乙川乙彦の投資日記

　あるとき、乙が机の引き出しの奥の方を見たら、三井住友信託銀行（新宿支店）のカードが出てきました。ＡＴＭで現金を引き出すためのカードです。乙は、三井住友信託銀行と取引があったなどということをすっかり忘れていました。カードの発行日から考えると、20年以上前のことだったようです。
　こういうのはそのまま捨ててしまってもいいと思うのですが、もしかして口座に残金があったりすることもあるかもしれないと思いました。そこで、銀行の問い合わせの窓口に電話をかけ、乙の事情を説明してみました。すると、口座自体が休眠口座になっていて、通常の取引ができない状態にあることがわかりました。休眠口座というのは、10年以上だったかの期間、まったく入出金がなく、使われなくなった口座のことです。そして、口座には44円があるということでした。記録によれば、投資信託の売買なども（昔は）行っていたとのことです。44円は利息か何かだと思われます。
　口座に44円があっても何もできません。口座の解約のために銀行に出向けば、電車賃だけでオーバーしてしまう額です。しかし、こういう口座を残しておくのは、乙の家族のためによくないと思い、終活の一環として口座を解約しようと思いました。
　電話で聞くと、口座の解約は郵送でできるということです。銀行まで出向く必要すらありません。そこで、そのまま電話で口座を解約し、後日、必要書類を送ってもらいました。10日ほどで書類が届き、それに記入して返送しました。その後、乙の別の銀行の口座に44円が振り込まれて手続きは終わりました。
　少しだけすっきりした気分になりました。
　簡易書留による返送（料金受取人払い）が指定されていましたので、郵便局の窓口まで返信の郵便物を持参しましたが、むしろそれが面倒に感じました。

　乙は、NISA を利用しています。
2023.11.21 http://otsu.seesaa.net/article/501518704.html
　現金決済・つみたて投資枠10万円と現金決済・成長投資枠20万円で、毎月30万円を積み立てています。
　つみたて投資は、一度設定すると、あとは忘れていても毎月一定額を投資に回すことができて、大変便利です。
　７月に、乙が NISA 口座を設定している SBI 証券で、保有資産一覧を見ていたときのことです。NISA 成長投資枠で、2025 年の分として 100 万円の枠が残っていることに気がつきました。そのとき、なぜ 100 万円の投資枠が余っているのか、疑問に思いました。乙は、つみたて投資枠は毎月一定額の積立投資をしているのですが、成長投資枠は（積立投資でなく）毎年１回適当な額を投資信託の購入に充てているものと勘違いしました。そこで、100 万円の成長投資枠でオルカンを購入することにしました。
　SBI 証券で買い注文を出してから、よく考えてみると、毎月２０万円ずつを定期的に購入していることを思い出しました。100 万円の枠が余っているというのは、８月から１２月までの５ヶ月分×20 万円がこれから積立投資されるということだったのです。
　そんなことを思い出し、100 万円のオルカンの購入をキャンセルしました。朝のうちだったので、特に問題もなく買い注文をキャンセルできました。
　何もしないで放っておけば、毎月 20 万円ずつオルカンが積み立てられるはずなのです。
　こういう「ほったらかし投資」（そう言っていいのかどうか、よくわかりませんが）をしていると、そもそもこういう形で投資を続けていることを忘れてしまうことがあるというわけです。設定してから、何もせずにずっとそのままにしておくと、どのように設定したのかを忘れることがあるのかもしれません。毎月自分でパソコンを操作して購入手続きをしていれば、そのことを忘れることはないでしょうが、「積立投資」を設定して、ほったらかしにすると、何かのときに勘違いが起こるかもしれません。まさか、そんなことがあろうとは、乙は思いもしませんでしたが、加齢が進んで、もしかしてボケが始まったのかもしれません。積立投資は便利ですが、自分で意識的に「投資行動」しているわけではないので、何かのときにうっかりしやすいのかもしれません。
　いやはや、いい経験になりました。
　積立投資は、一般的に好ましい方法ですし、特に問題ではないのですが、何年にもわたって「何もしない」というのは、数年前に何をどう設定したかを忘れるといううっかりミスが起こりえます。これは、乙にとって新発見でした。こんなことが起ころうとは思いもしませんでしたが、乙の加齢もだいぶ進んできたことですし、こういううっかりが日常生活の中でも増えつつあるような気がしています。注意深く生活するしかありませんが、何かいい手段を考えておくほうがいいのかもしれません。
　ちなみに、乙は Interactive Brokers で ETF を順次解約し、毎月一定額を日本の銀行の口座に送金しています。年金と合わせれば十分な生活資金になります。若干余るようなので、それを日本国内での投資に振り向けている状態です。
　この定額送金を毎月自動的に繰り返して行うやり方もあるようですが、乙はそれを取り入れず、手作業で日本への送金を指示しています。「自動処理」にすることで何かしらの「うっかり」があるといやなので、あえて手作業を噛ませているというわけです。全自動が必ずしも一番楽というわけではないと信じています。

