もう何年も前の話ですが、乙が海外の金融機関で口座を開設しようと思ったのは、浅井隆氏の著書を読んだためでした。
浅井氏の著書については、このブログでも何回か取り上げています。
2006.7.21 浅井隆(2006.7)『小泉首相が死んでも本当のことを言わない理由（下）』第二海援隊
http://otsu.seesaa.net/article/21122508.html
2006.3.7 浅井隆(1992.5)『日本発、世界大恐慌！----あなたは財産を守れるか----』徳間書店
http://otsu.seesaa.net/article/14343281.html
2006.2.21 国会図書館で調べた浅井隆氏の著書
http://otsu.seesaa.net/article/13541062.html
2006.2.18 浅井隆氏の国家破綻本３冊
http://otsu.seesaa.net/article/13415661.html
2006.2.17 浅井隆(2005.3)『次にくる波---2007年から、いよいよ経済大変動がやってくる』ＰＨＰ研究所
http://otsu.seesaa.net/article/13374740.html
2006.2.6 浅井隆(2005.12)『小泉首相が死んでも本当の事を言わない理由（上）』第二海援隊
http://otsu.seesaa.net/article/12849175.html
最初に浅井氏の著書を読んだときは、インパクトがありました。これから日本はどうなってしまうのか、真剣に心配しました。そこで、自分の資産の一部を海外に移そうと思いました。
まずは、HSBC 香港に行って口座を開設しました。窓口で、口座開設の理由を聞かれ、いくつかの理由の一つに「もしかすると日本が破産するかもしれないから」などと答えたら、担当者がにこっと笑いました。（今はその理由がよくわかります。）
その後、日本の国家破産については、さほど心配する問題ではないという考え方になってきました。まったく安心していられるとまではいいませんが、わざわざ手間をかけて海外で資産運用するほどのことでもなさそうに思いました。
また、HSBC 香港を利用し始めて感じたことですが、けっこう手数料が高いように思いました。中国株しかり、ファンド(Unit Trust)しかりです。あまり有利な運用先にも思えませんでした。しかし、まあ、一度開設したものを閉鎖して日本に戻すのはめんどうですし、海外に拠点を一つ持っておくこと自体は、悪くないことだと考え、そのまま運用を継続しています。
その後、アメリカへの投資を考えるようになり、各種証券会社に口座を開設しましたが、現在は、もっぱら Interactive Brokers を利用するようになりました。利用してみると、手数料が安く、国内の証券会社よりもいろいろと有利な面があるように思っています。
今から振り返って考えてみると、海外口座を開設してよかったと思っています。
まず、ものごとを考える際に、日本国内に限定して考えることがなくなりました。世界中を見渡して考えるようなくせがつきました。それとともに乙の視野が広がったような気分になりました。
海外の金融機関でトラブルも経験しましたが、それらを通じて、金融機関とのつきあい方も学んできたように思います。
今の乙は、浅井氏の言動を単純に信じるわけではありませんが、現在の乙の考え方を形作るに当たって、浅井氏の著書がきっかけになっていますし、その影響は否定できません。
2008年04月30日
2008年04月29日
なぜ海外で投資をするのか
乙は、最近はもっぱら Interactive Brokers で ETF を買っています。
海外の証券会社を利用しているわけですが、周りを見渡してみると、国内の金融機関経由で海外投資（海外への投資）をしている人は多いのですが、海外の金融機関経由で海外投資をしている人は少ないようです。
この点について、PALCOM さんは
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-200.html
で、「言葉や法律の差という大きなデメリットを負ってまで海外証券会社に口座を開設する必要性は少ない」と述べています。
しかし、乙は、海外証券口座には、それなりのメリットがあるように感じています。
第１に、豊富な選択肢です。アメリカ市場では、ETF が充実していて、ほとんど何でも揃う状況です。楽天証券などのネット証券経由による海外 ETF の品ぞろえを見ると、まだまだの感が否めません。なぜ全面的に扱わないのでしょうか。
第２に、手数料の安さです。これは Interactive Brokers だけに当てはまるのかもしれませんが、驚きの手数料です。国内のネット証券経由の海外 ETF では、手数料がずいぶん高いと思われます。直接的な購入手数料の他に、両替手数料もかかります。
第３に、投資文化の差です。アメリカでは、バンガード社のようなものが現れ、非常に低コストのインデックスファンドを始め、一般に受け入れられていきました。日本では、そういう骨のある会社が現れません。
証券会社にしても、日本ではどちらかというと高コスト指向で、何かというと手数料を取るようになっており、結果的に顧客の損失が多くなるようにできているように思えます。せっかくのバンガード社のファンドにしても、マネックス証券で購入すると、アメリカではかからない手数料がかかります。英語の説明書を翻訳する手間賃なのでしょうか。これは、証券会社の問題ではないかもしれません。日本で販売する以上、日本語で目論見書を用意するべきだという考え方があるのでしょう。きっと金融庁あたりが規制しているのでしょう。
金融商品取引法にしても、余計な規制であり、日本の投資家をバカにするようなものです。75 歳を過ぎたら、家族同伴で金融機関の担当者の説明を聞かないと投資信託が買えないなんて、ばかげています。
そもそも、日本で海外 ETF を購入すること自体がおかしな話で、本来は、各種 ETF が東証に上場していなければなりません。これなら日本人でもすぐに買うことができます。なぜそうなっていないのでしょうか。
こんなことを考えると、問題は、日本社会のあり方そのものなのかもしれません。
その他に、乙は、老後に海外で生活することも考慮に入れていますので、その場合は、国内の証券会社経由で日本円で資産を持っているよりは、海外の証券会社経由で外貨で資産を持っているほうがずっと便利です。
PALCOM さんの指摘する言葉や法律の問題はあるように思います。しかし、海外旅行でなく、海外生活を楽しむというのは、まさに言葉と法律を乗り越えるところに意味があるのではないでしょうか。このデメリットがどれくらい大きいかが問題です。
また、馬橋雅典さんは
http://mabasi.blog103.fc2.com/blog-entry-6.html
で、海外口座の問題点として次の２点を述べています。
1. 口座を開いた証券会社が破綻したときの対策
2. 私が死亡や痴呆化したときの家族への継承
これらも確かにそれぞれ問題です。
1. については、安心できる証券会社と取引するということしかいえません。破綻に際して保険でカバーされるようになっているとかいうことも考慮するべきでしょう。
2. については、乙は詳細なエンディングノートを残すことで、家族への継承は可能だと考えています
2008.2.10 http://otsu.seesaa.net/article/83238257.html
2008.2.9 http://otsu.seesaa.net/article/83093468.html
2008.2.8 http://otsu.seesaa.net/article/82931951.html
2008.2.7 http://otsu.seesaa.net/article/82754174.html
が、これは家族の（英語力を含めた）能力の問題も関係するので、何ともいえない部分があります。
乙は、一応、以前のブログ
2006.2.5 http://otsu.seesaa.net/article/12800956.html
で書いたように、数年先には、円による投資も心がけようと思っています。老後も日本にとどまるかもしれませんので、どちらになってもいいようにしておくべきかと思います。
海外の証券会社を利用しているわけですが、周りを見渡してみると、国内の金融機関経由で海外投資（海外への投資）をしている人は多いのですが、海外の金融機関経由で海外投資をしている人は少ないようです。
この点について、PALCOM さんは
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-200.html
で、「言葉や法律の差という大きなデメリットを負ってまで海外証券会社に口座を開設する必要性は少ない」と述べています。
しかし、乙は、海外証券口座には、それなりのメリットがあるように感じています。
第１に、豊富な選択肢です。アメリカ市場では、ETF が充実していて、ほとんど何でも揃う状況です。楽天証券などのネット証券経由による海外 ETF の品ぞろえを見ると、まだまだの感が否めません。なぜ全面的に扱わないのでしょうか。
第２に、手数料の安さです。これは Interactive Brokers だけに当てはまるのかもしれませんが、驚きの手数料です。国内のネット証券経由の海外 ETF では、手数料がずいぶん高いと思われます。直接的な購入手数料の他に、両替手数料もかかります。
第３に、投資文化の差です。アメリカでは、バンガード社のようなものが現れ、非常に低コストのインデックスファンドを始め、一般に受け入れられていきました。日本では、そういう骨のある会社が現れません。
証券会社にしても、日本ではどちらかというと高コスト指向で、何かというと手数料を取るようになっており、結果的に顧客の損失が多くなるようにできているように思えます。せっかくのバンガード社のファンドにしても、マネックス証券で購入すると、アメリカではかからない手数料がかかります。英語の説明書を翻訳する手間賃なのでしょうか。これは、証券会社の問題ではないかもしれません。日本で販売する以上、日本語で目論見書を用意するべきだという考え方があるのでしょう。きっと金融庁あたりが規制しているのでしょう。
金融商品取引法にしても、余計な規制であり、日本の投資家をバカにするようなものです。75 歳を過ぎたら、家族同伴で金融機関の担当者の説明を聞かないと投資信託が買えないなんて、ばかげています。
そもそも、日本で海外 ETF を購入すること自体がおかしな話で、本来は、各種 ETF が東証に上場していなければなりません。これなら日本人でもすぐに買うことができます。なぜそうなっていないのでしょうか。
こんなことを考えると、問題は、日本社会のあり方そのものなのかもしれません。
その他に、乙は、老後に海外で生活することも考慮に入れていますので、その場合は、国内の証券会社経由で日本円で資産を持っているよりは、海外の証券会社経由で外貨で資産を持っているほうがずっと便利です。
PALCOM さんの指摘する言葉や法律の問題はあるように思います。しかし、海外旅行でなく、海外生活を楽しむというのは、まさに言葉と法律を乗り越えるところに意味があるのではないでしょうか。このデメリットがどれくらい大きいかが問題です。
また、馬橋雅典さんは
http://mabasi.blog103.fc2.com/blog-entry-6.html
で、海外口座の問題点として次の２点を述べています。
1. 口座を開いた証券会社が破綻したときの対策
2. 私が死亡や痴呆化したときの家族への継承
これらも確かにそれぞれ問題です。
1. については、安心できる証券会社と取引するということしかいえません。破綻に際して保険でカバーされるようになっているとかいうことも考慮するべきでしょう。
2. については、乙は詳細なエンディングノートを残すことで、家族への継承は可能だと考えています
2008.2.10 http://otsu.seesaa.net/article/83238257.html
2008.2.9 http://otsu.seesaa.net/article/83093468.html
2008.2.8 http://otsu.seesaa.net/article/82931951.html
2008.2.7 http://otsu.seesaa.net/article/82754174.html
が、これは家族の（英語力を含めた）能力の問題も関係するので、何ともいえない部分があります。
乙は、一応、以前のブログ
