週刊ダイヤモンド 2007.9.29 特集「ファンド恐慌」

　乙は久しぶりに週刊誌を読みました。
　「「金融商品取引法」施行の衝撃」という副題が付いています。特集は pp.32-45 ですが、なかなか読みごたえがありました。
　単純にいえば、今まで投資ファンドは法令の空白の部分に入っていて、特に規制がなかったのですが、金融商品取引法の施行によって、各種の金融商品がすべて規制されるようになるということです。
　これだけ聞くと、いい話のように思いますが、話には両面があります。ちょっと裏側をのぞいてみましょう。
　不動産業界は、金融庁の行政処分におびえているのだそうです。すでに、不動産ファンドの主要４社の株は規制強化を嫌気して大暴落しているということです。
　p.41 では、「これは金融取引“禁止”法だ」ということばまで飛び出しています。規制内容が細かく、商品パンフレットのリスク説明文はフォント級数まで決まりがあるため、営業員がパンフレットの縮小コピーを配ったら、それだけで法令違反になるというのです。こうなると、コスト増が避けられません。
　同じく p.41 には、ラブホファンドも危機だと書いてあります。今までは匿名組合として運営されてきたのですが、今後は自社で販売できなくなるとのことです。自社販売をするためには第二種金融商品取引業者としての登録が必要になるわけですが、これには大変コストと時間がかかるわけです。その結果、利回りが低下してしまうとのことです。
　乙は、レジャーホテルファンドを解約したのですが、
2007.6.26 http://otsu.seesaa.net/article/45923010.html
もう以前のような 8.4%-12% の利回りは実現できないのでしょうね。
　ところで、金融庁がこんな規制をすることで、投資家が保護されるのでしょうか。日本は役所の規制が多く、したがってファンド運用にはコストがかかるのではないかと思います。p.35 では、ファンドを優遇するシンガポールの例を出していますが、日本で規制強化することでファンド類は海外に逃げ出す可能性があります。投資家も、海外投資を心がけるかもしれません。結果的に、日本は置いてきぼりを食らわされるわけです。
　p.42 にはシンガポールに移転した投資ファンドの話が出てきます。日本のルールはどうにも変なようです。
　こんなことを考えると、規制強化は、単純に投資家保護のためとは言い切れないように思います。まあ規制も程度問題ということでしょう。
　p.43 では、割安になった J-REIT の銘柄が書いてありますが、特集全体の流れを読むと、投資する気にはなれません。
　この話題に関連して乙が書いた記事としては
2007.6.27 http://otsu.seesaa.net/article/46002779.html
があります。
　また、ゆうきさんが「ラブホテル・ファンドの危機」という記事をお書きです。
http://fund.jugem.jp/?eid=455

山崎養世の「東奔西走」

　乙が読んだ記事です。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20070925/135842/
　日本経済の現状を適確に描いています。全４ページですが、１ページだけでも読んでみるといいと思います。
・海外に進出した大企業が伸びて、国内の新興企業の株が下げ続けていること
・日本は財政負担が重荷になっていること
・地方が疲弊していること
・道路公団民営化が失敗であったこと
など、日本（および世界）の現状を理解するには大変よくまとまっているように思います。
　乙が保有している日本の新興企業の株は、もうめちゃくちゃになっており、８割減などというのがゴロゴロしています。あまりにばからしくて、塩漬けするしかありません。ずっとほったらかしです。その一部は倒産し、株式の価値はゼロになるでしょう。
　それよりも、海外での（海外への）投資に注力するつもりです。

高齢投資家の保護徹底

　乙が日経新聞９月２６日夕刊１面で読んだ記事です。
http://www.nikkei.co.jp/news/past/honbun.cfm?i=AT2C2200T%2026092007&g=E3&d=20070926
でも一部読めます。その一部を引用します。

　大手銀行は元本割れリスクのある投資信託などの金融商品を販売する際、高齢者の投資家保護を強化する。販売時には価格変動のリスク説明を詳細にするとともに、販売後は個別訪問などで運用状況の説明を徹底する。消費者保護を目指す金融商品取引法が30日に完全施行されるのに合わせ、自主規制で説明不足によるトラブルを防ぐのが狙いだ。ただ、80歳以上の高齢者に販売を自粛するなど過剰気味の反応もみられる。

　本紙の記事は、この NIKKEI NET の記事に加えて、さらにくわしく（具体的に）大手銀行各行の取り組みを書いています。たとえば、みずほ信託銀行では、９０歳以上の顧客に対して、損失が出ていなくても３ヵ月に一度、個別訪問するのだそうです。
　さて、この記事を読んで、乙はいくつか疑問点を感じました。
　第１に、なぜ高齢投資家に対して一般投資家とは別の扱い方をするのかということです。８０歳以上の人には投信の販売自粛などというのも変な話で、自分が長生きすると思っている人や、子供に財産を残そうとする人にとっては、高齢であってもリスクのあるものに投資することはある話であり、販売を自粛するなんて、おかしいと思います。
　インデックス投資の本の典型的な１冊ですが、チャールズ・エリス(2003.12)『敗者のゲーム（新版）』日本経済新聞社
2007.6.2 http://otsu.seesaa.net/article/43613290.html
を読むと、「１０年以上運用する資産はすべて株式に投資するのが正しい」とあります。たとえ高齢者でも、家族や子孫のことを考えよということで、高齢になったから債券などの安定的な金融商品にシフトする必要はないと述べています。
　８０歳以上の人に株式に投資する投資信託を販売しないとしたら、それは販売する側（大手銀行）の怠慢ではないでしょうか。
　さらにいうと、高齢者だけ特別扱いをするというのは、年齢による差別かもしれません。もっとも、若年層を差別しているのか、高齢層を差別しているのか、判断がむずかしいところですが。
　第２に、「販売後は個別訪問などで運用状況の説明を徹底する」なんて、まったく余計なことです。現在でも、各種投資信託では、決算ごとに運用報告書を送ってきますが、それをきちんと読めばたいていのことはわかります。それで十分です。大手銀行の行員による説明が運用報告書に書かれていないことだとしたら、その説明が正しいものかどうか大いに疑問ですし、そういう説明を聞かない投資家との不公平という問題が発生します。運用報告書に書かれていることを説明するならば、何も行員が自宅にわざわざ訪問してくる必要はありません。乙だったら、他人が自宅にくるだけでもうっとうしいし、まして、すでに書類に書いてあることをグダグダ説明されても時間のムダでしかありません。こんなのは拒否したいですね。（乙はまだ「高齢者」ではないですけれど。）
　あ、ただし、目が見えにくくなってきたら、こういう個別訪問による説明があってもいいですね。行員に運用報告書を全部読み上げてもらいましょう。１万円だけ購入した投信でこんなサービスがあったら大喜びです。
　第３に、このような「投資家保護」によって投資信託のコストが上がることが問題です。今だって投資信託の信託報酬は相当に高いと思いますが、銀行員の個別訪問があれば、その人件費の分は確実にコストとして跳ね返ってくるでしょう。ますます投資信託はコスト割れしてしまうし、それによって投信が売れなくなってしまい、若中年層の投資家としては踏んだり蹴ったりの状態になります。
　こんな「保護」を考えるよりは、運用報告書を（高齢者に配慮して）もう少し大きな文字で書くとか、細かい数字を並べる前に、運用状況全体としてどうだったのかをわかりやすく書く工夫をするべきです。その上で、投資家に「きちんと運用報告書を読んでくださいね」と伝えるべきです。それでも投資家が運用報告書を読まないならば、それは投資家の責任です。

　今回の記事を読むと、何だか違う方向に努力が傾けられているように思います。
　海外で投資すると、こんな人間が自宅に訪問してくるなんてことはありえませんから、とても気楽です。
　高いコストを払って、めんどうな応対をさせられる。これでは、ますます日本の大手銀行が見限られるのではないでしょうか。日本の投資環境はいっこうに改善されません。
　乙の心配は余計なことでしょうかね。

　水瀬ケンイチさんの意見も参考になります。
http://randomwalker.blog19.fc2.com/blog-entry-566.html
http://randomwalker.blog19.fc2.com/blog-entry-567.html

ブラジル株の ETF のトラッキングエラー

　乙が先日日経新聞を読んでいて「おや？」と思った記事なのですが、nightwalker さんがブログにくわしくお書きです。
http://nightwalker.cocolog-nifty.com/money/2007/09/post_8003.html
　ブラジル株の ETF (EWZ) の成績が悪く、インデックスは 313% 増のときに、ETF が 258% しか増加していないという問題です。
　この記事に付けられたたくさんのコメントがまた有意義です。このような結果になる原因について、多くの方が推定しています。実際のところ、どれがあてはまるかはわかりませんが、ブラジル株市場が小さいので、いろいろな問題が起こりえるということでしょう。個人的には、銘柄入れ替えの影響（インデックスの計算の基になる銘柄が入れ替えられ、そのことが事前に市場に伝わることによって、インデックス・ファンドが今後売買する予定（銘柄とタイミング）がわかってしまい、それを利用して儲けようとする投資家がいて、その結果、インデックス・ファンドがその分の損失を被る現象）が大きいのではないかと思います。アメリカや日本などのように株式市場が大きい場合は影響は小さいでしょうが、小さな株式市場では、この影響が意外と大きくなることがあるでしょう。
　原因の解明はともかく、現実に、ETF といいながらインデックスに連動していない（しかもその「ずれ」がかなり大きい）点は大きな問題です。インデックス投資が万能だとはいえない好例です。
　一方では、新興国のアクティブ・ファンドががんばっているという場合もあるわけですが、
2007.9.15 http://otsu.seesaa.net/article/55103110.html
両者は関連しているように思えます。新興国の株式市場では、不透明な部分が多々あり、何があるかわからないといったところでしょうか。
　こんなことを考えると、新興国の個別株投資は、個人投資家としては、かなり恐いものだと思えてきます。乙は、中国株に投資しているので、
2007.1.13 http://otsu.seesaa.net/article/31320494.html
この問題には関心を持たざるを得ません。