　乙は、妻の資金を預かって、妻の名義の（旧）NISA 口座で運用してきました。
　三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ、三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ、三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅの三つの投資信託でした。これらを積立購入してきたわけです。
　（旧）NISA の５年間の非課税期間を過ぎましたので、これら三つの投資信託が（旧）NISA 口座から特定口座に払い出されます。そこで、特定口座で３件を売却して、（価額の上昇分の２割を乙がもらい）残りの全額を新 NISA で運用することにしました。
　１月ころに処理しました。実は前年も同じ処理をしました。
　やってみると、実はなかなかむずかしい処理であることがわかりました。
　数年間にわたって投資信託を積み立てましたので、いろいろな時期に購入しています。その中の一部が特定口座に払い出されたことになります。同じ投資信託を積立購入すると、それらは合算されて一つの投資信託を購入したかのように表示されます。つまり、払い出された投資信託の分の取得金額を求めることが面倒なのです。
　まず、投資信託を売却すると「約定履歴紹介」ということで、証券会社から次のような表示がありました。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
約定数量＝245,593
約定単価＝36,756
受渡金額＝902,702
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
約定数量＝97,906
約定単価＝69,421
受渡金額＝679,673
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
約定数量＝305,760
約定単価＝17,897
受渡金額＝547,219

　これらの金額で投資信託を売却したということです。
　課税はないので、これらの金額をそのまま受け取ることになります。
　次に、現在表示される投資信託（金額/旧NISA預り）の表示（５年経っていないもの）を見てみます。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
保有口数＝506,916口
取得単価＝18,835
基準価額＝37,139
取得金額＝954,776
　評価額＝1,882,635
評価損益＝+927,859
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
保有口数＝188,617口
取得単価＝24,324
基準価額＝69,183
取得金額＝458,791
　評価額＝1,304,908
評価損益＝+846,117
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
保有口数＝701,783口
取得単価＝14,157
基準価額＝17,925
取得金額＝993,514
　評価額＝1,257,946
評価損益＝+264,432

　ここの「取得単価」が、５年前に投資信託を購入したときの基準価額でした。
　これに基づいて、今回の三つの投信の購入時の価格を求めます。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
　245,593口÷10,000×18,835＝462,574 円
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
　97,906口÷10,000×24,324＝238,147 円
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
　305,760口÷10,000×14,157＝432,864 円

　売却時の口数がはっきりしているので、この金額が購入時の金額ということになります。
　ここで、評価損益を計算します。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
　902,702−462,574＝440,128
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
　679,673−238,147＝441,526
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
　547,219−432,864＝114,355

　乙の取り分は、利益の２割ということですので、
　（440,128＋441,526＋114,355）×0.2＝199,202
となります。

　次に、妻の再投資金額を計算します。
　新 NISA では、「成長投資枠」で三菱UFJ-eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）を購入することにします。
　（902,702＋679,673＋547,219）−199,202＝1,930,392 円