2006.2.5 http://otsu.seesaa.net/article/12800956.html
で書いたように、数年先には、円による投資も心がけようと思っています。老後も日本にとどまるかもしれませんので、どちらになってもいいようにしておくべきかと思います。
2008年04月28日
吉本佳生(2007.11)『金融商品にだまされるな!』ダイヤモンド社
乙が読んだ本です。「本当に正しい預金、債券、個人年金の使い方」という副題が付いています。
内容は、まさに題名の通りで、本書は、各種金融商品の広告の例を挙げて、それらがいかにひどいものか、丁寧に解説しています。吉本佳生(2005.5)『金融広告を読め──どれが当たりで、どれがハズレか』光文社
2006.2.8 http://otsu.seesaa.net/article/12973780.html
の続編といった感じの内容です。
金融商品の広告の例は、架空の例だということになっていますが、実際は、実例を用いているようで、その中の金融機関名などを架空のものに付け替えたのでしょう。
吉本氏の議論は、全般に納得できるものに思えます。
本書を一読して、よくまあこんなに金融商品の広告の実例を集めたなあという感想を抱きました。まずは、そのような多種多様な広告を収集し、類似する広告をまとめて分類整理し、それらの問題点を考察するというような作業を経て、本書が成立したのでしょう。吉本氏の努力に頭が下がります。普通に生活しているだけでは、とてもこんなにたくさんの広告にお目にかかることはないでしょう。
本書は、第１章で全体の内容のエッセンスを述べています。忙しい人は、第１章だけ読んで、残りの章を読むべきかどうかを判断すればいいようになっています。ありがたい構成です。
乙が一番おもしろく思ったところは、p.74 です。太字でこう書いてあります。「インフレの不安を煽（あお）って外貨運用を勧めるやり方は、限りなく詐欺に近い悪徳商法だと考えられます。」つまり、吉本氏は外貨運用を否定するわけですが、乙は、吉本氏が外国株をどう考えているのか、もう少し説明が必要ではないかと思いました。外国債券は、広い意味で外貨預金に似た面がありますので、吉本氏の議論によれば否定されてしまいそうに思います。しかし、外国株はどうなんでしょうか。外国株は、基本的にそれぞれの国の通貨で買うしかないようになっています。したがって、円を外貨に換え、外貨で購入することになります。日本国内で円建ての外国株の投資信託を買う場合でも、外国株に投資する以上、運用会社が外貨に両替して外貨で株を買っているはずで、円建てというのは、単に投資家に対して円というものさしで説明・計算しているというだけです。吉本氏は外国株による運用を否定しているのでしょうか。（この点は、本書には明確に書かれていません。）
なぜ、吉本氏は外貨運用を否定的に見ているのでしょうか。それは p.170 以降の「円相場の性質」に書かれています。「短期では金利、長期では物価が円相場を左右する」という見方が解説されます。そして、超長期では円高になるという見通しが述べられます。この議論は一般に正しいと思います。ただ、乙は、この問題は程度問題であって、円高になるにしても、外国株に投資することは、円高を乗り越えて資産を増やす面があるのではないかと考えています。吉本氏の考え方を知りたいものです。
pp.176-190 で、パワー・リバース・デュアル・カレンシー債の話が出てきます。乙も、一時、こんな運用手段があるんだと知り、調べてみましたが、問題商品だなあと感じていました。
2007.12.17 http://otsu.seesaa.net/article/73067545.html
吉本氏は、その問題点を明確に述べています。乙は非常に興味を持って読みました。
本書は、一般にお薦めできる良書だと思います。
内容は、まさに題名の通りで、本書は、各種金融商品の広告の例を挙げて、それらがいかにひどいものか、丁寧に解説しています。吉本佳生(2005.5)『金融広告を読め──どれが当たりで、どれがハズレか』光文社
2006.2.8 http://otsu.seesaa.net/article/12973780.html
の続編といった感じの内容です。
金融商品の広告の例は、架空の例だということになっていますが、実際は、実例を用いているようで、その中の金融機関名などを架空のものに付け替えたのでしょう。
吉本氏の議論は、全般に納得できるものに思えます。
本書を一読して、よくまあこんなに金融商品の広告の実例を集めたなあという感想を抱きました。まずは、そのような多種多様な広告を収集し、類似する広告をまとめて分類整理し、それらの問題点を考察するというような作業を経て、本書が成立したのでしょう。吉本氏の努力に頭が下がります。普通に生活しているだけでは、とてもこんなにたくさんの広告にお目にかかることはないでしょう。
本書は、第１章で全体の内容のエッセンスを述べています。忙しい人は、第１章だけ読んで、残りの章を読むべきかどうかを判断すればいいようになっています。ありがたい構成です。
乙が一番おもしろく思ったところは、p.74 です。太字でこう書いてあります。「インフレの不安を煽（あお）って外貨運用を勧めるやり方は、限りなく詐欺に近い悪徳商法だと考えられます。」つまり、吉本氏は外貨運用を否定するわけですが、乙は、吉本氏が外国株をどう考えているのか、もう少し説明が必要ではないかと思いました。外国債券は、広い意味で外貨預金に似た面がありますので、吉本氏の議論によれば否定されてしまいそうに思います。しかし、外国株はどうなんでしょうか。外国株は、基本的にそれぞれの国の通貨で買うしかないようになっています。したがって、円を外貨に換え、外貨で購入することになります。日本国内で円建ての外国株の投資信託を買う場合でも、外国株に投資する以上、運用会社が外貨に両替して外貨で株を買っているはずで、円建てというのは、単に投資家に対して円というものさしで説明・計算しているというだけです。吉本氏は外国株による運用を否定しているのでしょうか。（この点は、本書には明確に書かれていません。）
なぜ、吉本氏は外貨運用を否定的に見ているのでしょうか。それは p.170 以降の「円相場の性質」に書かれています。「短期では金利、長期では物価が円相場を左右する」という見方が解説されます。そして、超長期では円高になるという見通しが述べられます。この議論は一般に正しいと思います。ただ、乙は、この問題は程度問題であって、円高になるにしても、外国株に投資することは、円高を乗り越えて資産を増やす面があるのではないかと考えています。吉本氏の考え方を知りたいものです。
pp.176-190 で、パワー・リバース・デュアル・カレンシー債の話が出てきます。乙も、一時、こんな運用手段があるんだと知り、調べてみましたが、問題商品だなあと感じていました。
2007.12.17 http://otsu.seesaa.net/article/73067545.html
吉本氏は、その問題点を明確に述べています。乙は非常に興味を持って読みました。
本書は、一般にお薦めできる良書だと思います。
2008年04月27日
非アメリカ株の投資先
ETF で、アメリカ以外に投資するとき、どれを買おうかと考えました。
すでに乙が保有している銘柄
2008.3.30 http://otsu.seesaa.net/article/91545970.html
の中から選ぶことにします。
まず、ヨーロッパだけにするか、オセアニアや極東アジアを含めるか否かという問題があります。これから新たに買い始める場合は、含める方がいいでしょう。つまり、EFA あたりがおすすめということになるでしょう。
しかし、乙はすでに香港やシンガポールなどのいくつかのファンドを購入しており、日本はもちろん国内の証券会社経由で ETF に投資すればいいわけですから、ヨーロッパだけにするのでもいいような気がしています。ただし、この場合、オセアニア（オーストラリアとニュージーランド）への投資ができないことになります。まあ両国の時価総額がそんなに大きいわけでもないので、無視してしまってもかまわないかもしれません。
というわけで、ヨーロッパ株限定の ETF を選ぶことにします。
その場合、VGK あたりがいいかなと思いました。
2007.4.21 http://otsu.seesaa.net/article/39528875.html
ユーロ諸国に限定する ETF では、イギリスという大きな国を無視することになってしまいますし、スイスも除外できないように思います。
VGK は、イギリスやスイスを含みます。また、バンガード社が運用しますから、例によってコストは低く抑えられています。
いろいろ考えた末、VGK を買い増していこうかという結論になりました。
すでに乙が保有している銘柄
2008.3.30 http://otsu.seesaa.net/article/91545970.html
の中から選ぶことにします。
まず、ヨーロッパだけにするか、オセアニアや極東アジアを含めるか否かという問題があります。これから新たに買い始める場合は、含める方がいいでしょう。つまり、EFA あたりがおすすめということになるでしょう。
しかし、乙はすでに香港やシンガポールなどのいくつかのファンドを購入しており、日本はもちろん国内の証券会社経由で ETF に投資すればいいわけですから、ヨーロッパだけにするのでもいいような気がしています。ただし、この場合、オセアニア（オーストラリアとニュージーランド）への投資ができないことになります。まあ両国の時価総額がそんなに大きいわけでもないので、無視してしまってもかまわないかもしれません。
というわけで、ヨーロッパ株限定の ETF を選ぶことにします。
その場合、VGK あたりがいいかなと思いました。
2007.4.21 http://otsu.seesaa.net/article/39528875.html
ユーロ諸国に限定する ETF では、イギリスという大きな国を無視することになってしまいますし、スイスも除外できないように思います。
VGK は、イギリスやスイスを含みます。また、バンガード社が運用しますから、例によってコストは低く抑えられています。
いろいろ考えた末、VGK を買い増していこうかという結論になりました。
2008年04月26日
某テレビ番組に出演依頼がありましたが……
乙は、単なる個人投資家ですが、先日（といってもだいぶ前ですが）、某テレビ番組に出演依頼がありました。
顔をテレビ画面に出すことは、ちょっといやな部分がありましたが、何回かメールで打合せをして、ＯＫということにしました。
その後、メールで何往復かやりとりがありました。
出演したときにどんな話をするか、内容を詰めるために、資産運用について詳しく聞きたいといわれ、一番儲けた場合とか、一番損失を出した場合とか、運用資金の金額などを聞かれました。かなり細かい内容でしたが、一通り答えました。資産の全体額については、番組中ではまったく触れないつもりでしたが、打合せをする場合には必要なことだろうと思いました。その後、打合せの日取りまで質問されたので、その日も乙から知らせました。
ところが、そこまでで、その後何の連絡もなくなってしまいました。
それまでのやりとりから考えて、誠実なところだと思っていましたが、何の連絡もなく、乙から日取りを知らせたメールに返事も来ないで、結局、取材は行われませんでした。
一般のビジネスの習慣では、こういうことはありえないと思います。
何の連絡もなしに打合せをキャンセルすること自体、とんでもない話です。乙の知らせた内容が気に入らない（番組の趣旨に合わない）なら、その旨をいってきちんとキャンセルするべきでしょう。また、資産運用にからむ話で、乙の具体的な例を伝えた後でしたので、それらの情報を社内で今後どう扱うつもりかもぜひ知らせてほしかったところです。きちんと消してくれる（くれた）のでしょうか。
こういう人は、まったく信用をなくします。
今後、何らかの連絡があっても、乙の側からは連絡しません。この一件について明確な謝罪がなければ、一切応じないつもりです。
それにしても、こういう会社が作る番組っていったいどんなものになるのでしょうか。乙は、その番組を一度も見たことがないのですが、……。
顔をテレビ画面に出すことは、ちょっといやな部分がありましたが、何回かメールで打合せをして、ＯＫということにしました。
その後、メールで何往復かやりとりがありました。
出演したときにどんな話をするか、内容を詰めるために、資産運用について詳しく聞きたいといわれ、一番儲けた場合とか、一番損失を出した場合とか、運用資金の金額などを聞かれました。かなり細かい内容でしたが、一通り答えました。資産の全体額については、番組中ではまったく触れないつもりでしたが、打合せをする場合には必要なことだろうと思いました。その後、打合せの日取りまで質問されたので、その日も乙から知らせました。