　なお、ETF のトラッキングエラーに関連する記事は以下にもあります。
http://blogs.yahoo.co.jp/aki10292002/3360186.html
中国Ｈ株でも似た現象があるとのことですが、その「差」はあまり大きくはないので、こちらは問題視するほどのことはないように思います。
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イーバンク銀行からの振込

　乙は、他行への銀行振込の都合上、イーバンク銀行をメインの銀行にしました。
2007.8.31 http://otsu.seesaa.net/article/53358805.html
ところで、最近、振込をしようとして気が付いたのですが、登録済みの振込先を選ぶ場合「ア、カ、サ、タ、ナ、ハ、マ、ヤ、ラ、ワ、その他」から選ぶようになりました。（以前は、一覧表のようなものから選んだように思います。最近、WWW のデザインが変更になったのでしょうね。）
　これが使いにくいのです。サ○○○という会社に振込をするので、「サ」を選んだのですが、登録されていないと出ます。う〜ん。そこで、念のため、「ア」から順番に全部見ていくことにしました。１０回クリックすれば見られるのですから、しんぼう、しんぼうです。
　すると、「カ」のところに、「カ）サ○○○」で登録されていました。口座名としては、「株式会社」が先に付くのですね。その略称としての「カ）」です。
　こんなことだと「カ」行がすごく多くなって（無意味になって）しまうように思います。
　そもそも、口座名義を５０音で区別して示す必要性はあるのでしょうか。たくさんの登録口座がある人は、それでもいいですが、少ししか登録していない人は、全くの不要の機能です。全部を一覧するやり方と、５０音順に分類するやり方の２種類を用意するとか、もう少しインターフェースをきちんと考えて設計してほしいと思いました。
　ちなみに、マネックス証券の口座名は「マネツクスシヨウケン（カ」なので、「マ」に入っています。これはこれでけっこうです。

横田濱夫(2007.5)『はみ出し銀行マンの投資戦略――初めて明かすオレ流資産運用術』カンゼン

　乙が読んだ本です。
　本書全体を通して、インデックス投資などとは正反対の「オレ流」の考え方を述べています。乙は、これが正しい方法だとは思いませんが、しかし、こういう考え方に同調する気持ちもわかります。横田氏に言わせれば、（pp.191-196 にありますが）こんなあいまいな態度がよくないのであって、自分流のスタイルを確立し、それを継続しなければならないということです。
　pp.8-9 では、「はじめに　今年はベンツ5台分の利益をあげるぞ!」ということで、今年の目標を書いています。ただし、こんなことを書くよりも、ひとこと、資産の総額を書いておいてほしかったです。そのほうが本書をよく理解できると思います。
　第１章は「オレの戦績とポートフォリオ」です。
　p.32 には、横田氏のバランスを欠いた（現在の）ポートフォリオが出てきます。日本株 42%、Ｊリート 27%、海外リート 9%、アメリカ株 7%、ヨーロッパ株 6%、海外債券 3%、アジア＆新興国株 2%、その他 4% ということです。普通に考えれば、日本株とＪリートが大きすぎるわけですが、横田氏は、わかっていてやっています。こういう考え方もあるのではないかと思います。
　たとえば、p.33 には、日本の国債を買わないという主張が出てきます。長期金利が低すぎるからだという単純な理由です。乙も同じ考え方をしています。正統派インデックス投資の考え方からすれば、なにがしかの資金を日本国債にも向けるべきだということになりますし、そういう考え方を述べた本もあるわけですが、初めから微々たる金利しか付かないような運用をしてそれでいいという考え方には違和感があります。今後国債の金利が上がってきたら購入すればいいという話です。となると、自分で各種金融商品の値上がり・値下がりを予想して、ポートフォリオをダイナミックに変えていくという考え方も一理あるということになります。
　第２章は「なぜ日本株に強気なのか？」です。日本株に集中投資する理由が書いてあります。
　p.50 には、日本では株も不動産も値上がりしており、すでにインフレが始まっているという現状認識が書かれています。デフレから脱していないという（一般の？）見方を否定します。すると、金利が上がってきます。そこで、株と不動産に投資するべきだということになります。
　p.66 あたりで、日本株を買う場合、インデックス・ファンドか ETF がよいということが書いてあります。
　p.73 には、日本株の売り方（売るタイミング）まで書いてあります。インデックス投資の考え方では、株はずっと保有したままなのですが、横田氏は、ダイナミックにポートフォリオを変えていく考え方ですから、どう売るかも考えておかなければなりません。
　第３章は「Ｊリートは本当にバブルか？」です。p.90 では、金利が上がってくればＪリートの価格は下落するから、このタイミングを読んで（利益を確定して）売るということです。当然の考え方です。横田氏の場合、すでにたっぷり仕込んであるわけですから、今は売るタイミングを見計らう時期なのです。
　第４章は「海外投資の予定」ということですが、実は、今は円安なので、海外投資には向かないという見方が述べられます。そろそろ米国債を買ってもいいかという時期のようです。p.97 では、もう少し待って、金利高・円高のタイミングでヨーロッパ債券に投資するという考え方が示されます。
　第５章は「３×３の資産クラスでいく」ということで、投資全般の考え方が述べられます。これは、日本、アメリカ、ヨーロッパという３地域と、株式、債券、不動産という３種類の投資先を組み合わせて、９つの資産で考えようということです。エマージング諸国は無視するのですね。これも一つの考え方です。
　p.112 に述べられるように、この９つの資産のうち、安いものから順次買っていくとのことです。広い意味でのバリュー投資の考え方です。
　また、p.123 に述べられるように、グローバル株式のインデックス・ファンドをベースにして、それに加えて９つの資産で少し比重を変えて投資するようなこともいい方法でしょう。
　p.124 では、中国株、インド株、ベトナム株など、少しは持っていても、基本的には興味がないとのことです。p.125 では、マイナーな通貨の債券も興味なしとしています。
　第６章は「オレの理想的投資バランス」です。p.130 値上がりしたものから売っていく、p.132 値下がりしたものから買っていく、というやり方を説いています。個別株式にはナンピン買いといわれる方法がありますが、横田氏はこれに否定的です。一方、インデックスで買い下がる分には結構うまく行くとのことです。そんなものかもしれません。
　p.150 から、最終目標の比率を載せています。でも、これってちょっと変です。経済状況に応じて、ダイナミックにポートフォリオを変えていくやり方をするなら、「最終目標」は存在し得ないはずです。それとも、最終目標を設定しつつ、実際はそれとは違った比率で投資するのでしょうか。いずれにせよ、ここの記述は違和感があります。
　第７章は「初級・中級者への親切アドバイス」です。この章は、横田氏の豊富な経験に基づいて書かれていて、おもしろいと思いました。
　p.162 で、どんな金融商品も買ってみなければわからないということが出てきます。乙もまったく同感です。変な商品でも、それが変だとわかるのは、買ってみてからではないでしょうか。頭のいい人は買う前に気が付くのでしょうが、一般には、買ってから、運用状況を見ていて、どうもこれは変だと気が付くものだろうと思います。そのようなことのすべてが勉強ですから、少しくらい損失を出しても、その後の大きな損失を避ける知恵が付いたと考えて、いいのではないでしょうか。最終的にこうするという結論に達しても、その話を伝え聞いた人は、きちんと理解できないと思います。やはり試行錯誤しつつ経験を積み重ね、きちんと自分のものにする必要があるのではないでしょうか。
　p.167-172 （日本の）小型株はきらいだという話です。なるほどなあと思いました。乙も、若干の小型株を持っていますが、ここのところの値下がりで、どうしようもなくなっています。なぜ小型株がおかしくなるのか、この部分の記述でわかるような気がしました。
　p.185 から、インチキ野郎として、マネー雑誌、新聞、アナリスト、ファンド・マネージャー、ファイナンシャル・プランナー（本書では「ん」が「そ」で印刷されていてぎょっとします）、テレビ、などを滅多切りにします。最後に「本」が出てくるのも笑えます。この本も「本」なのですから。

　というわけで、ある見通しを持った投資のやり方を教わった気がしました。乙は、まだまだ初心者であり、ここまでの経済観は持っていませんが、将来的には、こんなやり方をしてみたいものだと思いました。

Vanguard Europe Pacific ETF (VEA)

　乙が購入した非アメリカ株の ETF です。Expense Ratio は 0.15% ときわめて安いです。何といっても、あのバンガードですからね。類似の ETF である EFA (E.R.=0.35%) の半額以下しかかかりません。「バンガード万歳」といったところでしょう。
http://www.etfconnect.com/select/fundpages/etf_funds.asp?MFID=179547
によると、2007年7月20日に新規設定されたばかりということで、実績は何もありません。
　ヨーロッパ、オーストラリア、アジア、東アジアなどの国々の株に投資するはずですが、新しすぎて、各国別の投資比率さえわかりません。
　MSCI Europe, Australasia and Far East Index との連動を目指すそうですから、たぶん、EFA と似たような比率になるのではないでしょうか。
　ここは、バンガードを（盲目的に？）信じることができる人が先行して購入するしかないでしょう。乙は信じられると思います。
http://einthoven.blog49.fc2.com/blog-entry-210.html
http://tohshi.blog61.fc2.com/blog-entry-352.html
などに関連記事があります。