　つまり、新 NISA 口座で新しい投資信託を 1,930,392 円分購入するといいということになります。
　ずいぶんややこしい計算をしていますが、なぜそういう計算が必要か、説明しましょう。
　投資信託を（たとえば毎月）積立購入していく場合、そのときどきの基準価額が変動するので、個別の購入ごとに購入時の基準価額を記録しているのは大変です。そこで、それまでに購入した分の基準価額と、１回の積立の購入代金を勘案して、基準価額を揃えて、口数を増やす形で購入したことにします。
　解約する（あるいは特定口座などに払い出す）場合、５年前の１年間に購入した口数だけを解約する（あるいは払い出す）形で精算します。その後の購入分は旧NISAの非課税期間が残っているので、そのまま継続します。
　解約の場合は売却に該当するので売買記録が残るのですが、払出の場合は売買ではないので売買記録はありません。そこで、上記のような計算で購入時の基準価額を求め、そこからの上昇分ということで現時点での「儲け」を算出したわけです。
　こんな計算（および解約と購入）を毎年１回行う必要があるということです。あと３年（３回）同じ手続きが必要です。
　こんなことをして、旧 NISA 口座で運用していた資金を新 NISA 口座に移し替えることができるわけです。

　あるとき、乙の自宅あてに SBI 新生銀行からハガキが来て、Bright 60 に入りませんかという勧誘がありました。６０歳以上の口座開設者が対象で、いくつか特典があるということだったので、まあ申し込んでもいいかなと思いました。
　ネットにも、Bright 60 の説明があります。
https://www.sbishinseibank.co.jp/lp/b60/
　このページで「入会申込はこちら（無料）」をクリックしてみました。
　「Bright 60入会申し込みフォーム」というページに飛び、いろいろな項目を入力フォームに記入することになります。以下「必須」となっているところを見ていきます。

1.SBI新生銀行の店番号・口座番号
2.生年月日
3.メールアドレス

　これらを記入するのは当然でしょう。

4.現在の趣味をお聞かせください（複数選択可）。

　サービスというか、情報提供の範囲を効果的なものにするために、こんなことを聞くのでしょうね。

5.現在ご利用中の銀行の数をお聞かせください。
6.普段主にご利用されている銀行についてお聞かせください(複数選択可)。

　おや、他行の情報も必要でしょうか。しかもどの銀行を主に使っているかを書くように言われますが、このあたりは個人情報になってきます。SBI新生銀行にこういう情報を提供する意味がわかりません。

9.現在の家族構成(同居の有無問わず)をお選びください（複数選択可）。

　このあたりは個人情報そのものであり、銀行にこんなことを知らせることにはかなり躊躇を覚えます。

10.ご自身の総資産（不動産等を含む）をお聞かせください。
11.自宅以外の不動産をお持ちですか。
12.資産運用状況についてお聞かせください。

　これらは完全に個人情報であり、銀行に知らせることは、銀行側からいろいろな余計な（乙にとってという意味で）セールスを引き起こすだけであり、つまり危険を呼び寄せるということです。こういう情報は知らせない方がいいと思います。

13.現在、不要な物品の整理や財産の整理などの終活を行っていらっしゃいますか。
14.相続に関してご不安な点があればお聞かせください（複数選択可）。

　これも完全な個人情報であり、こんなことを知らせることは、むしろ危険なだけのように思います。
　申込フォームを見ることで、銀行側がこういう情報を求めているということが明らかになりました。こういう個人情報を（無料で）提供することに比べて、得られるメリット（特典）はわずかだと言えます。
　こう考えて、乙は Bright 60 に申し込まないことにしました。「君子、危うきに近寄らず」ということです。
　情報提供料として SBI 新生銀行が乙に 500 万円を提供するとかいう話ならば、上のような個人情報を提供してもいいかもしれません。しかし、銀行側としては、とてもそんなにコストをかけられないでしょう。ということでこの話はおしまいです。