ところが、そこまでで、その後何の連絡もなくなってしまいました。
それまでのやりとりから考えて、誠実なところだと思っていましたが、何の連絡もなく、乙から日取りを知らせたメールに返事も来ないで、結局、取材は行われませんでした。
一般のビジネスの習慣では、こういうことはありえないと思います。
何の連絡もなしに打合せをキャンセルすること自体、とんでもない話です。乙の知らせた内容が気に入らない（番組の趣旨に合わない）なら、その旨をいってきちんとキャンセルするべきでしょう。また、資産運用にからむ話で、乙の具体的な例を伝えた後でしたので、それらの情報を社内で今後どう扱うつもりかもぜひ知らせてほしかったところです。きちんと消してくれる（くれた）のでしょうか。
こういう人は、まったく信用をなくします。
今後、何らかの連絡があっても、乙の側からは連絡しません。この一件について明確な謝罪がなければ、一切応じないつもりです。
それにしても、こういう会社が作る番組っていったいどんなものになるのでしょうか。乙は、その番組を一度も見たことがないのですが、……。
2008年04月25日
上海Ａ株指数と香港Ｈ株指数
上海Ａ株の大きな下落は、最近の話題の一つです。
2008.4.14 http://otsu.seesaa.net/article/93290465.html
乙の上記記事のコメントにも書いたことですが、上海Ａ株指数と香港Ｈ株指数は関連しているのでしょうか。
この２年ほどの上海Ａ株の指数の変動を見てみましょう。
http://yahoo.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=SSEA
2006年夏ころには 1700 ポイント前後だったのに、2007 年夏ころにかけて大きく上昇し、2007年10月には 6429 ポイントまで上昇しました。3.8 倍にもなったということです。その後、下落し、最近は 3300 ポイントくらいです。ピークの半額になってしまいました。
一方、香港の中国株であるＨ株指数を見てみると、
http://yahoo.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=HSCE
2006年夏ころには 7000 ポイント前後だったものが、同じく 2007 年夏ころに大きく上昇し、2007年11月には 20609 ポイントを付けています。約３倍になったわけです。その後下がって、2008 年３月には 10450 ポイントになりました。こちらもピークの半額になってしまいました。
二つのグラフを並べてみると、形が似ていて、2007年の上昇の程度も、まあ似たようなものですし、最近、ピークの半額になった点も共通であり、それらのことから上海Ａ株と香港Ｈ株は関係が深いように感じていました。
乙が投資しているのはＨ株（実際は ETF 2828）ですが、上海の動きも間接的に影響していると思います。
2008.4.14 http://otsu.seesaa.net/article/93290465.html
乙の上記記事のコメントにも書いたことですが、上海Ａ株指数と香港Ｈ株指数は関連しているのでしょうか。
この２年ほどの上海Ａ株の指数の変動を見てみましょう。
http://yahoo.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=SSEA
2006年夏ころには 1700 ポイント前後だったのに、2007 年夏ころにかけて大きく上昇し、2007年10月には 6429 ポイントまで上昇しました。3.8 倍にもなったということです。その後、下落し、最近は 3300 ポイントくらいです。ピークの半額になってしまいました。
一方、香港の中国株であるＨ株指数を見てみると、
http://yahoo.searchina.ne.jp/data/chart.cgi?span=90&asi=1&code=HSCE
2006年夏ころには 7000 ポイント前後だったものが、同じく 2007 年夏ころに大きく上昇し、2007年11月には 20609 ポイントを付けています。約３倍になったわけです。その後下がって、2008 年３月には 10450 ポイントになりました。こちらもピークの半額になってしまいました。
二つのグラフを並べてみると、形が似ていて、2007年の上昇の程度も、まあ似たようなものですし、最近、ピークの半額になった点も共通であり、それらのことから上海Ａ株と香港Ｈ株は関係が深いように感じていました。
乙が投資しているのはＨ株（実際は ETF 2828）ですが、上海の動きも間接的に影響していると思います。
2008年04月24日
新興国投資と「成長の罠」
乙が見かけた記事ですが、大前研一氏が「ニュースの視点」というブログで、新興国投資について、触れています。
http://www.ohmae.biz/koblog/viewpoint/1012.php
一部、引用します。
この引用部分からわかるように、大前氏は日本企業の中でも将来性がある企業に投資しようということと、高い成長力を誇る新興国に投資しようという２点を述べています。
乙も、以前は、このような考え方（特に後者）をしていたのですが、ジェレミー・シーゲル『株式投資の未来』
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んだ後では、大前氏のこの考え方こそが「成長の罠」にはまった考え方であることを知りました。
大前氏とシーゲル氏のどちらを信じるか。宗教ではありませんので、データで正しい答えが出ます。シーゲル氏の本には（新興企業についてはアメリカの話ですが）豊富なデータが示されています。これを考慮すれば、シーゲル氏が妥当だと思えます。
そう思って周りを見渡すと、けっこう大前氏のような考え方をしている人が多いように思えてきました。「成長の罠」は、誰でも落ち込んでしまう罠なのではないでしょうか。
http://www.ohmae.biz/koblog/viewpoint/1012.php
一部、引用します。
国内外の投資家が積極的に日本株に投資できない理由として、将来的な成長性があげられます。
もちろん日本人の金融資産が貯蓄・保険に余りにも片寄りすぎているのは問題だと感じますが、だからといって人口が減少し、経済規模が相対的に縮小する日本の将来を考えた場合、日本株を中心とした運用では、将来大きなリターンを期待することは難しい可能性があります。
なかでもインデクッスに準じた投資では、リターンは限定的なものになる可能性が高いと考えられます。
つまり、市場全体を対象とした投資ではなく、低成長の日本にあっても将来性がある企業の個別株の選択に成功しない限り、大きな利益を出すのは難しいでしょう。
そのため、投資先を日本だけに限定するのではなく、将来的に高い成長を期待できる投資先を世界に広く求めることも重要になってくるでしょう。
例えば、高い成長力を誇る新興国への投資等を検討することも、今後の資産運用上重要になってくることでしょう。
この引用部分からわかるように、大前氏は日本企業の中でも将来性がある企業に投資しようということと、高い成長力を誇る新興国に投資しようという２点を述べています。
乙も、以前は、このような考え方（特に後者）をしていたのですが、ジェレミー・シーゲル『株式投資の未来』
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んだ後では、大前氏のこの考え方こそが「成長の罠」にはまった考え方であることを知りました。
大前氏とシーゲル氏のどちらを信じるか。宗教ではありませんので、データで正しい答えが出ます。シーゲル氏の本には（新興企業についてはアメリカの話ですが）豊富なデータが示されています。これを考慮すれば、シーゲル氏が妥当だと思えます。
そう思って周りを見渡すと、けっこう大前氏のような考え方をしている人が多いように思えてきました。「成長の罠」は、誰でも落ち込んでしまう罠なのではないでしょうか。
2008年04月23日
浅川夏樹(2008.2)『グローバル化時代の資産運用』パンローリング
乙が読んだ本です。「ハッピーリタイアメントを目指して」という副題が付いています。
海外投資に関する非常に詳しい１冊です。ご本人は「銀座ホステス」と名乗っていますが、そこいらのホステスが書ける内容ではありません。たとえば巻末には以下のような記事があります。
付録Ａ ニュースサイト一覧（ヘッジファンド一覧を含む。URL付き）
付録Ｂ オフショアファンド会社一覧（URL付き）
付録Ｄ 参考文献・投資で読んで役に立った本
これらを見るだけで、著者の勉強ぶりがうかがえます。すごい人です。
目次を掲載しておきましょう。
第１章 グローバル化時代の投資思考
第２章 グローバル化時代の投資戦略
第３章 多種多様な海外の金融商品
第４章 グローバル企業への投資
第５章 エマージング諸国への投資
第６章 資源・環境技術への投資
第７章 ヘッジファンドへの投資
第８章 グローバル化時代の資産管理
第３章ではオフショアファンドや海外 ETF に目を向けます。第８章でもオフショアファンドを扱いますが、それ以外にラップ口座やプライベートバンクにも言及しています。このように、本書は、幅広く海外での投資を見渡したものです。
p.46 に著者のポートフォリオが載っています。興味深いものがあります。ちょっと債券が少ないように思いますが、それが著者の考え方なのでしょう。本書を通読した後では、一体著者の資産はいくらあるのだろうと思ってしまいました。数億円レベルでしょうか。１０億円を越えるのでしょうか。ともあれ、著者のポートフォリオは、それなりの金額を投資している人のものだし、本書の記述内容が、そういう背景で書かれているように思いました。
pp.47-48 に考えられる資産配分の例が出てきます。ヘッジファンドを一部(15-20%)組み込むのが浅川流です。
p.49 左側のグラフ、パーセンテージを足しても 100 になりません。ミスです。
p.83 「マザーファンドとベビーファンドの違い」と題した表を載せていますが、表の本体は「国内ファンドとオフショアファドの違い」を示しています。国内ファンドがベビーファンド、オフショアファンドはマザーファンドということなのでしょうか。ちょっと違うような気もしますが、……。
p.87 最後の４行の説明がおもしろかったです。「米国は世界のお金を集め、その資金を世界各地に投資する「世界の投資銀行」であり、中国は「世界の工場」であり、次第に「世界のリスク投資家」になりつつあります。日本は低金利の円を世界に貸し出し、微々たる手数料を稼ぐ「世界のATM」です。オフショアは、こうしたグローバルな資金の金庫であり、資本を蓄積する「世界の地下銀行」といえるかもしれません。」
たったこの４行で、世界の動きをピタリと説明してしまいました。
p.114 空売り ETF の一覧表が掲載されています。こんなにたくさんあるとは知りませんでした。
p.189 金 ETF に関する議論ですが、最後の４行が乙には理解できませんでした。「そして、日本の金ＥＴＦにはもう一つ問題があります。それは円建てであることです。価格は金現物価格の国際的な指標であるロンドンの現物取引の価格に連動するため、大証の金ＥＴＦは国内で円建て金現物に投資するのと同じ効果があると思います。ただし、金の国際取引は基本的にドル建てです。つまり、円建てでは現物価格よりも為替相場の変動に影響を受けやすくなってしまうのです。」金を円建てで購入していることは、ドル建て価格＋為替変動で金を持っていることと同じです。だとしたら、円建てで持っていても何も問題はないように思います。海外でドル建てで金を持っていても、（円で考える限りは）為替相場に影響されるわけです。円建てと何も変わらないのではありませんか。
p.222 ａ（エイ）→α（アルファ） ２箇所ありますから、ミスプリではなく、著者の勘違いです。
p.259 デビッドカード→デビットカード ２箇所ありますから、ミスプリではなく、著者の勘違いです。
ちなみに、
http://www.business-i.jp/news/for-page/asakawa/200804200001o.nwc
の記事にも「デビッドカード」という表記がありますから、浅川氏がこの単語を間違えて記憶していることが確認されます。