ジョン・C・ボーグル(2007.8)『マネーと常識――投資信託で勝ち残る道』日経ＢＰ社

　乙が読んだ本です。
　内容をひとことでいえば、投資信託で勝ち残る道はインデックス・ファンドだということです。
　本書の全体が「インデックス・ファンド万歳」という調子で書かれています。ボーグル氏といえば、バンガードの創設者であり、インデックス・ファンドをアメリカに広めた人ですから、そういう書き方になるのは当然でしょう。ボーグル氏の『インデックス・ファンドの時代』
2006.12.3 http://otsu.seesaa.net/article/28796648.html
と同様の主張ですが、こちらのほうが薄くて読みやすかったです。
　内容は、もちろん、説得力があり、インデックス・ファンドがいいという主張は妥当だと思います。
　p.62 図表4.1 は数値が間違っています。本文は正しいので、気が付きますが、それにしても、グラフが間違っているのは問題です。
　長い投資期間を考えると、コストの影響が大きく、「リターンに関しては、時間はあなたの味方である。しかし、コストに関しては、時間はあなたの敵である。」というのは、その通りです。しかし、乙の場合は１５年程度の投資期間を考えています。すると、コストの多少はそんなに決定的な「差」とも思えません。若い人で投資期間が何十年もあるような人の場合、このグラフが当てはまりますから、コストの安いインデックス・ファンドを買って、そのまま保持し続けるということがベストですが、それより短い人の場合でも、同じ考え方が当てはまるでしょうか。ボーグル氏はそうだというでしょう。しかし、乙は必ずしもそうではないかもしれないと思います。
　p.116 ３年間継続して好成績を上げたファンドでも、その後３年間でひどい成績になる場合があることを示し、だからインデックス・ファンドがいいと結論づけています。そうかもしれません。しかし、アクティブ・ファンドであっても、成績が下がる前にうまく逃げられれば、いい結果が残せるはずです。インデックス投資の考え方では、投資のタイミングを見極めることはできないから、いい時期にアクティブ・ファンドから逃げることはできないと考えます。本当にそうでしょうか。乙は、このあたりがわかりません。昨今のサブプライムローンの問題にしても、問題がささやかれ始めてから株価が実際下落したわけで、こんなふうに「株がこれから下落するだろう」というくらいは（数ヶ月単位の誤差があるとしても）わかるような気がします。その時点でファンドを解約すればいいわけです。ファンドを基準価格のピークで解約するようなことは不可能ですが、これから大まかには下がるだろうと思えるところで解約するのは、そんなにむずかしいことではないように思います。
　p.196 図表15.1 では、市場全体に投資する ETF を長期保有するならば、インデックス・ファンドと同様に全部○になり、つまり、インデックス・ファンドと同様の成果が得られると読めます。しかし、p.199 で述べられるように、アメリカでは ETF が長期投資向けではないようです。p.200 では、短期指向マネーが ETF を購入するために、売買回転率が高くなり、したがって運用成績が悪くなると述べています。そういう面もあるかもしれません。しかし、ETF 自体は、インデックス・ファンドと同様の仕組みであり、インデックス・ファンドだって、大量の資金が流入・流出すれば ETF と同様になるのではないでしょうか。ボーグル氏の記述は、インデックス・ファンドに肩入れしすぎのようです。
　p.233 からの第１８章は「いま何をすべきか」と題された章で、投資戦略について具体的に述べています。個人投資家には大いに参考になるように思います。
　p.237 では、ヘッジファンドに NO といっています。コストが高すぎるということです。乙も、そうかもしれないなあと思いつつ、資金の一部でヘッジファンドを購入しています。やはり、投資してみた上で、運用報告書などを読んでみて、いいものかどうかを自分の目で確認してみたいと思います。数年程度の経験を重ねることで、ある程度ファンドに対する目も養われるのではないでしょうか。乙は、現段階では、ヘッジファンドに NO というつもりはありません。「わからない」というところです。数年くらい運用してみて、やっぱりダメだとわかったら、その時点で方針を変更してもいいのではないでしょうか。残りの時間を有効に使えば、全体として大きなマイナスになることはないように思います。
　この本は、個人投資家にとって必読の書です。まずは、インデックス・ファンドについて十分知った上で、各種投資の考え方を学んでいくのがいいと思います。

iShares S&P Mid Cap 400 Index Fund (IJH)

　乙が購入したアメリカ中型株の ETF です。Expense Ratio は 0.20% です。
　S&P MidCap 400 Index との連動を目指します。インデックスの対象となる株の時価総額は、アメリカ株全体の時価総額の 6% を占める程度だそうです
http://www.etfconnect.com/select/fundpages/etf_funds.asp?MFID=46280
から、市場全体に投資するインデックス投資の考え方からすると、ちょっとどうかなという気もします。
　しかし、成績がよければ、投資してみる価値はあると思いました。
　この ETF を知ったのは、チャールズ・エルさんのブログ
http://haisyatosyosyanogame.10.dtiblog.com/blog-entry-250.html
でした。
　中小型株も、それなりに持つ意味はあると思います。吉と出るか、凶と出るかはわかりませんが。

HSBC 香港でのパスポートの認証と現金の引き出し

　乙は、香港に行って、HSBC 香港の本店窓口に出向き、新しいパスポートの認証をしてきました。
2007.7.5 http://otsu.seesaa.net/article/46785922.html
2007.9.8 http://otsu.seesaa.net/article/54402655.html
　書類にサインする程度で、用事は簡単に済みました。
　しかし、実は、香港で別のトラブルがあったのです。
　香港に到着したら、空港にある HSBC 香港の ATM で香港ドルをおろして、それで現地の食費や交通費などをまかなうつもりでいました。ネットで事前に HSBC のサイトにアクセスして、香港ドルの口座に十分な金額があることを確認しておきました。到着ロビーで HSBC の ATM を発見し、さっそく、カードを入れてみると、……。
　何と、現金がおろせません。それどころか、口座残高の確認すらできません。メッセージは簡単なもので、何が悪いのか、さっぱりわかりません。
　乙は、香港ドルの現金を少し持って行ったし、日本円も持参していたので、少額だけ両替して日常の費用は間に合ったのですが、ATM 用のカードがまったく使えなかったのはショックでした。
　そこで、パスポートの認証に銀行の窓口まで出かけた際に、このトラブルについても、係りの人に聞いてみました。
　すると、次のようなことがわかりました。
　乙が口座の種類を PowerVantage から SmartVantage に変えたときに、
2007.6.3 http://otsu.seesaa.net/article/43710726.html
HSBC 香港から新しい ATM カードが送られてきたのですが、そのカードは３ヵ月以内に使わないと無効になってしまうのです。「使う」とは、現金をおろすことです。
　乙がカードを受け取ってから、今回、香港で使うまでに３ヵ月をわずかばかり越えてしまったんですね。そこで、このカードは無効になっていたというわけです。
　しかたがないので、再度、カードの発行を依頼してきました。
　係員の説明では、こういうことです。１週間程度で、日本の住所宛に新しいカードが届きます。そうしたら、国内の PLUS のマークのある ATM で、いくらか現金を引き下ろします。HSBC 香港の ATM カードを使って日本円で引き出すと、HSBC 香港の香港ドルの口座から出金されます。このとき、20 HKD （300 円）くらいの手数料がかかりますが、これで ATM カードが使われたことになり、あとは、次回の引き出しが何年先でも、ずっと有効なのだそうです。
　乙は、こんなことがあるとは、うかつなことに、知りませんでした。口座の種類を変える際にも要注意です。
　今回は、銀行の窓口で紙の書類を書いて香港ドルを引き出しました。

　なお、新しい ATM カードは申し込んでから４日目には日本の住所に郵送されてきました。さっそく、自宅近くのセブン・イレブンにいって少額の現金をおろしてきました。ATM の使い方は、国内の銀行のカードを使う場合とまったく同じで、スムーズにおろせました。これなら（手数料が少額ならば）ATM 経由で現金をおろすことも十分実用的だと感じました。
　セブン・イレブンの ATM が香港の銀行につながっているというのは、頭では理解できても、何だか不思議な感覚でした。
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AVIVA Global Investment Account の運用状況

　乙は、ファンド・オブ・ファンズということで、AVIVA Global Investment Account に投資しています。
2006.8.9 http://otsu.seesaa.net/article/22115815.html
　非常に手数料が高いファンドですので、一般にはおすすめできません。
　高い手数料を払うということは、投資家の取り分を運用サイドが奪ってしまうということです。
　では、運用成績はいかほどなのでしょうか。
　最近、９月６日時点の運用報告書がメールで（PDF の添付ファイルで）送られてきました。代理店 BMI のサイトで確認することもできますが、それよりも、メールで届くものが最新情報です。
　乙が申し込んだのが2005年６月ですから、２年強経過したことになります。現在のポートフォリオでは、当初の投資金額の 43% 増となっており、乙としては満足しています。
　乙が保有している個別のファンド群ごとの成績を見てみると、以下のようになります。

個別ファンド名	現在価額	初期投資額
ABN AMRO Euro Bond A EUR	2,363.03	2,250
Fid European Aggressive A EUR	2,158.18	1,500
Aberdeen GBL-India Oppor A2 U$	2,476.57	1,500
PIMCO High Yield Bond H R Acc	2,309.15	2,250
IGSF Global Equity A Inc USD	2,084.21	1,500
Man AHL Diversified Futures U$	1,737.79	1,500
SISF Latin America A1 Acc USD	3,264.60	1,500
Value Partners Classic B USD	2,714.57	1,500
Aberdeen GBL-AsiaPacific A2 U$	2,277.34	1,500
合計	21,385.44	15,000

　これによれば、個別ファンドがすべてプラスです。本来は、インデックスと比べなければならないはずですが、めんどうなので、やめておきます。たぶん、手数料負けしていて、インデックスよりも成績は悪いだろうと思っています。
　Man の AHL も組み込んでいますが、意外と大したことない成績です。ヘッジファンドというと、大儲けできそうなイメージがありますが、実は大したことがないというのが実態でしょう。
　８月のサブプライムローン問題に起因する世界同時株安で、成績はちょっと落ちましたが、下落率はさほど大きくなく、まあそれなりに運用されていると思いました。
　２年前に購入したときは、手数料について、こんなものかと思っていましたが、今の乙の感覚では、高すぎると思っています。もっとずっと安い手数料のファンドがたくさんあることがわかったからです。
　このファンドに関しては、とにかく手数料が高いので、早めに解約したいということです。ただし、このファンドは解約手数料もかかるようになっている（１年以内 7.5%、２年以内 5%、３年以内 2.5%、４年以内 2%、５年以内 1%）ので、それが安くなる時期を見計らおうと思います。あと２年すれば、合計で４年を越えますから、解約手数料は 1% になり、その時点で解約してもよさそうです。
　過去２年のように、高い手数料を払っても、毎年２割ほど上昇してくれるならば、解約しなくてもいいのですが、今後はどうなるでしょうか。