　乙は、ETF を中心に投資していますが、資金の一部で国内株を購入しています。
　その主な目的は株主優待ねらいです。株主優待を中心にした株式投資というのは邪道ですが、資金のごく一部で株主優待をねらって株式を購入することはあってもいいと考えています。株主優待があると、当該の株式をずっと保有し続けることにつながるように思います。長期に株式を保有することは、株式投資のあり方の一つとして望ましいものと考えています。
　株主優待をもらってうれしいもの（実際に使えるもの）という観点から、乙は主として外食関係の会社から食事券をもらうようにしています。
　そういう会社の株を買ったものの、その後売ってしまったものもあります。
　現在保有している株は、たぶん長期にわたって売らないだろうと思われるものです。
　いろいろな会社の株を買って、それぞれから株主優待が届くようになると、だんだん管理が大変になってきました。全部の株主優待券をきれいに使い切ろうとすると、昼食をいつどこで食べるかを事前に計画しておかないといけません。
　株主優待についていろいろ調べて、もうこれ以上は株主優待（食事券）目当ての株の購入はしないと考えるようになったので、乙の株主優待の一覧を示すことにしました。
　乙のパソコンの中のファイルの一つに株主優待のメモを残しておくようにしていますので、それをちょっと改変して以下に示します。

・すかいらーくホールディングス(3197)（基準月＝６月、１２月）
　　※しゃぶ葉、藍屋（、バーミヤン、ステーキガスト、ジョナサン、ガスト）

・吉野家ホールディングス(9861)（基準月＝２月、８月）
　　※吉野家 江古田南口店　環状７号線豊玉南店
　　※はなまるうどん 中野通り店　新宿甲州街道店　神保町店

・壱番屋(7630)（基準月＝２月、８月）
　　CoCo壱番屋 西武江古田駅南口店

・リンガーハット(8200)（基準月＝２月、８月）
　　リンガーハット 西新宿店

・銚子丸(3075)（基準月＝２月、８月）
　　銚子丸 豊玉南店

・SFPホールディングス(3198)（基準月＝２月、８月）
　　磯丸水産　西新宿１丁目３号店

・セブン＆アイ・ホールディングス(3382)（基準月＝２月）
　　デニーズ 中村橋店

・安楽亭(7562)（基準月＝３月、９月）
　　安楽亭 練馬小竹町店
　　どん亭 江古田店

・大戸屋ホールディングス(2705)　（基準月＝３月、９月）
　　大戸屋　練馬駅南口店　中野北口店　神田神保町店
　　かっぱ寿司などコロワイドグループでも使える
　　北の味紀行と地酒 北海道　新宿西口
　　格安ビールと鉄鍋餃子 ３・６・５酒場 新宿西口店

・トリドールホールディングス(3397)（基準月＝３月、９月）
　　丸亀製麺　中野セントラルパーク店　神田小川町店　中野坂上店

・チムニー(3178)（基準月＝３月、９月）
　　升屋 神保町店
　　はなの舞　池袋西口公園前店　九段店
　　さかな酒場 魚星 中野駅北口店

・カッパ・クリエイト(7421)（基準月＝３月、９月）
　　※かっぱ寿司　練馬貫井店

・松屋フーズホールディングス(9887)（基準月＝３月）
　　マイカリー食堂　千川店（松屋併設店）沼袋店（松のや併設店）
　　すし松 練馬店
　　松軒中華食堂 練馬店

・ヒーハイスト(6433)（基準月＝３月）
　QUOカード 3,000 円分

・OCHIホールディングス(3166)（基準月＝３月）
　QUOカード 2,000 円分

・日工(6306)（基準月＝３月）
　QUO カード 500 円分

・焼肉坂井ホールディングス(2694)（基準月＝３月、９月）
　　鮨のえん屋 東京中野店（中野北口店）
　　ステーキマックス 江古田店

・ひらまつ(2764)（基準月＝３月、９月）
　使えるレストラン＝https://www.hiramatsurestaurant.jp/restaurant/

・くら寿司(2695)（基準月＝４月）
　2025 年から株主優待が復活

・デュアルタップ(3469)（基準月＝６月）
　QUOカード 4,000 円分

・東急不動産ホールディングス(3289)
　東急ハーヴェストクラブ株主優待券

　QUO カードがもらえる株もいくつか含まれていますが、それはデニーズで QUO カードを使って食事ができるからです。
　東急不動産ホールディングスは、外食関係ではありませんが、株主優待券で東急ハーヴェストクラブという会員制のリゾートホテルに（有料ですが）宿泊できるので、上のリストに含めておきました。