p.287 海外投資の運用アドバイザーは相談料が１時間あたり１万円だと書いてあります。こういうのも貴重な情報でした。この１万円を気楽に出せる人は、やはり資産総額が１億円以上ある人でしょう。資産１千万円の人の場合、１万円は 0.1% にあたりますから、ちょっと気になる金額ですし、それ以下の資産の人は、１万円を払う気がしないでしょう。
本書は、海外投資をしようという人に対して、一つの立場（浅川氏が実際に経験したこと）からアドバイスする形になっています。著者のさまざまなうんちくが聞けるだけでも有意義だと思いました。
ただし、本書の記述は資産がかなり（数億円程度？）ある人向けのように受け止めました。そこで、浅川氏自身がそのような資産をお持ちなのだろうと推測したわけです。
海外投資に関する非常に詳しい１冊です。ご本人は「銀座ホステス」と名乗っていますが、そこいらのホステスが書ける内容ではありません。たとえば巻末には以下のような記事があります。
付録Ａ ニュースサイト一覧（ヘッジファンド一覧を含む。URL付き）
付録Ｂ オフショアファンド会社一覧（URL付き）
付録Ｄ 参考文献・投資で読んで役に立った本
これらを見るだけで、著者の勉強ぶりがうかがえます。すごい人です。
目次を掲載しておきましょう。
第１章 グローバル化時代の投資思考
第２章 グローバル化時代の投資戦略
第３章 多種多様な海外の金融商品
第４章 グローバル企業への投資
第５章 エマージング諸国への投資
第６章 資源・環境技術への投資
第７章 ヘッジファンドへの投資
第８章 グローバル化時代の資産管理
第３章ではオフショアファンドや海外 ETF に目を向けます。第８章でもオフショアファンドを扱いますが、それ以外にラップ口座やプライベートバンクにも言及しています。このように、本書は、幅広く海外での投資を見渡したものです。
p.46 に著者のポートフォリオが載っています。興味深いものがあります。ちょっと債券が少ないように思いますが、それが著者の考え方なのでしょう。本書を通読した後では、一体著者の資産はいくらあるのだろうと思ってしまいました。数億円レベルでしょうか。１０億円を越えるのでしょうか。ともあれ、著者のポートフォリオは、それなりの金額を投資している人のものだし、本書の記述内容が、そういう背景で書かれているように思いました。
pp.47-48 に考えられる資産配分の例が出てきます。ヘッジファンドを一部(15-20%)組み込むのが浅川流です。
p.49 左側のグラフ、パーセンテージを足しても 100 になりません。ミスです。
p.83 「マザーファンドとベビーファンドの違い」と題した表を載せていますが、表の本体は「国内ファンドとオフショアファドの違い」を示しています。国内ファンドがベビーファンド、オフショアファンドはマザーファンドということなのでしょうか。ちょっと違うような気もしますが、……。
p.87 最後の４行の説明がおもしろかったです。「米国は世界のお金を集め、その資金を世界各地に投資する「世界の投資銀行」であり、中国は「世界の工場」であり、次第に「世界のリスク投資家」になりつつあります。日本は低金利の円を世界に貸し出し、微々たる手数料を稼ぐ「世界のATM」です。オフショアは、こうしたグローバルな資金の金庫であり、資本を蓄積する「世界の地下銀行」といえるかもしれません。」
たったこの４行で、世界の動きをピタリと説明してしまいました。
p.114 空売り ETF の一覧表が掲載されています。こんなにたくさんあるとは知りませんでした。
p.189 金 ETF に関する議論ですが、最後の４行が乙には理解できませんでした。「そして、日本の金ＥＴＦにはもう一つ問題があります。それは円建てであることです。価格は金現物価格の国際的な指標であるロンドンの現物取引の価格に連動するため、大証の金ＥＴＦは国内で円建て金現物に投資するのと同じ効果があると思います。ただし、金の国際取引は基本的にドル建てです。つまり、円建てでは現物価格よりも為替相場の変動に影響を受けやすくなってしまうのです。」金を円建てで購入していることは、ドル建て価格＋為替変動で金を持っていることと同じです。だとしたら、円建てで持っていても何も問題はないように思います。海外でドル建てで金を持っていても、（円で考える限りは）為替相場に影響されるわけです。円建てと何も変わらないのではありませんか。
p.222 ａ（エイ）→α（アルファ） ２箇所ありますから、ミスプリではなく、著者の勘違いです。
p.259 デビッドカード→デビットカード ２箇所ありますから、ミスプリではなく、著者の勘違いです。
ちなみに、
http://www.business-i.jp/news/for-page/asakawa/200804200001o.nwc
の記事にも「デビッドカード」という表記がありますから、浅川氏がこの単語を間違えて記憶していることが確認されます。
p.287 海外投資の運用アドバイザーは相談料が１時間あたり１万円だと書いてあります。こういうのも貴重な情報でした。この１万円を気楽に出せる人は、やはり資産総額が１億円以上ある人でしょう。資産１千万円の人の場合、１万円は 0.1% にあたりますから、ちょっと気になる金額ですし、それ以下の資産の人は、１万円を払う気がしないでしょう。
本書は、海外投資をしようという人に対して、一つの立場（浅川氏が実際に経験したこと）からアドバイスする形になっています。著者のさまざまなうんちくが聞けるだけでも有意義だと思いました。
ただし、本書の記述は資産がかなり（数億円程度？）ある人向けのように受け止めました。そこで、浅川氏自身がそのような資産をお持ちなのだろうと推測したわけです。
ラベル：浅川夏樹
2008年04月22日
100万社が路頭に迷う？
乙が読んだブログ記事です。
http://kimuratakeshi.cocolog-nifty.com/blog/2008/04/100_4e8c.html
木村剛氏が書いたものです。
事業者向けの貸金業者が激減しているとのことで、これによって資金が流れなくなっているということです。
その結果が 100 万社が路頭に迷うということになるわけで、これはあくまで推定値ですが、この記事を読むと、確かにそうだと思えます。
こうして日本は官製不況にはまっていくのでしょう。
政府がしていることは、これだけではありませんが、日本の政治を見ていると、経済のことを知らない政治家が勝手なことをやっているだけのように見えます。（それに比べると、アメリカやヨーロッパの政治家は、それなりの知識と信念を持っているように見えます。）
もう少し頭のいい人に政治家になってもらいたいものです。さもないと、日本経済が変な方向に向かってしまいそうです。（もう向かっているように思いますが。）
このまま日本経済は沈んでいくことになるのでしょうか。乙も資金の一部を日本株投資にあてていますが、こんなことでは、不安が募るばかりです。
http://kimuratakeshi.cocolog-nifty.com/blog/2008/04/100_4e8c.html
木村剛氏が書いたものです。
事業者向けの貸金業者が激減しているとのことで、これによって資金が流れなくなっているということです。
その結果が 100 万社が路頭に迷うということになるわけで、これはあくまで推定値ですが、この記事を読むと、確かにそうだと思えます。
こうして日本は官製不況にはまっていくのでしょう。
政府がしていることは、これだけではありませんが、日本の政治を見ていると、経済のことを知らない政治家が勝手なことをやっているだけのように見えます。（それに比べると、アメリカやヨーロッパの政治家は、それなりの知識と信念を持っているように見えます。）
もう少し頭のいい人に政治家になってもらいたいものです。さもないと、日本経済が変な方向に向かってしまいそうです。（もう向かっているように思いますが。）
このまま日本経済は沈んでいくことになるのでしょうか。乙も資金の一部を日本株投資にあてていますが、こんなことでは、不安が募るばかりです。
2008年04月21日
Ｊパワー（電源開発）問題
先日のブログでも触れましたが、
2008.4.18 http://otsu.seesaa.net/article/93758057.html
外国ファンドによるＪパワー（電源開発）の株買い増し問題は、多方面で議論されるようになりました。
DIAMOND ONLINE では、対照的な二つの論考が掲載されています。長沢徹氏による「「Ｊパワー問題」が象徴する、経産省官僚の外資アレルギー」
http://diamond.jp/series/nagasawa/10026/
それと、町田徹氏による「Ｊパワー株買い増し拒否は当然 社会インフラを守る法整備こそ重要だ」
http://diamond.jp/series/machida/10025/
です。
もちろん、乙は長沢氏の議論のほうを支持します。関税・外国為替等審議会の意見書には「外資が買い増した場合、送電線など電力の基幹設備の計画／運用／維持や原子力政策の実施に不測の影響が及ぶ可能性を否定できない」「外資が投資することによって公の秩序の維持が妨げられる恐れがある」とあります。こういう「可能性を否定できない」や「恐れがある」という言い方は、誰も否定できないからこそ濫用するべきではありません。
「明日、東京に原爆が落とされる可能性を否定できない」「明日、東京に原爆が落とされる恐れがある」などと言ったら、誰もそれを否定できないでしょう。可能性はものすごく小さいけれども、論理上、ゼロではないわけです。普通の人はきわめて小さいものは無視して生活しているのです。
両者の主張を読み比べれば、どちらが妥当か、わかりそうなものです。
二つを並べて掲載した DIAMOND ONLINE に拍手です。
2008.4.18 http://otsu.seesaa.net/article/93758057.html
外国ファンドによるＪパワー（電源開発）の株買い増し問題は、多方面で議論されるようになりました。
DIAMOND ONLINE では、対照的な二つの論考が掲載されています。長沢徹氏による「「Ｊパワー問題」が象徴する、経産省官僚の外資アレルギー」
http://diamond.jp/series/nagasawa/10026/
それと、町田徹氏による「Ｊパワー株買い増し拒否は当然 社会インフラを守る法整備こそ重要だ」
http://diamond.jp/series/machida/10025/
です。
もちろん、乙は長沢氏の議論のほうを支持します。関税・外国為替等審議会の意見書には「外資が買い増した場合、送電線など電力の基幹設備の計画／運用／維持や原子力政策の実施に不測の影響が及ぶ可能性を否定できない」「外資が投資することによって公の秩序の維持が妨げられる恐れがある」とあります。こういう「可能性を否定できない」や「恐れがある」という言い方は、誰も否定できないからこそ濫用するべきではありません。
「明日、東京に原爆が落とされる可能性を否定できない」「明日、東京に原爆が落とされる恐れがある」などと言ったら、誰もそれを否定できないでしょう。可能性はものすごく小さいけれども、論理上、ゼロではないわけです。普通の人はきわめて小さいものは無視して生活しているのです。
両者の主張を読み比べれば、どちらが妥当か、わかりそうなものです。
二つを並べて掲載した DIAMOND ONLINE に拍手です。
2008年04月20日
中国株の今後
乙は、最近、中国株を売却するべきかどうか、迷っているため、
2008.4.14 http://otsu.seesaa.net/article/93290465.html
どうしても中国株関連の情報に目がいってしまいます。
先日、大前研一氏が「未体験の経済に向かう中国」という記事
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/127/index.html
を書いていることに気が付きました。
そこでは、上海株式市場の下落について、四つのマイナス材料を指摘しています。
（１）米国経済の衰退
（２）人民元の高さ
（３）チベット問題
（４）北京オリンピック
それぞれ、もっともに響きますが、問題は、その影響の程度です。
（１）今後の米国経済の行方はよくわかりません。かなり落ち込むという見方もありますが、そろそろ一段落という見方もあるかもしれません。
（２）人民元がドルに対して上昇しているのは事実ですが、まだまだそんなに大きな上昇ではないとも見られます。大前氏は１ドル２元も考えられるとしていますが、乙の中国での生活実感価格の経験で言えば、
2006.11.9 http://otsu.seesaa.net/article/27070982.html