PowerShares FTSE RAFI US 1000 Portfolio (PRF)

　最近、乙が購入したアメリカ大型株の ETF です。Expense Ratio は 0.76% と、ETF としてはかなり高いほうです。2005年12月19日に新規設定されたとのことですから、新しい ETF です。
http://www.etfconnect.com/select/fundpages/etf_funds.asp?MFID=152450
　乙がこの ETF の存在を知ったのは、駒沢公園散歩人さんのブログ
http://komazawapark.blog99.fc2.com/blog-entry-61.html
でした。
　FATI 1000 Index という指数はそこで初めて知りました。
　少しくらい手数料が高くても、S&P 500 を継続的に上回る成績が期待できるならば、こういうのに投資することも「あり」だと思いました。
　ただし、インデックス投資の普通の考え方とは若干違っていると思います。インデックス投資ならば、コストをできる限り押さえて、インデックスに忠実に投資するのがベストなわけです。しかし、そもそも、インデックス自体が複数存在するのもまた事実なのであって、そのどれを使うかはインデックスの計算方法や投資家の投資方針などによって変わってくるように思います。
　0.76% の手数料を取る価値があるのかどうか、数年くらいようすを見てもいいのではないかと思いました。
　ダメならダメでその時点で軌道修正（売却）するといった安直な方法です。

株の売買における利食いと損切り（３）

　前回
2007.9.17 http://otsu.seesaa.net/article/55103663.html
は、利食いも損切りも同じく 10% ということでシミュレーションしてみました。
　前にも述べたように、
2007.9.16 http://otsu.seesaa.net/article/55103375.html
　利食いの幅を損切りよりも小さくするほうが全体の成績はよくなるので、そのような場合をシミュレーションしてみましょう。

　まずは、利食い 5%、損切り 10% という方針にしてみましょう。

騰落率=-10.0% 標準偏差=10%
　勝率=37.6%　敗率=56.8%　未決着率= 5.6%
騰落率=-10.0% 標準偏差=20%
　勝率=63.1%　敗率=36.9%　未決着率= 0.0%
騰落率= -5.0% 標準偏差=10%
　勝率=50.9%　敗率=41.9%　未決着率= 7.2%
騰落率= -5.0% 標準偏差=20%
　勝率=66.6%　敗率=33.4%　未決着率= 0.0%
騰落率= 0.0% 標準偏差=10%
　勝率=65.1%　敗率=27.9%　未決着率= 7.0%
騰落率= 0.0% 標準偏差=20%
　勝率=70.2%　敗率=29.8%　未決着率= 0.0%
騰落率= 5.0% 標準偏差=10%
　勝率=77.6%　敗率=16.9%　未決着率= 5.5%
騰落率= 5.0% 標準偏差=20%
　勝率=72.8%　敗率=27.2%　未決着率= 0.0%
騰落率= 10.0% 標準偏差=10%
　勝率=87.1%　敗率= 9.3%　未決着率= 3.6%
騰落率= 10.0% 標準偏差=20%
　勝率=76.3%　敗率=23.7%　未決着率= 0.0%

　だいぶ勝率があがります。利益の幅は、損失の幅の半分ですから、勝率が67%以上ないと儲けにはならないのですが、それにしても気持ちがいいものです。

　次に、利食い 10%、損切り 20% という方針にしてみましょう。

騰落率=-10.0% 標準偏差=10%
　勝率=11.5%　敗率=26.0%　未決着率=62.6%
騰落率=-10.0% 標準偏差=20%
　勝率=50.5%　敗率=42.4%　未決着率= 7.1%
騰落率= -5.0% 標準偏差=10%
　勝率=21.2%　敗率=12.5%　未決着率=66.3%
騰落率= -5.0% 標準偏差=20%
　勝率=58.9%　敗率=33.9%　未決着率= 7.3%
騰落率= 0.0% 標準偏差=10%
　勝率=36.3%　敗率= 5.4%　未決着率=58.2%
騰落率= 0.0% 標準偏差=20%
　勝率=65.8%　敗率=27.5%　未決着率= 6.7%
騰落率= 5.0% 標準偏差=10%
　勝率=53.0%　敗率= 1.9%　未決着率=45.2%
騰落率= 5.0% 標準偏差=20%
　勝率=71.1%　敗率=22.4%　未決着率= 6.5%
騰落率= 10.0% 標準偏差=10%
　勝率=69.8%　敗率= 0.6%　未決着率=29.6%
騰落率= 10.0% 標準偏差=20%
　勝率=77.1%　敗率=17.2%　未決着率= 5.8%

　騰落率が高いほうが勝率が高いのは当たり前ですが、未決着率が比較的高い場合が多く、結論は出しにくいと言えます。
　これらのことから、利食いと損切りの幅はある程度狭い範囲に押さえた方がいいということがいえます。

　いうまでもないことですが、ここでの結論は、株価がランダムに上下することを仮定し、利食いと損切りのレベルを事前に決めておいて、それを確実に実行する場合に、こうしたほうがいいという話であって、株の売買はいろいろな考え方がありますから、これがベストだと結論づけるものではありません。

株の売買における利食いと損切り（２）

　株価がランダムに上下するという仮説のもと、どのようにすれば株取引で儲けることができるかを示しました。
2007.9.16 http://otsu.seesaa.net/article/55103375.html
　しかし、そこでは、騰落率がゼロの場合を計算しただけでした。
　次に、騰落率がある場合のシミュレーションをしてみましょう。同じく１万回計算します。
　基準値から始めて、株価が 10% 上がったら、利食い（勝ち）ということで売ります。株価が 10% 下がったら、損切り（負け）ということで売ります。すると、次のような結果になります。

騰落率=-10.0% 標準偏差=10%
　勝率=10.6%　敗率=69.5%　未決着率=19.8%
騰落率=-10.0% 標準偏差=20%
　勝率=38.8%　敗率=61.1%　未決着率= 0.1%
騰落率= -5.0% 標準偏差=10%
　勝率=21.0%　敗率=51.2%　未決着率=27.8%
騰落率= -5.0% 標準偏差=20%
　勝率=44.4%　敗率=55.4%　未決着率= 0.2%
騰落率= 0.0% 標準偏差=10%
　勝率=35.2%　敗率=35.9%　未決着率=29.0%
騰落率= 0.0% 標準偏差=20%
　勝率=50.1%　敗率=49.7%　未決着率= 0.2%
騰落率= 5.0% 標準偏差=10%
　勝率=52.9%　敗率=20.7%　未決着率=26.4%
騰落率= 5.0% 標準偏差=20%
　勝率=55.3%　敗率=44.5%　未決着率= 0.1%
騰落率= 10.0% 標準偏差=10%
　勝率=68.9%　敗率=11.0%　未決着率=20.1%
騰落率= 10.0% 標準偏差=20%
　勝率=60.3%　敗率=39.6%　未決着率= 0.1%

　騰落率が -10% のときの結果と +10% のときの結果は、当然ながら勝敗が入れ替わっています。
　このように、騰落率がプラスであれば、かなり勝てますし、マイナスであればかなり負けます。個別株の売買の場合でも、相場全体の動きが大事だということがこれでわかります。
　株の売買による得失には、相場全体の動きが大きな影響を与えるのですね。
　これを考えると、
2007.9.16 http://otsu.seesaa.net/article/55103375.html
で示したような、0.5% くらいの儲けは吹っ飛んでしまいそうです。

株の売買における利食いと損切り（１）

　乙は、短期的に見た場合、株価はランダムに上下するものだと思います。
　いろいろなインデックス投資の本でもそのように述べています。
　さて、乱数で株価の動きをシミュレーションすることができる場合、利食いと損切りが儲けとどう関連するかを計算することができます。
　簡単な方法でシミュレーションしてみましょう。
　基準値から始めて、株価が 10% 上がったら、利食い（勝ち）ということで売ります。株価が 10% 下がったら、損切り（負け）ということで売ります。
　この条件で、１万種類の株価がランダムに上下するという場合を検証してみましょう。
　出島氏の主張の検証のために、乙が作ったプログラム
2007.1.6 http://otsu.seesaa.net/article/30915013.html
を改変して今回のプログラムを用意しました。ですから、基本的な考え方は同じです。騰落率は、ゼロとしました。
　３ヶ月間での勝敗の結果は、次のようになります。

A.標準偏差=10%の場合　勝率=35.2%　敗率=35.9%　未決着率=29.0%
B.標準偏差=20%の場合　勝率=50.1%　敗率=49.7%　未決着率= 0.2%

　未決着率は、100-勝率-敗率（そんなことばがあるのでしょうか）で計算します。株が売れずに（株価が 10% を越えて上下することなく）３ヶ月後も手元に株を保有したままという場合です。
　３ヶ月後の騰落率が0%である場合は、勝率も敗率も同じになります。株価がランダムに上下するのですから、当然です。
　では、利食いラインを引き上げればどうでしょうか。利食いは 20% 上昇のとき、損切りは 10% 下落のときに行うということです。結果は、こうなります。

C.標準偏差=10%の場合　勝率= 5.2%　敗率=35.8%　未決着率=59.0%
D.標準偏差=20%の場合　勝率=27.6%　敗率=65.3%　未決着率= 7.0%

　全般に敗率が高くなります。勝てば 20% の儲け、負ければ 10% の損失ですが、負ける率が高いので、結果は上とあまり変わりません。C.の場合、未決着率が高いので、何ともいえないと思います。
　次に、利食い 10%、損切り 5% でシミュレーションしてみましょう。

E.標準偏差=10%の場合　勝率=27.9%　敗率=64.7%　未決着率= 7.4%
F.標準偏差=20%の場合　勝率=29.7%　敗率=70.3%　未決着率= 0.0%