　乙のメールアドレスは、いろいろなところに拡散されているようで、最近はスパムメールがたくさんやってきます。フィッシング詐欺をねらっているわけです。
　Amazon や kuronekoyamato を語るものが多く、そんなことをして住所や電話番号を入手して、いったいどうトクなのか、さっぱりわかりません。
　○○クレジットカードを名乗るものもたくさん来ますが、クレジットカードの情報がわかれば、適当なものを買い込んで適当な場所に配達してもらうような手口が考えられます。
　証券会社を語るスパムメールもいろいろ来ます。しかし、証券会社の場合は、乙は以前から一つの疑問がありました。
　たとえば、日経新聞の記事があります。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB220KC0S5A320C2000000/
(2025年3月22日 11:33) 「楽天証券、情報抜き取り被害に注意喚起　二段階認証要請」
　乙の手元にも楽天証券を名乗るスパムメールがきます。
　スパムはスパムだとわかるので、即刻削除していますが、仮にスパムメールに引っかかって、口座のIDとパスワードが流出することがあったとしましょう。いや、スパムメールに引っかかるのでなくて、何か別のトラブルで流出があった場合も同じです。
　そういう情報を使って楽天証券の口座にログインすることはできますが、出金先は特定の銀行口座が登録されており、証券会社は銀行ではないのであちこちに自由に送金はできません。つまり、証券会社の乙の口座から出金しても、乙の銀行口座に入るだけですから、大きな被害にはならないと考えていました。なぜこんなことをするのか疑問に思いました。
　ところが、実はそうではないと知りました。
https://agora-web.jp/archives/250323005022.html
　ここにだいぶくわしく手口が書かれています。
　勝手にログインして、口座の株を売ってしまい、その資金で変な中国株を超高値で買うというやり方だそうです。
　日本の証券会社では（というより証券取引所では）売買の注文には制限値幅があって、超高額な注文はできませんが、中国では制限値幅がないかもしれません。すると、現在の株価を大幅に超える超高額の売り注文を大量に出しておき、不正入手した口座でその金額の買い注文を出せば、売買が成立してしまいます。証券会社を通さない売買とか、やり方はいろいろ考えられるところです。乙は中国国内のルールを知りませんので、このあたりは単なる想像です。
　買った中国株は、当然ながらそんな価値がないわけですから、株価がすぐに暴落するでしょう。これで、勝手にログインされた口座が間接的な被害に遭うことになります。被害に遭うということは、どこかで儲けている人がいるということです。
　乙は、この話を知り、楽天証券のセキュリティ設定を変更して、ログイン時にメールによる確認をするようにしました。

　乙は、退職後は年金生活をしています。投資している資金を少しずつ取り崩しながら、年金と合わせて、普通に生活できるような状態です。９０歳、あるいは１００歳まで長生きしたとしても、生活費が不足する事態にはなりそうにありません。
　しかし、老後の生活にはいろいろな不安が伴うものです。資金があればそれでよしというだけではすみません。
　一番の問題は、やはり認知症の問題でしょう。
　認知症になってしまうと、それまで築き上げてきたものがすべて無効になってしまう可能性があります。この点に関して、しばらく前に、日経新聞で記事を読みました。「投資の終活、相続・認知症への備え　証券会社も支援策」というものです。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB291XV0Z20C24A3000000/
（2024年4月21日 4:00）
　記事では、「認知症や相続への備えとして、高齢になった際に投資をどう整理するか。こうした投資の「終活」を支援する証券会社の動きが活発になってきた。個人でも相続に向け、早いうちから資産をまとめる動きが広がっている。」ということで、証券会社の例を取り上げていました。
　野村証券では、高齢者担当の専門職「ハートフルパートナー」という人がいるそうで、高齢者の相続相談などを担当するそうです。
　認知機能が低下すると、取引の判断などが正確にできなくなる恐れが高まります。さらに認知症となった場合は証券口座が凍結され、家族であっても取引できなくなるそうです。これは一大事です。
　乙は対面式の証券会社は使っておらず、ネット証券だけを使っています。ということは、こういうサービスが使えないということになりそうです。ネット証券では認知症に気づかないことになります。家族信託という形で子供に財産の管理を任せる手がありますが、他の親族とトラブルになるリスクがあります。
　記事中では、楽天証券やマネックス証券など、ネット証券でもこの問題に取り組む例が増えてきたという話なので、今後はいろいろな例が増えてきそうです。
　しかし、一番の問題は、相続や認知症などを考慮した投資の意識を投資家が持っているかどうかということでしょう。
　乙は、いざというときに備えて、乙の口座情報一覧をまとめて、妻と長男に知らせるようにしています。乙の死後に開ける封筒の中に詳細を書いた紙が入っています。相続の方針についても触れています。この封筒は、死後だけではなく、認知症になった場合も開けてよいとするべきかもしれません。このような「準備」も終活の一種ととらえられそうです。
　日常的に、認知症にならないような生活の工夫が必要なように思います。乙は将棋が好きなので、定期的に将棋を指すことで頭を使うことを心がけています。そして、毎朝ある程度の散歩をして、身体の方も衰えないように注意しています。
　その上に、万が一の事態になったときにどうするかを考えて、その対策をしておけば、まあ認知症の問題には関わらずに生きていけるのではないかと考えています。
　自分の老化は自分で意識しにくいもののようです。そういう場合は、家族と連携し合って生きていくようにする必要があります。
　こんなことを考えると、投資をするということは、人生そのもののように思えてきました。