2006.12.10 http://otsu.seesaa.net/article/29321451.html
１元は 70 円くらいかと思いました。これを単純に引き当てて計算すれば、１ドルは 1.5 元です。このことから、まだまだ今後とも人民元高がすすむものと思います。
（３）乙は 1950 年代のチベット問題はまったく意識していませんでした。今の中国政府の対応は、世界を失望させるものだと思います。しかし、チベットに対して、今の段階で高度な自治を認めるとなれば、中国各地の少数民族が黙っていないでしょう。きっと自分たちも「高度な自治」がほしいと言い始めるはずです。なぜチベットだけ認めるのだと言い出したら、それを説得できる論拠はないと思います。このため、中国政府は今の政策を続けざるを得ないでしょう。ということは、中国経済にはマイナスになってしまうということです。
（４）北京オリンピックは、もう株式市場に盛り込まれていると思います。景気刺激効果は現在のところ一段落でしょう。しかし、次は 2010 年の上海万博が待っています。そんなに大きなマイナスとも思えません。
続きを読む
2008.4.14 http://otsu.seesaa.net/article/93290465.html
どうしても中国株関連の情報に目がいってしまいます。
先日、大前研一氏が「未体験の経済に向かう中国」という記事
http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/column/a/127/index.html
を書いていることに気が付きました。
そこでは、上海株式市場の下落について、四つのマイナス材料を指摘しています。
（１）米国経済の衰退
（２）人民元の高さ
（３）チベット問題
（４）北京オリンピック
それぞれ、もっともに響きますが、問題は、その影響の程度です。
（１）今後の米国経済の行方はよくわかりません。かなり落ち込むという見方もありますが、そろそろ一段落という見方もあるかもしれません。
（２）人民元がドルに対して上昇しているのは事実ですが、まだまだそんなに大きな上昇ではないとも見られます。大前氏は１ドル２元も考えられるとしていますが、乙の中国での生活実感価格の経験で言えば、
2006.11.9 http://otsu.seesaa.net/article/27070982.html
2006.12.10 http://otsu.seesaa.net/article/29321451.html
１元は 70 円くらいかと思いました。これを単純に引き当てて計算すれば、１ドルは 1.5 元です。このことから、まだまだ今後とも人民元高がすすむものと思います。
（３）乙は 1950 年代のチベット問題はまったく意識していませんでした。今の中国政府の対応は、世界を失望させるものだと思います。しかし、チベットに対して、今の段階で高度な自治を認めるとなれば、中国各地の少数民族が黙っていないでしょう。きっと自分たちも「高度な自治」がほしいと言い始めるはずです。なぜチベットだけ認めるのだと言い出したら、それを説得できる論拠はないと思います。このため、中国政府は今の政策を続けざるを得ないでしょう。ということは、中国経済にはマイナスになってしまうということです。
（４）北京オリンピックは、もう株式市場に盛り込まれていると思います。景気刺激効果は現在のところ一段落でしょう。しかし、次は 2010 年の上海万博が待っています。そんなに大きなマイナスとも思えません。
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2008年04月19日
クリック証券で米国 ETF の取り扱い
エルさんのブログで知りました。
http://haisyatosyosyanogame.10.dtiblog.com/blog-entry-638.html
クリック証券が米国株などの委託売買手数料を無料化するという話です。ということは、アメリカの ETF が手数料無料で買えるということになります。
では、クリック証券はどこで儲けるつもりなのでしょうか。公表されている各種手数料一覧
https://www.click-sec.com/corp/guide/commission_list/
によれば、口座開設費用は無料、保護預かり口座管理料も無料です。外国証券取引口座開設・管理費用も無料です。
一般に、この証券会社では手数料が安いようです。
これで、委託売買手数料が無料なら、あとは、為替手数料くらいしか儲けるネタが思い当たりません。
余談ですが、ＦＸ取引手数料も無料です。ということは、ここでも為替レートのスプレッドしか儲けるネタがないわけです。
それにしても「無料」を打ち出すとは驚きです。クリック証券で米国株の取り扱いが始まったら、為替手数料のしくみをチェックしてみたいと思います。
国内で安い手数料が実現するなら、手間をかけて海外で投資する必要性は薄れてしまいます。
http://haisyatosyosyanogame.10.dtiblog.com/blog-entry-638.html
クリック証券が米国株などの委託売買手数料を無料化するという話です。ということは、アメリカの ETF が手数料無料で買えるということになります。
では、クリック証券はどこで儲けるつもりなのでしょうか。公表されている各種手数料一覧
https://www.click-sec.com/corp/guide/commission_list/
によれば、口座開設費用は無料、保護預かり口座管理料も無料です。外国証券取引口座開設・管理費用も無料です。
一般に、この証券会社では手数料が安いようです。
これで、委託売買手数料が無料なら、あとは、為替手数料くらいしか儲けるネタが思い当たりません。
余談ですが、ＦＸ取引手数料も無料です。ということは、ここでも為替レートのスプレッドしか儲けるネタがないわけです。
それにしても「無料」を打ち出すとは驚きです。クリック証券で米国株の取り扱いが始まったら、為替手数料のしくみをチェックしてみたいと思います。
国内で安い手数料が実現するなら、手間をかけて海外で投資する必要性は薄れてしまいます。
2008年04月18日
電源開発の株買い増し問題
乙が見かけたニュースです。
http://www.afpbb.com/article/economy/2379123/2839449
日本政府が、英ファンドの電源開発株取得に中止勧告を出したという話です。
やれやれ。
日本市場の閉鎖性を世界に向けて大っぴらにしてしまいましたね。日本政府は株式を上場することの意味がわかっているのでしょうか。こんなことがあるから、外国人投資家が日本株に投資しないのです。むしろ、日本株の売却をすすめようとしています。だから日本株の株価が下がっているのだと思います。
乙も、一個人投資家として、日本株に投資する意欲がわきません。一事が万事です。電源開発という企業での出来事は、他の企業でも起こることでしょう。
今回は、たかが 9.9% の持ち株比率を 20% にするだけです。何がそんなに問題になるのでしょうか。
そもそも
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2008041202003072.html
によれば、電源開発には、すでに外資が 40% 入っているという話です。外資が協力すれば、いくらでも企業を左右できるレベルの比率です。
乙は、今回の決定には納得できません。
続きを読む
http://www.afpbb.com/article/economy/2379123/2839449
日本政府が、英ファンドの電源開発株取得に中止勧告を出したという話です。
やれやれ。
日本市場の閉鎖性を世界に向けて大っぴらにしてしまいましたね。日本政府は株式を上場することの意味がわかっているのでしょうか。こんなことがあるから、外国人投資家が日本株に投資しないのです。むしろ、日本株の売却をすすめようとしています。だから日本株の株価が下がっているのだと思います。
乙も、一個人投資家として、日本株に投資する意欲がわきません。一事が万事です。電源開発という企業での出来事は、他の企業でも起こることでしょう。
今回は、たかが 9.9% の持ち株比率を 20% にするだけです。何がそんなに問題になるのでしょうか。
そもそも
http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2008041202003072.html
によれば、電源開発には、すでに外資が 40% 入っているという話です。外資が協力すれば、いくらでも企業を左右できるレベルの比率です。
乙は、今回の決定には納得できません。
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ラベル：電源開発
2008年04月17日
松本弘樹（監修）(2008.2)『海外預金口座＆オフショアファンド完全活用ガイド』日本実業出版社
乙が読んだ本です。海外預金口座を開いてオフショアファンドに投資しようという趣旨の本です。
目次は以下の通りです。
Chapter 1 なぜ海外に資産を移すべきなのか
Chapter 2 オフショアの基礎知識
Chapter 3 オフショアファンドの買い方
Chapter 4 オフショアファドの選び方
Chapter 5 海外預金口座の開き方・活用のしかた
この種の本としては、スタンダードな内容という感じでしょう。
乙は、本書を一読して、いくつか変なところが気になってしまいました。
p.107 ファンド会社への英語による問い合わせメールの例が出てきます。たとえば、
④ What are the papers do I have to send?
（送らなければならない書類は何ですか？）
などという例が載っていますが、これは自然な英語でしょうか。do の使い方が変なように思います。
p.127 「監修者・松本弘樹氏」という例が出てきます。p.164 も同じです。２回あるということは、間違い（ミスプリ）ではないということです。この言い方をする（「氏」を付ける）ということは、本書の著者は別にいるわけで、松本氏は「監修」したに過ぎません。では、真の著者は誰なのでしょうか。本書中にはどこにも出てきません。この点だけで、著者不明の信頼性に欠ける本だと思います。
pp.166-167 何ヵ所も「債券」のことを「債権」と書いています。何回も出てくるということは、ミスプリとは思えません。この二つの語を取り違えるような著者の書いたものは、信頼に欠けると思います。
本書は、海外に口座を開き、オフショアファンドに投資しようとする人には有意義な面もあると思います。
p.102 には、海外に本拠を置き、日本語対応が可能で、オフショアファンドを扱っている業者が四つ出てきます。こういうあたりは、なかなか書かれていないことが多いので、「ふ～ん」と思いました。ただし、勘ぐれば、本書の隠れた著者がこの４社の関係者ではないかと思われます。
また、pp.168-172 に松本弘樹の厳選ヘッジファンド２０というリストも付いています。これも参考になるかと思います。
さて、こういう海外ファンドバンザイという趣旨の本では、たいてい、決定的なことが書かれていません。それは為替リスクの問題です。これについては、乙は、森智紀(2007.10)『海外ファンド投資プラン』すばる舎
2008.3.21 http://otsu.seesaa.net/article/90301401.html
の記事でも、述べました。オフショアファンドで、確かに高利回りのファンドがあると思います。しかし、一般に、この種のファンドは外貨建てです。外貨建てであるからこそ高利回りが実現できるというべきかもしれません。単に、表面上の高利回りを見てオフショアファンドを購入すると、痛い目にあうかもしれません。
もっとも、乙も、資金の一部をこういうファンドに充てていますので、「痛い目」を覚悟しているわけなのですが。
目次は以下の通りです。
Chapter 1 なぜ海外に資産を移すべきなのか
Chapter 2 オフショアの基礎知識
Chapter 3 オフショアファンドの買い方
Chapter 4 オフショアファドの選び方
Chapter 5 海外預金口座の開き方・活用のしかた
この種の本としては、スタンダードな内容という感じでしょう。
乙は、本書を一読して、いくつか変なところが気になってしまいました。
p.107 ファンド会社への英語による問い合わせメールの例が出てきます。たとえば、
④ What are the papers do I have to send?