　結論が出るための上下の幅が狭いのですから、今度は勝敗がはっきり出ました。未決着率は非常に低くなります。
　結論からいうと、騰落率0%の場合で、３対７の割合で勝敗が決まります。利食い 10% と 損切り 5% ですから、勝敗の比率は１対２になりそうですが、そうではありません。株価のランダムな上下を仮定するのですから、5%の変動のほうが 10% の変動よりも２倍以上出やすいのであって、３対７という結果で間違いはありません。
　このことを納得するためには、正規分布の形を考える必要があります。いわゆる釣り鐘型ということですね。平均値（分布の中心）付近では出現確率の違いが小さいけれど、平均値から外れると出現確率の違いが大きくなる形のことです。これによって、騰落率０％のとき、３対７になるというわけです。
　さて、ここで思い当たりました。
　ということは、利食い 10%、損切り 20% とすれば株売買で儲かるのではないでしょうか。さっそくやってみました。

G.標準偏差=10%の場合　勝率=36.3%　敗率= 5.4%　未決着率=58.2%
H.標準偏差=20%の場合　勝率=65.8%　敗率=27.5%　未決着率= 6.7%

　G.はC.の裏返し、H.はD.の裏返しの結果になります。
　G.の場合、未決着率が高くて、はっきりしたことが言えません。H.のほうが決着が付きます。
　標準偏差が小さくても、利食いと損切りの幅が小さければ結論が出ます。
　利食い 5%、損切り 10% という方針では、次のようになります。

I.標準偏差=10%の場合　勝率=65.1%　敗率=27.9%　未決着率= 7.0%
J.標準偏差=20%の場合　勝率=70.2%　敗率=29.8%　未決着率= 0.0%

　I.はE.の裏返し、J.はF.の裏返しになります。
　このようにすれば７対３で勝てるのですから、得た儲けは次のように計算されます。

　利益＝0.7×5%=3.5%
　損失＝0.3×10%=3%
　差し引きの儲け＝3.5%-3%=0.5%

　つまり、結論はこうです。株を買ったときの基準価格をもとに、利食いおよび損切りの価格を決めて株の売却をする場合、利食いの幅は損切りの幅よりも小さくするべきです。仮に利食い 5%、損切り 10% という方針をとれば、0.5% の儲けが期待できます。
　これって、まさにデイトレードの論理そっくりです。上のシミュレーションは３ヶ月の株価の変動を仮定して計算したものですが、そのまま１日の動きに当てはめて考えることも可能です。
　１日の間には、株価はランダムに上下すると考えられます。だとすれば、デイトレードでは少しの上昇で利食いするのが正しいことになります。損失はじっと我慢して、ある程度大きな（利食いの倍くらいの）損失になるまで我慢して売却（損切り）すればいいということになります。株価が上昇する場合が７割ですから、小さな利益を積み重ねることになります。
　もっとも、利益の予想は、たった 0.5% ですから、1000万円を動かす場合でも利益は５万円しかありません。しかし、薄い利益も、繰り返せば、それなりのものになります。
　ランダム仮説に基づくと、デイトレードの論理がわかってしまいました。デイトレードでも儲けることができるというのが乙の結論です。株を買ったら、その金額にわずかの利益をプラスして、指値で売り注文をし、同時に、その２倍の損失を想定して逆指値で売り注文をしておくということです。
　このやり方は、利益率を考えてもいいですが、利幅を考えてもいいでしょう。これが、まさに、浜島昭平(2004.7)『ネット投資家の戦い方』明日香出版社
2007.1.24 http://otsu.seesaa.net/article/31992989.html
が述べているやり方です。
　このやり方のポイントは、未決着率がゼロになるようにすることです。未決着率がある程度ある場合は、その平均値は初期値よりも若干下がっていると考えられます。（だって、初期値の位置を基準にして、たとえば、上側5%、下側10%の範囲に株価が分布しているのですから、平均すればマイナスになるはずです。）利食いと損切りの幅をどれくらいにするといいかはなかなか難しい問題です。
　いうまでもないことですが、上の計算では売買手数料を考慮していませんから、実際の売買の際は注意が必要です。
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なぜ、新興国のアクティブ・ファンドは成績がよいか

　すでに、昨日のブログ
2007.9.14 http://otsu.seesaa.net/article/55102773.html
で見たように、新興国のアクティブ・ファンドは成績がいい場合が多いのですが、問題は、なぜ、このような結果になるかということです。
　「さすがにプロだ」という説明で納得してしまってもいいのですが（それが一番幸せです）、そういう説明では、先進諸国のアクティブ・ファンドがインデックス・ファンドに勝てないことが説明できません。
　乙は、新興国の場合には、市場に非効率な部分があるためだと考えていました。
2007.8.18 http://otsu.seesaa.net/article/51767669.html
　しかし、最近、VMax さんのブログ
http://max999.cocolog-nifty.com/blog/2007/09/etf_12bd.html
を読み、この説明が事態を見事に言い当てているように思いました。
　VMax さんがいう「ベータ値が高い株に集中投資する」ことは、いわば、レバレッジを効かした投資を行っているようなものです。
　新興国は、一般に成績がいいときが多いと思いますが、そういう場合、アクティブ・ファンドの成績がさらによくなるということです。しかし、下げ相場は、逆に大変です。
　というわけで、こういうアクティブ・ファンドを持っている場合は、全体の成績が下がり始めたころに売るのが最適だということになります。もちろん、いつが最適か（本当に下がり始めたのかどうか）は非常に難しい問題で、それがきちんとわかれば誰も苦労はしないのですが、……。
　ですから、アクティブ・ファンドを保有していくときは、定期的な運用状況の確認が欠かせません。

　インデックス投資の考え方でいけば、それぞれの企業が活動し、利益を得ていくこと（その全体）が、すなわち投資家の利益の源泉と見るわけですが、これを敷衍すると、一般には（超長期で見れば）株価は上がっていくものだということになります。インデックス投資は、株価が超長期には上昇することを前提にして成り立つ考え方です。だとしたら、レバレッジを効かせることは、一般には有利になることが多く、逆風の吹くケースのほうが少ないと思われます。つまり、レバレッジ戦略は、通常のインデックス投資よりも有利なことになりそうだということになります。（もちろん、手数料が安ければの話ですが。）株式投資でいえば、信用買いをすればいいということです。このような超ハイリスクの投資は、長期にわたって行ってはいけません。いつかは大きくやられてしまうからです。しかし、比較的短期の場合は、「あり」ではないかと思うのです。今は、（そして過去数年も）新興国株が上昇した時期でした。その限りにおいて、アクティブ・ファンドも存在価値があったといえるように思います。

メリルリンチと JF Asset Management のアクティブ・ファンド

　乙が保有しているメリルリンチと JF Asset Management のファンドは、いずれもアクティブ・ファンドです。
　これら５種類
MLIIF Emerging Europe Fund (Class A2 - USD)
2007.9.5 http://otsu.seesaa.net/article/53986216.html
MLIIF Latin American Fund
2007.9.6 http://otsu.seesaa.net/article/54124754.html
MLIIF US Opportunities Fund (Class A2)
2007.9.9 http://otsu.seesaa.net/article/54534527.html
JPM Eastern Europe
2007.9.11 http://otsu.seesaa.net/article/54814336.html
JF Eastern Smaller Companies
2007.9.13 http://otsu.seesaa.net/article/55099575.html
を見てみると、HSBC の運用するアクティブ・ファンド群
2007.8.18 http://otsu.seesaa.net/article/51767669.html
と似た傾向が見られます。
　新興国の場合は、ファンドの成績がベンチマークを上回っていることが多いのに、アメリカ小型株ではほんのわずかのプラスで、手数料を考えたら、あまり実入りがよくないというレベルでした。
　乙は、この結果についてなかなか意味深長なように思います。
　一般論として、アクティブ・ファンドよりはインデックス・ファンドが望ましいという意見は理解できますし、基本的にその考え方は正しいと思います。しかし、乙が保有している多くのアクティブ・ファンドが、共通の傾向を示しているように思います。新興国の株を対象とするアクティブ・ファンドは、インデックスを上回っていることが多い（先進国ではインデックス並みかそれ以下である）ということです。
　日本で販売されている投資信託でも同様の傾向があるのかどうか、乙は知りません。自分が保有するわけでもないものを調べるのがめんどうだというだけの話です。
　乙は、自分が保有するアクティブ・ファンドの成績を調べて、運用成績がイマイチだったときは解約するというようなことを考えています。今までもそうしてきましたし、その結果マイナスになった（損失を出した）場合もずいぶんあります。
　そもそもそういうものには手を出さずに（冒険せずに）、インデックス・ファンドを購入しておけばいいのだという考え方もあるし、それが正しいのでしょうが、いろいろ経験しつつ、自分流の投資術を確立していくのも有用ではないかと思います。
　乙は、今のところ、HSBC 香港での経験に基づいて、高手数料のアクティブ・ファンドもそれなりの存在意義があると考えています。
　高い手数料のファンドがインデックスを上回る運用成績を残すことができるならば、投資家サイドも、運用サイドも、両者が win-win の関係になって、こんな望ましいことはないように思います。そんな夢みたいなことが可能でしょうか。よくわかりませんが、単純に否定するべきでもないように思います。
　こんなことを調べたのは、乙が保有するアクティブ・ファンドのうち、いくつかを解約してインデックス・ファンドに乗り換えようと思ったからでした。成績の悪いものを解約しようと思って、個々に検討したのですが、結果的には解約するべきものがないという結論に至りました。

JF Eastern Smaller Companies

　乙が HSBC 香港で保有している投資信託(Unit Trust)です。
2006.7.7 http://otsu.seesaa.net/article/20392742.html
　2005年７月に購入して、今、約２年経ったところですが、口座残高で見てみると、50% 増になっています。
　これも、１ヵ月ほどで約 13% 下がってしまいました。アジア株の値下がりがひどかったことがわかります。
　Factsheet
http://www.banking.hsbc.com.hk/data/hk/personal/invest/unit/pdf/ut_fs_74349_en.pdf
には、2007年７月末現在の成績が載っています。３年間で、+157.6% と好成績です。ベンチマークとして MSCI AC Far East ex Japan Net が載っていますが、こちらは +145.0% で、ファンドの実績はベンチマークを凌駕しています。
　現在は、韓国 25.5%、中国 16.8%、シンガポール 14.7%、香港 11.6%、マレーシア 11.4%、台湾 10.6% などに投資しています。
　乙が申し込んだころは、純資産額が 2.9 億ドルだったのですが、今は、4.9 億ドル程度と、順調に増加しています。
　このファンドもアクティブ・ファンドで、申込手数料 5%、信託報酬 1.5% と高いのですが、それなりにがんばってくれていると思います。ということで、このファンドも解約しなくていいと判断します。