　乙は、都庁前駅のそばのハイアットリージェンシー東京で開催された松屋フーズホールディングスの株主総会に出席してきました。
　会社側の報告事項と決議事項の説明があった後、株主からの質問や要望、意見などの発言がありました。乙はこのやり取りが好きで、あちこちの会社の株主総会に出席しています。
　松屋フーズホールディングスの株主総会は、他の会社の株主総会とちょっと違ったところがありました。株主からのほぼすべての発言に対して、社長（瓦葺一利氏）が自ら回答していました。他の取締役に回答を回したのは１件だけだったと思います。
　実は、これはすごいことです。会社の今後の海外展開や、中期的な目標といった大きな質問だけでなく、どこそこの店舗が火災を起こしたとか、テイクアウトの容器の蓋が外しにくいとか、各国大使館とのコラボによるメニュー展開はどうなっているかなどの細かい質問も飛びだしてきました。それぞれの質問に対して、社長の回答はすばらしいもので、質問の意味を取り違えることはなく、それぞれに対して的確に答えていました。
　乙は、そのようすを聞いていて、この社長は、松屋フーズの全体を自分で完全に把握している印象を持ちました。
　今の社長は創業者（瓦葺利夫氏：現会長）の長男だとのことですが、
http://rekidai.blog.fc2.com/blog-entry-687.html
乙は、今回の社長の答弁を聞いていて、安心感・信頼感が高まりました。こういう社長ならば、安心して経営を任せられるという自信が持てました。
　乙は、松屋フーズの株をずっと持ち続けようと思います。１０年後、２０年後の松屋フーズが楽しみです。

　乙の所に、先日厚みのある書類が郵送されてきて、ジャステックの株式の公開買付が行われるという話が書いてありました。乙はジャステックの株を 100 株だけ持っていたのでした。
　乙は、先日、ベネフィット・ワンの株式の公開買付の話を経験し、株式を売却したばかりでした。
2024.3.10 http://otsu.seesaa.net/article/502622199.html
　今回も、同じ判断をしました。すなわち、公開付けに応募するような面倒なことはせずに、すぐに市場で売却するということです。
　ネットで株価のチャートを見てみると、1937 円くらいに張り付いていました。
　そこで、乙が保有する 100 株を 1937 円で売りに出しました。後日確認すると、すぐに売れたようです。
　公開買付価格は 1940 円でしたから、その差は３円です。100 株を売却したので、300 円だけ損をしましたが、まあこれくらいは、公開買付に応募する大変さと比べれば、取るに足りない金額です。手数料と思っても安いものです。
　乙がジャステックの株を購入したときは、1348 円で買いましたから、５万円を超える利益が出たことになります。
　さらに数日待つと、証券会社から 11,969 円が譲渡益税になるという通知がありました。利益の約２割ということで、こういう計算になるわけです。
　この分を節約することもできなくはありません。損失の出ている株式を売却する手があります。しかし、ちょうど今回の利益に該当するような株式数を売却するのは面倒だし、乙が保有する株式全体について長期的に見れば、いずれにせよ利益が出ることになるので、今回は税金をこのまままじめに払うことにしました。