（送らなければならない書類は何ですか？）
などという例が載っていますが、これは自然な英語でしょうか。do の使い方が変なように思います。
p.127 「監修者・松本弘樹氏」という例が出てきます。p.164 も同じです。２回あるということは、間違い（ミスプリ）ではないということです。この言い方をする（「氏」を付ける）ということは、本書の著者は別にいるわけで、松本氏は「監修」したに過ぎません。では、真の著者は誰なのでしょうか。本書中にはどこにも出てきません。この点だけで、著者不明の信頼性に欠ける本だと思います。
pp.166-167 何ヵ所も「債券」のことを「債権」と書いています。何回も出てくるということは、ミスプリとは思えません。この二つの語を取り違えるような著者の書いたものは、信頼に欠けると思います。
本書は、海外に口座を開き、オフショアファンドに投資しようとする人には有意義な面もあると思います。
p.102 には、海外に本拠を置き、日本語対応が可能で、オフショアファンドを扱っている業者が四つ出てきます。こういうあたりは、なかなか書かれていないことが多いので、「ふ～ん」と思いました。ただし、勘ぐれば、本書の隠れた著者がこの４社の関係者ではないかと思われます。
また、pp.168-172 に松本弘樹の厳選ヘッジファンド２０というリストも付いています。これも参考になるかと思います。
さて、こういう海外ファンドバンザイという趣旨の本では、たいてい、決定的なことが書かれていません。それは為替リスクの問題です。これについては、乙は、森智紀(2007.10)『海外ファンド投資プラン』すばる舎
2008.3.21 http://otsu.seesaa.net/article/90301401.html
の記事でも、述べました。オフショアファンドで、確かに高利回りのファンドがあると思います。しかし、一般に、この種のファンドは外貨建てです。外貨建てであるからこそ高利回りが実現できるというべきかもしれません。単に、表面上の高利回りを見てオフショアファンドを購入すると、痛い目にあうかもしれません。
もっとも、乙も、資金の一部をこういうファンドに充てていますので、「痛い目」を覚悟しているわけなのですが。
2008年04月16日
イーバンク銀行から「イーバンク フリーケア・プログラムのご案内」
乙のところにイーバンク銀行から「イーバンク フリーケア・プログラムのご案内」が郵送されてきました。
ネット内でも一部その内容が見られます。
http://www.ebank.co.jp/kojin/news/press/2008_04_03.html
イーバンクマネーカードを持っている人に、ダイレクトメールが送られてくると書いてあります。しかし、それ以上の詳しい説明はありません。
乙のところに来たダイレクトメールでは、いろいろ盛りだくさんの情報が入っていました。
何といっても、無料プランがおトクです。掛金無料で４年間２５万円の交通事故保険死亡保障です。
さらに、希望者には最高2000万円まで保障される追加保障プランもあるとのことです。
乙は、保険に入っていません。
2006.6.11 http://otsu.seesaa.net/article/19109808.html
保険料がもったいないと思うからです。（死ぬことはほとんどあるまいという変な自信もあります。）
さて、無料で保険に入れると聞くと、何だか、入ってもよさそうだと思いました。
２５万円の保険金というのは、ほとんど意味のない金額ですが、この分の保険料はイーバンク銀行が負担するという話です。一体、イーバンク銀行はいくら負担することになるのでしょうか。
追加保障分では、死亡・後遺障害保険金額で 1000 万円の場合の保険料が 1360 円と書いてあります。これから計算すると、２５万円の保障には34円かかることになります。しかも、無料プランは交通事故傷害保険、追加保障プランは普通傷害保険ですから、カバーされる範囲の広狭がだいぶ違います。また、無料プランは死亡保険金だけの支払いですが、追加保障プランでは死亡保険金に加えて後遺障害保険金もあります。後遺傷害保険金のほうが、一般に高額になります。保険期間も、無料プランは４年という期限があります。追加保障プランは１年ごとの自動更新です。
そんなことを考えると、イーバンク銀行が負担する保険料は、34円よりもだいぶ少ないだろうということになります。いくらなのかははっきりわかりませんが、乙の勝手な予想では数円程度ではないかと思います。
とすると、このダイレクトメールは、無料プレゼントをうたった体裁のいい保険の勧誘であることがわかります。イーバンク銀行が毎月数円を負担することで（ほとんど無料に近いレベルの負担で）保険に入ろう（保険が必要だ）と考える人の名簿が入手できます。この人たちに保険の契約を営業すれば、やみくもに一般人に保険を営業することに比べれば、相当に効率がいいことは容易にわかります。
こんなことを考えると、「イーバンク フリーケア・プログラムのご案内」の末尾の一文が空々しく感じられました。「「イーバンク フリーケア・プログラム」はイーバンクマネーカードをご愛顧くださる会員の皆さまのための特別企画です。」
乙は、この勧誘を無視することにしました。無料プランに入ることで、保険の勧誘があるとうるさいし、かといって、無料プランを申し込んだ場合は、イーバンク銀行から電話があれば（無料プランに関する問い合わせかもしれないから）いったんは話を聞かなければならないではないですか。それがめんどうだと思いました。
ネット内でも一部その内容が見られます。
http://www.ebank.co.jp/kojin/news/press/2008_04_03.html
イーバンクマネーカードを持っている人に、ダイレクトメールが送られてくると書いてあります。しかし、それ以上の詳しい説明はありません。
乙のところに来たダイレクトメールでは、いろいろ盛りだくさんの情報が入っていました。
何といっても、無料プランがおトクです。掛金無料で４年間２５万円の交通事故保険死亡保障です。
さらに、希望者には最高2000万円まで保障される追加保障プランもあるとのことです。
乙は、保険に入っていません。
2006.6.11 http://otsu.seesaa.net/article/19109808.html
保険料がもったいないと思うからです。（死ぬことはほとんどあるまいという変な自信もあります。）
さて、無料で保険に入れると聞くと、何だか、入ってもよさそうだと思いました。
２５万円の保険金というのは、ほとんど意味のない金額ですが、この分の保険料はイーバンク銀行が負担するという話です。一体、イーバンク銀行はいくら負担することになるのでしょうか。
追加保障分では、死亡・後遺障害保険金額で 1000 万円の場合の保険料が 1360 円と書いてあります。これから計算すると、２５万円の保障には34円かかることになります。しかも、無料プランは交通事故傷害保険、追加保障プランは普通傷害保険ですから、カバーされる範囲の広狭がだいぶ違います。また、無料プランは死亡保険金だけの支払いですが、追加保障プランでは死亡保険金に加えて後遺障害保険金もあります。後遺傷害保険金のほうが、一般に高額になります。保険期間も、無料プランは４年という期限があります。追加保障プランは１年ごとの自動更新です。
そんなことを考えると、イーバンク銀行が負担する保険料は、34円よりもだいぶ少ないだろうということになります。いくらなのかははっきりわかりませんが、乙の勝手な予想では数円程度ではないかと思います。
とすると、このダイレクトメールは、無料プレゼントをうたった体裁のいい保険の勧誘であることがわかります。イーバンク銀行が毎月数円を負担することで（ほとんど無料に近いレベルの負担で）保険に入ろう（保険が必要だ）と考える人の名簿が入手できます。この人たちに保険の契約を営業すれば、やみくもに一般人に保険を営業することに比べれば、相当に効率がいいことは容易にわかります。
こんなことを考えると、「イーバンク フリーケア・プログラムのご案内」の末尾の一文が空々しく感じられました。「「イーバンク フリーケア・プログラム」はイーバンクマネーカードをご愛顧くださる会員の皆さまのための特別企画です。」
乙は、この勧誘を無視することにしました。無料プランに入ることで、保険の勧誘があるとうるさいし、かといって、無料プランを申し込んだ場合は、イーバンク銀行から電話があれば（無料プランに関する問い合わせかもしれないから）いったんは話を聞かなければならないではないですか。それがめんどうだと思いました。
2008年04月15日
田中優＋A SEED JAPANエコ貯金プロジェクト(2007.12)『おカネで世界を変える30の方法』合同出版
乙が読んだ本です。
自分のお金を預貯金などに預けることは、結果的に、自分でお金の使い道をコントロールしていることにならないというわけで、自主的にどんなところにお金を回すべきか、３０の方法を提案するという本です。
読んだ後、とてもさわやかな気分になれました。
お金の使い方は、結局、投資に直結する問題です。投資家の観点からも、ぜひ、こういう意識を持ちたいものだと思いました。
もっとも、本書のすべてに賛成できるものでもありません。
p.8 からは、私たちが郵便局で貯金すると、その貯金が国債購入に回り、政府は国債を売って得た資金で米国債を買っており、アメリカは米国債を売ることで得た資金をイラクやアフガニスタンでの戦争に使っているという説明がなされます。つまり、私たちが貯金すると、そのお金が回り回って戦争に使われるというわけです。これは正しいでしょうが、実際上、その仕組みに反対することはきわめてむずかしいと思います。さらに、貯金しないことにした場合、貯金に代わりうる選択肢があるかという問題があります。個人が自分の力で調べられるでしょうか。本書には、そのような代替選択肢も書かれていますが、本当に大丈夫なのか、不安があります。
というわけで、望ましいお金のあり方を考える上では有益な本ですが、これがすべてではないように思いました。
p.35 市民風車ファンドが出てきます。乙も、一部の資金をこれに充てています
2007.6.23 http://otsu.seesaa.net/article/45659163.html
2006.5.3 http://otsu.seesaa.net/article/17324264.html
ので、共感を持って読みました。
しかし、もちろん、市民風車ファンドが投資先として優れているというわけではありません。乙は、少しは、そういう方面に自分の金を使いたいと思っただけです。
p.36 「深刻化する途上国の債務」というコラムがあります。途上国の債務は外貨で返済しなければならないことが原因で、途上国側の返済が困難になっているということです。しかし、債権者側の論理で考えるならば、これはしかたがないように思います。日本（政府）が途上国に資金を融資するとき、第１歩としては日本円しかないわけで、日本円を貸す以上は日本円で返済してほしいということになります。日本（政府）は、世界各国の現地通貨をそもそも持っていないだろうと思います。だから現地通貨で資金を貸し出すことはできないのです。日本が現地通貨建てで融資する場合は、その前に、日本のものを現地で販売して、現地通貨を入手しなければなりません。途上国では、ここがまず非常に困難です。
途上国に資金を融資するのでなく、補助金としてプレゼントしてしまうという考え方もありますが、それでは、資金総額が少なくならざるを得ません。
これは解決が難しい問題のように思いました。
p.46 エコ貯金プロジェクトが発足し、キャンペーンで３億円を集めたということです。もっとも、これは実際に資金を３億円集めたわけではなく、「エコ貯金します」という宣言を３億円分集めたということですから、勘違いしてはいけません。３億円というと、かなりの額に見えますが、日本の個人資産総額 1500 兆円から考えれば、ごくごくわずかな金額でしかありません。大勢はまったく動いていません。３億円は第一歩として意味があるのでしょうか。
p.80 から、週２日働けば十分だという議論が展開されます。我々は働き過ぎだというわけです。著者の主張もわからないではありませんが、実際は、一人あたりの労働時間が少なくなると、多数の人手が必要になり、その結果、お互いの連絡（情報の共有）が必要になり、結果的に生産性を下げてしまいます。情報が個人に集中するから、結果的に生産性が上がっている面もあるように思いました。
なお、p.80 の本文４行目と６行目で「週８時間労働」が２回出てきますが、これは「一日８時間労働」の間違いです。同じ間違いが２回あると、単なるミスプリではなく、著者の考え違いということになるように思います。要注意です。
p.110 から、「グッズ減税・バッズ課税」という考え方が紹介されます。税金のかけ方を変えることで、いいものを普及させ、悪いものを順次締め出そうという考え方で、これはなかなかおもしろいと思いました。まあ、日本の政治家を見ていると、とてもこんなことが議論できそうに思えないところが残念です。
本書は、
http://fund.jugem.jp/?eid=530
でも紹介されています。
お金の使い方を考える上で、とても有意義な本でした。
自分のお金を預貯金などに預けることは、結果的に、自分でお金の使い道をコントロールしていることにならないというわけで、自主的にどんなところにお金を回すべきか、３０の方法を提案するという本です。
読んだ後、とてもさわやかな気分になれました。
お金の使い方は、結局、投資に直結する問題です。投資家の観点からも、ぜひ、こういう意識を持ちたいものだと思いました。
もっとも、本書のすべてに賛成できるものでもありません。