菊地正俊(2007.1)『外国人投資家』(洋泉社新書)洋泉社

　乙が読んだ本です。日本市場で、外国人投資家が株を買うか買わないか（売るか）でもって株価が上下しますから、外国人投資家は相当に大きな影響力を持っています。
　というわけで、外国人投資家について書いてある本ということで、楽しみに読んでみました。
　目次は以下の通りです。これで、書かれている内容がどんなものか、想像できると思います。

第1章　そもそも外国人投資家とは誰なのか
第2章　日本市場において外国人投資家の存在感はなぜ高まっているのか
第3章　外国人投資家が買わないと上がらない日本株の仕組み
第4章　外国人投資家に買われる株・売られる株
第5章　外国人投資家は日本の政治・経済をいかに読み解いているか
第6章　外国人投資家は日本企業に何を要求するのか
付章　大手外国人投資家の紹介

　さて、p.66 ですが、外国人投資家は数年単位のトレンドがあるという話で、p.67 にグラフが表示されています。この話は本当でしょうか。示されるグラフは１年単位で書かれています。だとすると、１年以下の「トレンド」はまったく見えないわけで、そもそもこういうグラフを見れば、数年単位のトレンドが見えてくるものです。１ヵ月ごとのグラフを示して、１年未満のトレンドがないことを示す必要があるのではないでしょうか。
　ちなみに、乙は、１年未満の短いトレンドもあるし、数年単位のトレンドもあると思っています。
　p.70 東証１部の投資主体別の売買シェアのグラフを見ると、半分が外国人であることが示されており、びっくりします。よく考えてみれば、日本人の投資家（株主）は、ずっと保有している例が多いでしょうから、売買だけを見てみれば外国人が多く見えるのでしょうね。
　p.71 では、外国人投資家の日本株保有比率を示しています。約1/4です。これで安心しました。
　p.97 図３−３では、メリルリンチ・ファンドマネージャー調査の結果を引用し、米国、日本、ユーロ圏、新興市場の四つの株について、「割高−割安」を求め、米国が割高であると見られること、ユーロ圏が割安であること、新興市場と日本はほぼゼロ付近で、割高でも割安でもないことを示しています。一方、p.96 では、こう書いてあります。「世界の投資家に各株式市場の割高感を尋ねたメリルリンチのファンドマネージャー調査によると、日本の PER が国際水準から大きく乖離すると、割高と考える外国人投資家が増えて、外国人投資家が日本株を売る傾向があります。（図３−３）」
　図３−３を見ても、日本は決して割高ではないし、p.94 の予想 PER の国際比較のグラフを見ても、特に日本が欧米やアジアからかけ離れているわけではないことがわかります。（2000 年以前には日本がかけ離れて高かったときがありましたが、図３−３では、2001 年以降の傾向を見ていますから、あてはまりません。）また、p.87 の外国人投資家の日本株買い越し額のグラフを見ると、2001 年以降はほぼ買越額がプラスになっており、日本株が売られる傾向は見てとれません。これらを総合的に見ると、p.96 の記述は変ではないでしょうか。
　p.101 には、日本株に関連して「オイルマネーは欧米の主要機関投資家に比べると影響力はあまり大きくない」と書いてあります。乙には意外でした。以下、東証の地域別投資家分類の数字を示して、欧米が日本株を大きく買い越しているのに、「その他地域」の投資家の日本株買越額は、そんなに大きくないとしています。しかし、中東のオイルマネーの資金が、直接日本に向かっているというよりも、欧米の銀行や資産運用会社などを経由して日本に向かっていると考えたほうがいいのではないでしょうか。その金額がどれくらいあるのか、乙は知りませんが、東証の数字を表面的にとらえるべきではないと思います。
　というようなわけで、いくつか気になった部分はありましたが、全体として外国人投資家の裏側を探るという本書のねらいは果たされたと思います。著者の菊地正俊氏は、メリルリンチ日本証券の株式ストラテジストだそうですから、こういう本を書くには適任だったのでしょう。
　乙の視野が広がりました。

JPM Eastern Europe

　乙が HSBC 香港で保有している投資信託(Unit Trust)です。
2006.8.5 http://otsu.seesaa.net/article/21946706.html
　2006年７月に購入して、今、約１年経ったところですが、口座残高で見てみると、27% 増になっています。
　これも、ここ１ヵ月ほどで約７％下がってしまいました。
　Factsheet
http://www.banking.hsbc.com.hk/data/hk/personal/invest/unit/pdf/ut_fs_61154_en.pdf
には、2007年７月末現在の成績が載っています。３年間で、+233.1% と好成績です。ベンチマークとして MSCI Emerging Markets Europe Net が載っていますが、こちらは +219.0% で、ファンドの実績はベンチマークを凌駕しています。
　現在は、ロシア 64.4%、ポーランド 8.7%、トルコ 7.4% などに投資しています。
　乙が申し込んだころは、純資産額が 20 億ドルだったのですが、今も、21 億ドル程度です。基準価格が上昇しているのに、純資産額があまり増加していないということは、ある程度解約者が出ているということを意味しています。
　このファンドもアクティブ・ファンドで、申込手数料 5%、信託報酬 1.5% と高いのですが、それなりにがんばってくれていると思います。ということで、このファンドも解約しなくていいと判断します。

前田氏のセミナー参加費 33,000 円は高いと思います。

　現役プライベート・バンカーの前田和彦氏が行うセミナーがあります。
http://www.1mpb.com/seminar_070922.html
　外貨建てMMFについていろいろと語るようです。それはそれでいいのですが、４時間のセミナーで、参加費が 33,000 円もするというのです。
　こんなに高い参加費を払える人って、何人くらいいるんでしょうか。セミナーの定員は「150名 （80名様でしたが定員オーバーし、多数のご要望をいただいたため急きょ150名様まで対応することになりました）」とのことです。
　参加費の 450 万円全部が前田氏のポケットに入るわけではないにしても、（会場賃借料や資料作成費などがかかります）すごく実入りがいいように思います。
　セミナーの内容は、要するに「外貨MMFを買いなさい」ということでしょう。「外貨MMFのその後がある」といっても、そんなに変わった（珍しい）運用方法があるわけではありません。あるなら、むしろそちらをセミナーのテーマにするべきです。
　参加費を 3,300 円にしてくれたら、乙も参加してもいいかなと思えるのですが、33,000 円は高すぎます。同伴者は２割引だそうですが、26,400 円を払って、同伴者を連れてくる人がいるんですかね。計６万円も払うなら、２人で旅行にでも行ったほうがいいのではないでしょうか。これが乙の価値観です。
　こういうセミナーの参加者がたくさんいるということが日本の現状なんですね。
　前田氏は、何冊かの本をお書きで、乙も３冊ほど読んだことがあります。前田氏がどういう人か、どんなことを考えているかは、こういう本を読む方がずっとわかりやすいと思います。（こちらなら、合計で数千円の出費で済みます。）
前田和彦(2007.8)『５年後にお金持ちになる海外投資』フォレスト出版
2007.8.15 http://otsu.seesaa.net/article/51438133.html
前田和彦(2006.8)『５年後にお金持ちになる資産運用』フォレスト出版
2006.9.20 http://otsu.seesaa.net/article/24035583.html
前田和彦(2004.8)『借金国家から資産を守る方法』フォレスト出版
2006.6.6 http://otsu.seesaa.net/article/18894635.html

　セミナー参加費も、本の購入費も、資産運用の隠れたコストであり、コストは安い方がよいに決まっています。長期的な資産運用には、コストが大きな影響を与えるのはよく知られた事実です。

MLIIF US Opportunities Fund (Class A2)

2006.7.11 http://otsu.seesaa.net/article/20603063.html
　2006年３月に 1000 ドルだけ購入して、今、１年半経ったところですが、口座残高で見てみると、994 ドルとマイナスになっています。申込手数料を引いた額（950 ドル）から出発したと考えれば、一応はプラスなのですが、投資した側としては、満足とはいえません。購入してからずっと鳴かず飛ばずが続いています。
　Factsheet
http://www.banking.hsbc.com.hk/data/hk/personal/invest/unit/pdf/ut_fs_61093_en.pdf
には、2007年５月末現在の成績が載っています。３年間で、+55.2% と好成績です。ベンチマークとして Russell 2000 Growth [USD] が載っていますが、こちらは +45.1% で、ファンドの実績はベンチマークを凌駕しています。
　乙が申し込んだころは、純資産額が 1.4 億ドルだったのですが、今は、1.3 億ドルになっています。純資産額は減少していることがわかります。基準価格はあまり動いていないのですから、ある程度解約者が続いている（解約者が購入者よりも多い）のだろうと思われます。
　このファンドはアクティブ・ファンドで、申込手数料 5%、信託報酬 1.5% と高いのですが、それだけの成績を出しているとはいえません。
　このファンドには、高い申込手数料を払ったので、もう少しの期間、ようすを見てみますが、いつ解約してもいいと判断します。まあ 1000 ドルだけですから、成績はどうでもいいのですが。