　このブログでは、乙の投資金額について書いたことはありません。比率だけは示しましたが、絶対額は書かないままにしてきました。
　しかし、乙の２０年ほどの経験の中で、投資金額の多少によってリスクをどう考えるべきかが違っているような気分になりました。主観的なものですので、客観的な裏付けがあるわけではありません。
　投資先として、株式と債券がある場合、株式はハイリスク・ハイリターンであり、債券はローリスク・ローリターンです。これはいつでも成り立ちます。株式に投資すると、ハイリスクですから、株価の上昇にともなって投資資金が急増する場合もあるでしょうが、株価の大暴落があってすっからかんになる場合もあるかと思います。債券に投資すると、ローリスクですから、そういうことがなく、いつもわずかながらの投資資金の増加が見込まれます。
　そんなわけで、投資本などを読むと、株式と債券の比率をコントロールするとよいというようなことが書かれています。年齢によって比率をだんだん変えるのがよいというような記述もあったりします。若いうちは自分で働いて稼げるということで、リスクを取ってもいいので、株式投資の比率を高くし、歳を取ってきたら、自力で稼げなくなり、大暴落にあうと老後資金がなくなってしまうから、株式投資の比率を低くする（債券投資の比率を高める）という考え方です。
　乙の経験（というか感覚ですが）では、投資金額によってこのような考え方が違ってくるように思います。
　数百万円から数千万円を投資する場合、やはり、老後資金を失うことは歳を取った後で生活できないことに直結しますから、大きな問題になります。だから、株式に全力集中などということは、危なっかしくてやるべきではないと思います。しかし、投資資金が１億円から２億円を越えるようになってくると、ちょっと感覚が違ってきます。
　株式に集中投資して、債券をまったく持たない場合もあるかと思います。すると、１年で資金が半減するような暴落も経験することがありそうです。まれには資金が２割程度まで減ってしまうことがあるかもしれません。日本のバブル崩壊時には、４万円近くの株価が７千円を切るところまで暴落しました。２割以下になってしまったわけです。
　しかし、仮に２億円の資金を株式で運用している場合、株価が２割になってしまっても、４千万円が手元に残ります。これだけでは老後が心配だという人もいるでしょうが、年金をもらっているならば、毎年の定期収入が別にあることになりますから、年金以外に４千万円くらい資金があれば、何とか老後を食いつないでいくには十分ではないかと感じます。
　この感覚は、１億円ないし２億円くらい運用資金がないと成り立たないことになります。世の中の富豪と言われる人はそんな額をはるかに超える資金を持っているわけですから、そういう人は株式投資一択でいいのではないでしょうか。
　それにしても、大暴落は怖いので、一つの銘柄の株式に全資金をかけるようなことはするべきではないと思います。会社が破産して無一文になってしまう危険性があります。
　分散投資ということで、インデックス投資を心がけているような場合、たくさんの銘柄に資金が分散されますから、大暴落（つまりはすべての企業の株価下落）というのも起こる確率が低くなります。
　特に、海外の株式を視野に入れて世界の株式に分散投資している場合は、全世界の株価が一斉に大暴落という事件が起こる確率はさらに低くなります。
　ということで、投資金額がそれなりに多くなれば、全資金を株式に投資するという手もあるのではないでしょうか。株式はハイリスク・ハイリターンです。ということは、一般に株式で運用している方が資金が増加しやすいということです。たまに大暴落があるのですが、それを回避することは（特に素人には）不可能です。受け入れるしかありません。
　こんなことを考えていると、世の中のお金持ちがさらにお金持ちになっていくプロセスがわかってきます。お金持ちは、株式投資を通じてリスクが取れるので、自分の資金がさらに増えていくことが多いということになります。乙は、その入口が垣間見えたような気がしました。
　山崎元氏の“２世代運用”についての話も、そんな文脈でとらえられるかもしれません。
2022.1.27 http://otsu.seesaa.net/article/485375803.html