p.8 からは、私たちが郵便局で貯金すると、その貯金が国債購入に回り、政府は国債を売って得た資金で米国債を買っており、アメリカは米国債を売ることで得た資金をイラクやアフガニスタンでの戦争に使っているという説明がなされます。つまり、私たちが貯金すると、そのお金が回り回って戦争に使われるというわけです。これは正しいでしょうが、実際上、その仕組みに反対することはきわめてむずかしいと思います。さらに、貯金しないことにした場合、貯金に代わりうる選択肢があるかという問題があります。個人が自分の力で調べられるでしょうか。本書には、そのような代替選択肢も書かれていますが、本当に大丈夫なのか、不安があります。
というわけで、望ましいお金のあり方を考える上では有益な本ですが、これがすべてではないように思いました。
p.35 市民風車ファンドが出てきます。乙も、一部の資金をこれに充てています
2007.6.23 http://otsu.seesaa.net/article/45659163.html
2006.5.3 http://otsu.seesaa.net/article/17324264.html
ので、共感を持って読みました。
しかし、もちろん、市民風車ファンドが投資先として優れているというわけではありません。乙は、少しは、そういう方面に自分の金を使いたいと思っただけです。
p.36 「深刻化する途上国の債務」というコラムがあります。途上国の債務は外貨で返済しなければならないことが原因で、途上国側の返済が困難になっているということです。しかし、債権者側の論理で考えるならば、これはしかたがないように思います。日本（政府）が途上国に資金を融資するとき、第１歩としては日本円しかないわけで、日本円を貸す以上は日本円で返済してほしいということになります。日本（政府）は、世界各国の現地通貨をそもそも持っていないだろうと思います。だから現地通貨で資金を貸し出すことはできないのです。日本が現地通貨建てで融資する場合は、その前に、日本のものを現地で販売して、現地通貨を入手しなければなりません。途上国では、ここがまず非常に困難です。
途上国に資金を融資するのでなく、補助金としてプレゼントしてしまうという考え方もありますが、それでは、資金総額が少なくならざるを得ません。
これは解決が難しい問題のように思いました。
p.46 エコ貯金プロジェクトが発足し、キャンペーンで３億円を集めたということです。もっとも、これは実際に資金を３億円集めたわけではなく、「エコ貯金します」という宣言を３億円分集めたということですから、勘違いしてはいけません。３億円というと、かなりの額に見えますが、日本の個人資産総額 1500 兆円から考えれば、ごくごくわずかな金額でしかありません。大勢はまったく動いていません。３億円は第一歩として意味があるのでしょうか。
p.80 から、週２日働けば十分だという議論が展開されます。我々は働き過ぎだというわけです。著者の主張もわからないではありませんが、実際は、一人あたりの労働時間が少なくなると、多数の人手が必要になり、その結果、お互いの連絡（情報の共有）が必要になり、結果的に生産性を下げてしまいます。情報が個人に集中するから、結果的に生産性が上がっている面もあるように思いました。
なお、p.80 の本文４行目と６行目で「週８時間労働」が２回出てきますが、これは「一日８時間労働」の間違いです。同じ間違いが２回あると、単なるミスプリではなく、著者の考え違いということになるように思います。要注意です。
p.110 から、「グッズ減税・バッズ課税」という考え方が紹介されます。税金のかけ方を変えることで、いいものを普及させ、悪いものを順次締め出そうという考え方で、これはなかなかおもしろいと思いました。まあ、日本の政治家を見ていると、とてもこんなことが議論できそうに思えないところが残念です。
本書は、
http://fund.jugem.jp/?eid=530
でも紹介されています。
お金の使い方を考える上で、とても有意義な本でした。
2008年04月14日
中国株の下落は売却のサインか
最近の中国株の下落はひどいものです。乙の持っている中国株も、昨年から半額になってしまいました。
柏木理佳氏は、DIAMOND ONLINE の記事
http://diamond.jp/series/china_rika/10007/
で「北京五輪を待たずに中国経済バブルの崩壊が始まった」としています。
では、この先、中国株はどうなるのでしょうか。
インデックス投資の考え方からすれば、予想なんかしてもしかたがないということになるのでしょうか。しかし、やはりこういう話題は気になるものです。
柏木氏のように、株価の下落はまだまだ序の口で、これからさらに下落していくのだという考え方もあるでしょう。一方では、予想外に大きく下がっているからこそ、中国の長期的成長を信じて中国株を買うべきだという考え方もできるかもしれません。
こんなことは、結果論でしか言えないように思います。今後、中国株が上昇すれば、今回の下落は単なる調整だったということになりますし、さらに下落が続けばバブルの崩壊（の始まり）だったということになります。株価下落のまっただ中にいるときは、どちらなのか、見極められないものだと思います。
乙の場合も、自分の保有する中国株を今の時点で売却するかどうか、けっこう悩ましいのです。
一つには、昨年、保有する中国株の全部を売却しました
2007.10.23 http://otsu.seesaa.net/article/62004596.html
（結果的には、かなり適切なタイミングで売却したことになりました）が、その際、売却で得た資金の一部を中国株の ETF に絞って投資しました。そのときには、この資金はゼロになってもかまわないというつもりで、ずっと保有を続けようと考えていました。
しかし、一方では、最近、ジェレミー・シーゲル氏の『株式投資の未来』
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んで、乙が「成長の罠」にはまっていることを知り、乙のポートフォリオの新興国株の割合を下げようと考えるようになりました。乙の保有する新興国株関連の金融商品の中では、まだ中国株の占める割合が高く、
2008.1.12 http://otsu.seesaa.net/article/77918615.html
新興国株の比率を下げるためには、中国株の売却は避けられません。
このような二つの矛盾する考え方があるものですから、判断に苦しんでいます。
もう少しぐじぐじと悩み続けてもいいかもしれません。
続きを読む
柏木理佳氏は、DIAMOND ONLINE の記事
http://diamond.jp/series/china_rika/10007/
で「北京五輪を待たずに中国経済バブルの崩壊が始まった」としています。
では、この先、中国株はどうなるのでしょうか。
インデックス投資の考え方からすれば、予想なんかしてもしかたがないということになるのでしょうか。しかし、やはりこういう話題は気になるものです。
柏木氏のように、株価の下落はまだまだ序の口で、これからさらに下落していくのだという考え方もあるでしょう。一方では、予想外に大きく下がっているからこそ、中国の長期的成長を信じて中国株を買うべきだという考え方もできるかもしれません。
こんなことは、結果論でしか言えないように思います。今後、中国株が上昇すれば、今回の下落は単なる調整だったということになりますし、さらに下落が続けばバブルの崩壊（の始まり）だったということになります。株価下落のまっただ中にいるときは、どちらなのか、見極められないものだと思います。
乙の場合も、自分の保有する中国株を今の時点で売却するかどうか、けっこう悩ましいのです。
一つには、昨年、保有する中国株の全部を売却しました
2007.10.23 http://otsu.seesaa.net/article/62004596.html
（結果的には、かなり適切なタイミングで売却したことになりました）が、その際、売却で得た資金の一部を中国株の ETF に絞って投資しました。そのときには、この資金はゼロになってもかまわないというつもりで、ずっと保有を続けようと考えていました。
しかし、一方では、最近、ジェレミー・シーゲル氏の『株式投資の未来』
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んで、乙が「成長の罠」にはまっていることを知り、乙のポートフォリオの新興国株の割合を下げようと考えるようになりました。乙の保有する新興国株関連の金融商品の中では、まだ中国株の占める割合が高く、
2008.1.12 http://otsu.seesaa.net/article/77918615.html
新興国株の比率を下げるためには、中国株の売却は避けられません。
このような二つの矛盾する考え方があるものですから、判断に苦しんでいます。
もう少しぐじぐじと悩み続けてもいいかもしれません。
続きを読む
ラベル：中国株
2008年04月13日
北京のバスが運行を妨害される
乙が見かけたニュースです。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=0411&f=national_0411_019.shtml
北京の近くで、バスの運行が妨害されていたが、６日ぶりに運転が再開されたとのことです。
運行妨害の理由ですが、１社が利用者に大幅な割引を行ったため、他社のバスの利用者が激減し、そこで、運転手などが格安バスの運行を妨害したということです。
何と乱暴な話でしょう。価格やサービスで競争するのが市場主義経済というものであって、実力行使に出るのは許されません。他社のバスも、価格を下げるなり、サービスを充実させるなりして、競争するべきで、格安バスの運行を実力で妨害するというのはとんでもない話です。これはストライキではありません。単なる犯罪行為です。格安バスの乗客にとっては、これによって目的地まで行けないということになり、大きな迷惑です。
こんな話を聞くと、中国では、まだまだ自由な競争が確立されていない（人々はそういう意識を持っていない）のだなあと感じます。
これを敷衍して考えると、現在、中国に投資することは危険なことなのかもしれません。
たまたま乙はインターネットでこのニュースを見かけただけで、現地の詳しい事情はまったくわかりませんので、もしかしたら、別の考え方ができるのかもしれませんが、とりあえず、このニュースを知って感じたことを書きました。
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2008&d=0411&f=national_0411_019.shtml
北京の近くで、バスの運行が妨害されていたが、６日ぶりに運転が再開されたとのことです。
運行妨害の理由ですが、１社が利用者に大幅な割引を行ったため、他社のバスの利用者が激減し、そこで、運転手などが格安バスの運行を妨害したということです。
何と乱暴な話でしょう。価格やサービスで競争するのが市場主義経済というものであって、実力行使に出るのは許されません。他社のバスも、価格を下げるなり、サービスを充実させるなりして、競争するべきで、格安バスの運行を実力で妨害するというのはとんでもない話です。これはストライキではありません。単なる犯罪行為です。格安バスの乗客にとっては、これによって目的地まで行けないということになり、大きな迷惑です。
こんな話を聞くと、中国では、まだまだ自由な競争が確立されていない（人々はそういう意識を持っていない）のだなあと感じます。
これを敷衍して考えると、現在、中国に投資することは危険なことなのかもしれません。
たまたま乙はインターネットでこのニュースを見かけただけで、現地の詳しい事情はまったくわかりませんので、もしかしたら、別の考え方ができるのかもしれませんが、とりあえず、このニュースを知って感じたことを書きました。
2008年04月12日
「みんなのアセットアロケーション」と比較
かえるさんのアンケート結果がブログで報告されています。
http://kaeru.orio.jp/blog/2008/04/_2_7.html
278 人のアセットアロケーションの合計値（平均値）だそうです。
乙は、このアンケートには回答しなかった（乙の分類とずれているので、回答しにくかったように思いました）のですが、結果が出ましたので、乙の場合と比較してみました。かえるさんの結果に合わせて数値を加工しました。
乙は平均値よりもかなり偏った運用をしていることがわかります。自分自身でも、エマージング株が多すぎると思っていますので、今後、ここを何とか減らすようにしないといけません。乙の場合、シーゲル氏のいう「成長の罠」
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
にはまってしまった結果です。
http://kaeru.orio.jp/blog/2008/04/_2_7.html
278 人のアセットアロケーションの合計値（平均値）だそうです。
乙は、このアンケートには回答しなかった（乙の分類とずれているので、回答しにくかったように思いました）のですが、結果が出ましたので、乙の場合と比較してみました。かえるさんの結果に合わせて数値を加工しました。
| 種類 | 乙 | アンケート |
| 日本株 | 6.17 | 26.48 |
| 先進国株 | 19.99 | 31.33 |
| エマージング株 | 29.44 | 11.37 |
| 日本債券 | 0.19 | 5.92 |
| 先進国債券 | 14.66 | 17.26 |
| エマージング債券 | 10.68 | 1.44 |
| 日本REIT | 0 | 1.59 |
| 世界REIT | 3.48 | 2.64 |