ＨＳＢＣが日本で個人向け金融

　乙のブログ
http://otsu.seesaa.net/article/54124754.html
で、ととさんからコメントがありましたが、ＨＳＢＣが日本で個人向けに活動をはじめるそうです。
　これには WWW 内にいくつかの記事があります。
http://www.tv-tokyo.co.jp/biz/nms/days/070906/t1.htm
http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20070906AT2C0503S05092007.html
http://business.nikkeibp.co.jp/article/reuters/20070906/134144/
http://www.asahi.com/business/update/0906/TKY200709050394.html
http://kowloon.livedoor.biz/archives/51060952.html
http://einthoven.blog49.fc2.com/blog-entry-232.html
　この中では、asahi.com が一番詳しいです。
　この記事の中で、「ＨＳＢＣの日本での業務はこれまで、東京と大阪で法人向けの銀行業務と３億円以上の資産を抱える富裕層向けの運用サービスが中心だった。」とあるので、すでにある東京支店の位置づけがようやくわかりました。乙には関係ない話だったんですね。東京支店に行かなくてよかった（笑）。実は、パスポートの認証に東京支店まで行ってこようかと思ったんです。
2007.7.5 http://otsu.seesaa.net/article/46785922.html
　今度、香港に行く予定なので、そのときにパスポートの認証を済ませてきます。
　ところで、ＨＳＢＣが日本に進出するとなると、興味を持つ人が多そうです。しかし、ＨＳＢＣが本当に優れているのか。それは何ともいえません。
　乙は、ＨＳＢＣ香港を利用していますし、それはそれで満足しています。（だから継続的に使っているわけでして。）
　しかし、日本で開設される支店が個人向けにどんな業務を展開し、顧客にどんな金融商品を提供するのか、今の段階ではわかりませんから、何ともいえません。香港と同じような金融商品が提供されるのでしょうか。それにしても、中国株が気楽に買えるようになっても、手数料はいくらになるかによって使い勝手はかなり変わってくるでしょう。
　同じ金融商品が提供されても、日本では日本の金融庁の監督の下にあり、香港はそうではありませんから、いろいろと違いが出てくるはずです。
　HSBC 自体の説明
http://www.hsbc.co.jp/jp/japanese/premier/index.htm
を読んでも、「特別にハイクオリティなサービス」とはどういうものなのか、（今のところ）よくわかりません。
　乙としては、各種金融機関の口座数をこれ以上増やしたくない気がしていますし、現状に加えて、１千万のカネを新規に預けることはむずかしそう（今運用しているのを取り崩せば可能だけれど、その必要性を感じない）なので、日本にオープンするＨＳＢＣの口座開設にはあまり積極的にはなれません。まあ様子見でしょう。

大災害債券は投資しないほうがいいだろうと思います

　乙は、日経新聞で読んで驚きました。大規模台風が来ないことでリターンが大きくなる債券があるんですね。
　その後、調べてみると、NIKKEI NET にも同趣旨の記事が載っています。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20070905AT2D1400Q05092007.html
　「満期となる09年5月までに日本で「60年に1回」級の大規模台風が来なければ、投資家は元本と金利を受け取る。風速が一定水準を超えた場合、元本は減額または没収され共栄火災の保険金支払いに充てられる。」という仕組みです。
　この記事で参照されていた共栄火災海上保険の台風ボンドについては、
http://www.hokenweb.co.jp/jouhou-so1kyo.htm
の０７年７月２０日のところにニュースが載っていました。
　共栄火災海上保険のホームページ
http://www.kyoeikasai.co.jp/
からは、該当する記事をうまく見つけることができませんでした。
　さて、これに投資するか否かと考えてみると、乙はどうにも否定的にならざるを得ません。
　第１に、大規模台風か否かを誰がどう決めるのか、はっきりしない点です。
　第２に、（債券の）利子や元本の返済率がどれくらいなのかが明示されないことです。
　アメリカでは、すでに似たものが作られていますが、
http://www.sumitomocorp.co.jp/econo/9710/j-kaigai.html
それによると、被害総額で元本のもどる比率が変わってくるようです。

約１２％の利子は如何なる場合も保証されている。もし総額が１０億ドル以下なら、元本は１００％戻る。過去の統計によるとこの発生確率は９９％弱。次に、総額が１０億ドルから１５億ドルなら、程度によるが２０％から８０％の元本喪失が生じる。この発生確率は１％弱。最後に、総額１５億ドル以上なら元本は１００％喪失。この発生確率は０．４％。

　このあたりをはっきり書かないと、記事としての意味がありません。（日経さんは、中途半端な書き方をしないで、もう少し明確に書かないとダメです。）
　それらがはっきりしたところで、投資の価値があるかどうかを判断するようにしなければなりません。
　上記のアメリカの債券の例では、発生確率を基に計算すると、元本の返済の期待値は（あくまで概算ですが）-8.5% 程度になります。したがって、12% の利子を考慮しても、リターンの期待値は 3.5% しかありません。リターンがたったこれだけでは、万が一元本ゼロになってしまうというリスクは取れないと思います。株だったら、8% くらいのリターンは期待できそうですし、普通の債券でも、（アメリカなら）5% くらいはいくでしょう。それに比べて、有利な点はあまりないというわけです。普通の債券や株と相関が低いといっても、やはりそれなりのリターンがないことには話になりません。

　記事には詳しく書かれていなかったので、わかりませんが、個人投資家向けに販売されるのでしょうか。
http://www.hokenweb.co.jp/jouhou-so1kyo.htm
には、機関投資家向けと書いてあります。
　たとえ個人が購入できるとしても、乙は投資しないと思います。
　長期投資にはまったく向かない商品だと思います。

MLIIF Latin American Fund

　乙が HSBC 香港で保有している投資信託(Unit Trust)です。
2006.7.5 http://otsu.seesaa.net/article/20297228.html
　2006年３月に購入して、今、１年半経ったところですが、口座残高で見てみると、33% 増になっています。
　これも、１ヵ月ほどで約９％下がってしまいました。
　Factsheet
http://www.banking.hsbc.com.hk/data/hk/personal/invest/unit/pdf/ut_fs_42858_en.pdf
には、2007年５月末現在の成績が載っています。３年間で、+317.5% と好成績です。ベンチマークとして MSCI EM Latin America net [USD] が載っていますが、こちらは +288.7% で、ファンドの実績はベンチマークを凌駕しています。
　現在は、ブラジル 63.1%、メキシコ 26.2% が中心的な投資先です。
　乙が申し込んだころは、純資産額が 20 億ドルだったのですが、今は、51 億ドルと表示されています。順調に純資産額が増加しているようすがわかります。
　このファンドもアクティブ・ファンドで、申込手数料 5%、信託報酬 1.75% と高いのですが、それなりにがんばってくれていると思います。ということで、このファンドも解約しなくていいと判断します。

MLIIF Emerging Europe Fund (Class A2 - USD)

　乙が HSBC 香港で保有している投資信託(Unit Trust)です。
2006.7.3 http://otsu.seesaa.net/article/20188792.html
　2005年８月に購入して、今、ちょうど２年経ったところですが、口座残高で見ると、82% 増になっています。７月段階では２倍になっていたのですが、世界同時株安の影響で、成績がかなり落ちました。
　Factsheet
http://www.banking.hsbc.com.hk/data/hk/personal/invest/unit/pdf/ut_fs_61077_en.pdf
には、2007年５月末現在の成績が載っています。３年間で、+183.9% と好成績です。ベンチマークとして MSCI Emerging Europe 10/40 が載っていますが、こちらは +163.9% で、ファンドの実績はベンチマークを凌駕しています。
　現在は、ロシア43.2%、トルコ14.1%、ハンガリー13.7%、ポーランド12.9% などに投資しています。
　乙が申し込んだころは、純資産額が 20 億（英）ポンドだったのですが、今は、51 億ユーロと表示されています。順調に純資産額が増加しているようすがわかります。
　このファンドは、アクティブ・ファンドで、申込手数料 5%、信託報酬 1.5% と手数料は高いのですが、それなりにがんばっているように思えます。ということで、このファンドは解約しないでもいいと判断します。

中国本土の投資家が香港市場に投資可能

　中国株は不思議な世界です。
　乙は、以前からＡＨ格差には注目してきましたが、
2007.4.14 http://otsu.seesaa.net/article/38671971.html
そろそろ、現実的な問題になってきました。なぜならば、中国本土に居住する投資家が香港株に投資することができるようになるからです。
　ということは、単純に考えれば、ＡＨ格差は解消の方向に向かうということになります。Ａ株が値下がりすることは考えにくいですから、Ｈ株が上昇することになるでしょう。
　というわけで、これで中国株（香港のＨ株）が上昇するのですから、ここは中国株に投資するべきだということになります。
　もっとも、株式市場は株式市場ですから、こういう予測が当てはまるとは限りません。
　エッジさんは、
http://ameblo.jp/happy-retire/entry-10044927285.html
において、香港市場に資金流入が続いていることを述べた上で、「ただし、大唐国際発電のPERは既に30倍を超えており、明らかに行き過ぎです。「A株がバブルだが、H株は比較的安全」といった考えは通じなくなってきました。そろそろ一部売却しておきます。」と述べています。
　豊島信彦氏は、
http://business.nikkeibp.co.jp/article/money/20070823/132913/
において、中国政府のねらいを「本土内の過剰流動性をコントロールしながら香港に逃がし、同時に株価差も解消させよう」ということだと述べた上で、さらに「中国政府が香港市場の位置づけを見直そうとしている可能性がある」としています。これらは、香港の中国株について、プラスの見方ですが、一方では、中国の本土市場は「太った豚」だという見方も述べています。「中国企業の時価総額は株高によって膨張した水ぶくれではないか」というわけです。
　これに対して、田中徹郎氏は
http://blog.mag2.com/m/log/0000141697/108898851.html
において、【痛し痒しの香港市場】と題して、次のように述べます。

現在のＨ株のPERは21倍前後、これに対しＡ株市場の平均PERは50倍台に達しようとしています、上記のような裁定が行われた結果、Ａ株市場のPERバブルはそのまま香港株に輸出され、いずれ中国株バブルが維持不可能な状態に達した時、香港を窓口として、今度は間違いなく世界の株式市場を揺さぶることになるでしょう・・・利益は得られず、巻き添えだけを食らうのはゴメンと割り切って、いっそのこと短期勝負でＨ株投資もありなのかもしれませんね。

　というわけで、AH格差が是正されるのかという点も問題ですが、その過程で香港Ｈ株が上がるのかどうか、何ともいえない面もありそうだということになります。
　今回の話は、あまり単純に喜んでばかりもいられないようです。
　いつかは中国株に暴落が起こりそうです。その場合はどの時点で手を引くかが最大の問題です（なかなかうまくはいかないでしょうが）。しかし、暴落は起こらないかもしれません。実に悩ましい問題です。
　乙は、あと数年は中国株（Ｈ株）を保持しようと考えています。

Internet Brokers でも Security Device が必要

　VMax さんのブログ
http://max999.cocolog-nifty.com/blog/2007/08/ib_e0f9.html
で知った話です。
　Internet Brokers の WWW にアクセスする場合、Security Device が必要になるとのことです。しかも、これは「必須」とあります。
　乙のところには、特に連絡はありませんでしたが、こういう話を聞いては、無関心ではいられません。
　乙は、さっそく IB と連絡を取りました。教えてもらったところでは、すでに WWW に記事が掲載されているんですね。ログインの後で、Account Management から User Management の下にある Secure Transaction Program をクリックすると、記事が見えます。
　そこには「We strongly encourage all IB customers to participate in the program.」ということですから、「必須」ではありません。申込場面でも、これが不要だという場合は「Cancel」ボタンで意思表示すればいいのです。
　Security Device を使うのはいいのですが、紛失や盗難時には 150 ドルで再発行だそうです。手数料が高いですね。
　それに口座閉鎖時にも Security Device を返却する必要があり、それをしないと 150 ドルかかるとのことです。これまた高いです。
　Security Device (Platinum Token) の写真
https://www.interactivebrokers.com/Universal/jsp/SecureToken/platinum.jpg
を見ると、とてもこんな値段のものとは思えません。
　ま、高い料金設定にしておけば、確実に Security Device が IB に返却される（そして悪質な利用が防げる）という読みでしょう。
　IB は乙の資産を一番多く運用しているところですので、この際ですから、申し込んでおくことにしました。
　その後、８月２８日になって、Security Device に関するメールが乙のところに送られてきました。口座開設者によって、早い・遅いの差がずいぶん大きいのですね。
　なお、駒沢公園散歩人さんも、関連した話をお書きですが、
http://komazawapark.blog99.fc2.com/blog-entry-81.html
こちらは直接 Security Device が送られてきたようで、内容がずいぶんずれているように思います。

　その後、IB から大きな封筒(33cm×32cm)が FedEx 経由で届きました。何だろうと思って開封したら、その中に Security Device（8.5cm×5.5cm の電卓みたいなものです）が入っていました。
　「大は小を兼ねる」とはいえ、不思議な感覚でした。同封されていた１枚の紙（使用説明書）もありましたので、それを折らずに入れるためにこういう大きな封筒を使ったのでしょう。

アフィリエイトに関する考え方

　アフィリエイトは、ブログを読んだ人がボタンをクリックすることで若干の宣伝料がブログの書き手に入ってくる仕組みです。ほとんどのブログでアフィリエイトが使えます。
　乙は、自分のブログの中で Amazon のアフィリエイトだけを掲載してきました。
　しかし、乙が利用している Amazon のアフィリエイトは、実は、本の表紙の画像がほしいだけで、乙はこれを宣伝しようとはまったく思っていません。ですから、取り上げる本についても、しばしば辛口の批評になったりします。本文中で買わないほうがいいと書くこともあります。それでもアフィリエイトを付けます。ブログの読者がその本を買って乙の意見を確認しようとする場合、一番簡単な方法だと思うからです。
　ところで、最近、あるアフィリエイトの会社から、乙のブログにいろいろなアフィリエイトを掲載しませんかと言ってきました。アフィリエイト業界ではまあまあ有名な会社です。そこで、さっそく手続きをして、その会社からＯＫをもらいました。
　で、アフィリエイトをはじめようかと思ったところで、やっぱり立ち止まってしまいました。
　乙は、ブログ中に楽天証券や新生銀行などの関連記事を書いてきましたし、場合によっては、それらをすすめるような趣旨の記事も書きました。そこに楽天証券や新生銀行のアフィリエイトを貼り付ければ、乙にとってなにがしかの収入になることは明らかです。
　でも、アフィリエイトを用いた記事を書くと、どうしても、そのリンク先のことを悪くは書けないように思います。さんざんけちょんけちょんにしておいて、「口座開設はこちらにどうぞ」などというのでは、首尾一貫していません。
　これは、まさに、雑誌や新聞で広告を出稿してくれる会社のことを悪く書けないという話と符合しています。金融関係の雑誌でも、いろいろな証券会社が広告を出していますが、そうなれば、その雑誌としてはどうしてもその証券会社のことを悪くは書けないものです。だって、そんなことをして広告料を減らされたら、雑誌として刊行できなくなることだってあるわけですから。
　自由な言論を確保するためには、たとえわずかでも、広告料をもらってはいけないと思います。
　ブログのアフィリエイトも同じです。読者がクリックすることで、ブログの管理者に入ってくるのはホントにわずかな手数料ですが、しかし、その手数料をもらっていることで、アフィリエイトで紹介した会社（や、各種商品など）のことを悪くいえないと感じたら、もう視点がぐらつき、見える像がゆがんでしまっています。
　もちろん、アフィリエイトを付けようとするのは今はおすすめの金融機関だったりするわけですが、では、これからもずうっとそうかといえば、そうではないわけで、金融機関の側でいろいろ経営方針が変わることもあるでしょうし、利用者から見た便宜なども変わってくるでしょう。いつまでもおすすめできるものとは限りません。
　そもそも、乙がブログを書き始めたのは、アフィリエイトで儲けるためではありません。自分の家族に投資のさまざまなことを伝えるためというのが第一の目的です。
2006.3.13 http://otsu.seesaa.net/article/14732420.html
　それに加えて、自分の投資のしかたについて書くこと（記録すること）で、自分なりに自省し、さらに投資について自分自身で考えようと思ったこともあります。
　ついでに、第三者がこのブログを読むことで、多くの見知らぬ人々との交流ができてもいいかなと思っていました。
　そんなもろもろのことを考えて、乙は、当面、このブログに（Amazon 以外の）アフィリエイトは付けないことにしました。
　もちろん、アフィリエイトをつけなくても、ブログ中に Seesaa が自動的に付けてくる各種広告は拒否できないのですが、それは、ブログを無料で書かせてもらっていることの対価だと思っていますので、問題はありません。（この部分は、ななしの星座様のご指摘により、乙が勘違いしていたので、削除します。）
　また、アフィリエイトで儲けようとしている人がいることも、乙は否定しませんし、それはそれでけっこうなことだと思っています。ただ単純に乙はアフィリエイトを組み込まないというだけです。

アクティブ・ファンドとインデックス・ファンド

　乙は、かなりの比率で投資信託（ファンド）を購入していますので、アクティブ・ファンドとインデックス・ファンドの比較には大きな興味と関心があります。
　過去にも、何回か、この話題について、ブログに書きました。
2007.4.13 http://otsu.seesaa.net/article/38584050.html
2007.1.30 http://otsu.seesaa.net/article/32378034.html
2006.9.29 http://otsu.seesaa.net/article/24594222.html
2006.4.2 http://otsu.seesaa.net/article/15981395.html
　これについて、今の段階での乙の考え方を書いておこうと思います。
　第１に、インデックス・ファンドを資産運用の中心にするということです。
　資産のかなりの部分は、日米欧の株式に長期投資するつもりですが、その場合、コストを考えるとインデックス・ファンド（実際には ETF）が一番いいと思います。
　アクティブ・ファンドは、長期になればなるほどコストが響いてきて、いい成績は上げられないように思います。
　インデックス・ファンドは、買ったら１５年（以上）ほっとくつもりです。もしかすると、定期的な基準価格のチェックすら不要かもしれません。（チェックしていると、売りたくなってしまうときがあるかもしれません。）
　第２に、アクティブ・ファンドにも投資するということです。
　日米欧の先進国では、わざわざアクティブ・ファンドを購入する意味はないように思いますが、新興国では、インデックス・ファンドを上回る成績を上げる場合も十分あるように思います。そもそも、インデックスが整備されていないようなマーケットもあるでしょう。そういう場合、インデックス・ファンドはあり得ませんが、アクティブ・ファンドはあり得ます。
　新興国の ETF があれば、それも投資対象としていいと思いますが、アクティブ・ファンドもまた別の魅力があります。
　ただし、長期にアクティブ・ファンドで運用することは避けます。アクティブ・ファンドに投資するときは、月１回程度は運用状況を確認し、成績が悪い（悪くなった）ようならさっさと解約するようなことをしないといけません。結果的に、成績がよければ、１５年以上継続することもあるかもしれませんが、まずそんなことは珍しいと思います。
　ファンドの解約のタイミングを事前に決めておくことは非常に困難ですが、運用成績が株式指標と比べて下がってきた場合や、そもそも当該国の経済状況が悪くなってきたときなどが考えられます。基準価格が下がってきたことで解約してもいいと思います。
　第３に、ヘッジファンドは、超アクティブ・ファンドと位置づけ、一部の資金を投入するということです。
　本当にヘッジファンドが優れた投資対象かどうか、疑問がありますが、アクティブ・ファンド一般と同様に、運用報告書に気をつけていれば、中にはおもしろい成績を示すものもありそうに思います。普通の株式ファンドとは基準価格の上昇／下降の相関性が低いところが魅力なんですから、必ずしもハイリターンを狙わず、そこそこのリターンで満足するべきですし、そう考えれば、資金の一部を投入する意味はありそうに思います。

　なお、乙は、HSBC 香港でいくつかのアクティブ・ファンドを購入していますが、それは、そのような方針が望ましいと考えた上での積極的な判断ではなく、当時、HSBC 香港では ETF が購入できなかったし、インデックス・ファンドは（現在でも同様ですが）まったく扱っていないため、やむを得ずアクティブ・ファンドを購入したのでした。
　ですから、ファンドの購入後、適当な年数が経って、成績がはっきりしてきた時点で、成績が悪ければ解約しようと思っていました。
　最近、購入したファンドの成績を確認してみたところ、アクティブ・ファンドなのに意外に成績がいいので、ちょっと幅を広げて HSBC の運用するファンドを調べてみたというわけです。そして、乙が保有するアクティブ・ファンドについて、解約はしないでおこうと考えたのでした。