| コモディティ | 0 | 1.97 |
| その他 | 15.39 | 0 |
乙は平均値よりもかなり偏った運用をしていることがわかります。自分自身でも、エマージング株が多すぎると思っていますので、今後、ここを何とか減らすようにしないといけません。乙の場合、シーゲル氏のいう「成長の罠」
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
にはまってしまった結果です。
ラベル：アセットアロケーション
2008年04月11日
VTI の追加購入
乙は、これからアメリカ株はどの ETF を中心にしようかと迷っていましたが、
2008.4.1 http://otsu.seesaa.net/article/91810075.html
ジェレミー・シーゲル(2005.11)『株式投資の未来』日経BP社
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んだところ、VTI (Vanguard Total Stock Market ETF) がいいという話でした。
VTI については、以前、乙のブログで言及したことがありますが、
2007.5.16 http://otsu.seesaa.net/article/41928048.html
Expense ratio が非常に低いこと、ウィルシャー 5000 インデックスという非常に広い銘柄に分散投資することの二つの理由で、これをメインにしても問題は少ないと思いました。
たとえていえば、日本株でインデックス投資をしようという場合に、日経225 と TOPIX のどちらがいいかというような問題です。単純に考えて、幅広い銘柄をカバーする方がいいと思います。
今後とも、VTI だけに絞るかどうかは、わかりませんが、とりあえずアメリカ株の投資先として、VTI を中心にしようということです。
４月になりましたので、そろそろ、アメリカ株の追加投資を再開してもいいころだと思いました。サブプライムローン問題もそろそろ一段落ではないかと思います。（別に根拠はありません。当てずっぽうです。）
というわけで、先日、VTI を追加購入しました。
2008.4.1 http://otsu.seesaa.net/article/91810075.html
ジェレミー・シーゲル(2005.11)『株式投資の未来』日経BP社
2008.4.7 http://otsu.seesaa.net/article/92505039.html
を読んだところ、VTI (Vanguard Total Stock Market ETF) がいいという話でした。
VTI については、以前、乙のブログで言及したことがありますが、
2007.5.16 http://otsu.seesaa.net/article/41928048.html
Expense ratio が非常に低いこと、ウィルシャー 5000 インデックスという非常に広い銘柄に分散投資することの二つの理由で、これをメインにしても問題は少ないと思いました。
たとえていえば、日本株でインデックス投資をしようという場合に、日経225 と TOPIX のどちらがいいかというような問題です。単純に考えて、幅広い銘柄をカバーする方がいいと思います。
今後とも、VTI だけに絞るかどうかは、わかりませんが、とりあえずアメリカ株の投資先として、VTI を中心にしようということです。
４月になりましたので、そろそろ、アメリカ株の追加投資を再開してもいいころだと思いました。サブプライムローン問題もそろそろ一段落ではないかと思います。（別に根拠はありません。当てずっぽうです。）
というわけで、先日、VTI を追加購入しました。
2008年04月10日
アメリカでの ETF の上場廃止
乙は、カン・チュンドさんのブログにあった記事を読みました。
http://tohshi.blog61.fc2.com/blog-entry-459.html
アメリカの Claymore Securities が、運用を行っている37のETFのうち、11のETFを清算すると発表したそうです。
乙は、アメリカ市場で ETF に投資しているため、他人事とは思えませんでした。
ETF が上場廃止になると、どうなるでしょうか。上記のカンさんのブログによれば、あるときまでは普通に売却できるものの、その後は特定の証券会社経由でないと売却ができないとのことです。これは非常に不便です。また、普通に売却できるとしても、そのときの売却価格は、ETF の清算価値を基準にすれば、当然それよりも低くなるものと思われます。（だって将来性がないのですから。）いわゆるディスカウント価格ということになるでしょう。
乙は、急に心配になりました。純資産額 500 万ドルあたりが境界線だそうです。
自分の持っている ETF の純資産額(Net Asset Value)を調べてみることにしました。以下のようになります。純資産額が大きい順に並べました。
こうして並べてみると、最近設定されたものは純資産額がわかりませんが、それらをのぞき、全部が 500 万ドルを優に越えています。
逆にいうと、純資産額が 500 万ドルしかないというのは、非常に取扱量が少ない場合のように思えます。
各種 ETF の上場廃止は、あまり心配するようなことではないのかもしれません。
もっとも、今後、いろいろな ETF が日本市場（東証）に上場する場合を考えると、心配はあります。世界を基準にして見れば、日本は単なるローカルマーケットですから、意外と純資産額が伸びず、運用会社が精算してしまうというようなこともあるかもしれません。
http://tohshi.blog61.fc2.com/blog-entry-459.html
アメリカの Claymore Securities が、運用を行っている37のETFのうち、11のETFを清算すると発表したそうです。
乙は、アメリカ市場で ETF に投資しているため、他人事とは思えませんでした。
ETF が上場廃止になると、どうなるでしょうか。上記のカンさんのブログによれば、あるときまでは普通に売却できるものの、その後は特定の証券会社経由でないと売却ができないとのことです。これは非常に不便です。また、普通に売却できるとしても、そのときの売却価格は、ETF の清算価値を基準にすれば、当然それよりも低くなるものと思われます。（だって将来性がないのですから。）いわゆるディスカウント価格ということになるでしょう。
乙は、急に心配になりました。純資産額 500 万ドルあたりが境界線だそうです。
自分の持っている ETF の純資産額(Net Asset Value)を調べてみることにしました。以下のようになります。純資産額が大きい順に並べました。
| ETF | 純資産額 |
| SPY | $73,767,606,000 |
| EFA | $46,326,553,000 |
| QQQQ | $21,766,713,000 |
| IVV | $17,901,111,000 |
| IWM | $12,719,102,000 |
| VTI | $10,254,820,000 |
| IWD | $9,651,780,000 |
| DIA | $9,284,221,000 |
| DVY | $7,656,424,000 |
| AGG | $6,641,093,000 |
| VWO | $6,274,824,000 |
| IJR | $5,115,445,000 |
| IJH | $4,991,916,000 |
| TIP | $4,479,424,000 |
| EWZ | $4,434,334,000 |
| IWN | $3,926,217,000 |
| VGK | $3,148,345,000 |
| IEV | $3,022,553,000 |
| EZU | $2,971,565,000 |
| LQD | $2,940,420,000 |
| EWW | $1,382,810,000 |
| PRF | $1,247,357,000 |
| RWR | $1,236,250,000 |
| EFV | $1,196,658,000 |
| RWX | $1,111,226,000 |
| ADRE | $947,957,000 |
| VBR | $819,368,000 |
| RSX | $800,069,000 |
| VXF | $558,769,000 |
| FEZ | $484,541,000 |
| SDY | $237,035,000 |
| FEU | $185,256,000 |
| BWX | $180,676,000 |
| DEW | $54,417,000 |
| GAF | $27,452,000 |
| VEA | - |
| BND | - |
| EMB | - |
| IBCI | - |
| IBGS | - |
| IBGX | - |
こうして並べてみると、最近設定されたものは純資産額がわかりませんが、それらをのぞき、全部が 500 万ドルを優に越えています。
逆にいうと、純資産額が 500 万ドルしかないというのは、非常に取扱量が少ない場合のように思えます。
各種 ETF の上場廃止は、あまり心配するようなことではないのかもしれません。
もっとも、今後、いろいろな ETF が日本市場（東証）に上場する場合を考えると、心配はあります。世界を基準にして見れば、日本は単なるローカルマーケットですから、意外と純資産額が伸びず、運用会社が精算してしまうというようなこともあるかもしれません。
2008年04月09日
ドルへの両替
昨今のドルに対する円高は、ドルで海外投資をする人にとっては福音のようなものです。円高のときには、ぜひ、どんどんドルに両替しましょう。（しかし、さらに円高になることもあるので、今の段階のドルへの両替が本当におトクかどうかはわかりませんが。）
95 円台までの急激な円高は、乙は予想もしていませんでした。
さて、このような円高のとき、乙は円高のメリットを享受しながらドルに両替できたでしょうか。実は、残念ながらそうは行きませんでした。円高になり始めたときに、105円で両替しました。しかし、その後、さらに円高が進むことになりましたが、周りの声では、80 円台に突入かなどというのもあったようで、ドルへの両替はちょっとためらってしまいました。その後、100 円前後になったときに、乙は 98 円での両替を注文したのですが、最近は 102 円前後になってしまい、ドル買いができないままずるずると時間が過ぎてしまいました。（このままドル買いができない状態が続くかもしれません。）
結果的には、最近の円高のメリットがあまり活かせないことになったように思います。
為替レートは、どんどん変わるものですし、その方向性は予想できないものだと思います。その中で、個人投資家がうまく円高時のドル買いができるかというと、かなりむずかしいようです。ＦＸに注力している人の場合は、それが可能なのかもしれませんが、本業が別にある人間は、為替相場をずっと追いかけているわけにもいきません。
国内の投資信託を利用して海外投資をしている人は、こんな問題に悩むことはありません。日本円で投資信託を購入すれば、いつでも、そのときのレートで（しかも手数料はきわめて安価に）外貨への両替をしてくれているはずです。
為替レートなどを気にすることなく、順次投資を続けていくのが一番いいのかもしれません。
95 円台までの急激な円高は、乙は予想もしていませんでした。
さて、このような円高のとき、乙は円高のメリットを享受しながらドルに両替できたでしょうか。実は、残念ながらそうは行きませんでした。円高になり始めたときに、105円で両替しました。しかし、その後、さらに円高が進むことになりましたが、周りの声では、80 円台に突入かなどというのもあったようで、ドルへの両替はちょっとためらってしまいました。その後、100 円前後になったときに、乙は 98 円での両替を注文したのですが、最近は 102 円前後になってしまい、ドル買いができないままずるずると時間が過ぎてしまいました。（このままドル買いができない状態が続くかもしれません。）
結果的には、最近の円高のメリットがあまり活かせないことになったように思います。
為替レートは、どんどん変わるものですし、その方向性は予想できないものだと思います。その中で、個人投資家がうまく円高時のドル買いができるかというと、かなりむずかしいようです。ＦＸに注力している人の場合は、それが可能なのかもしれませんが、本業が別にある人間は、為替相場をずっと追いかけているわけにもいきません。
国内の投資信託を利用して海外投資をしている人は、こんな問題に悩むことはありません。日本円で投資信託を購入すれば、いつでも、そのときのレートで（しかも手数料はきわめて安価に）外貨への両替をしてくれているはずです。
為替レートなどを気にすることなく、順次投資を続けていくのが一番いいのかもしれません。
2008年04月08日
「なかのひと」によるアクセス数の統計
少し前から、乙のブログの左下のところに日本地図が表示されるようになっています。
これは「なかのひと」というサービスで、乙のブログにアクセスしてきた人のドメインを調べて集計し、どこからのアクセスが多かったかを示すものです。
このサービスでは、地図の形で結果を示すだけでなく、アクセスしてきた具体的なサイト名がわかります。
そこで、さっそく集計してみました。乙が「なかのひと」を設置したのは2008年１月下旬ですから、３ヵ月弱ほど経ったことになります。
その全体の結果（これまでの累計）は、以下の通りです。とりあえず、６０回以上アクセスがあったところを示してみました。
なるほど、ある種のアクセス解析ができるんですね。これはおもしろいと思いました。
乙のブログがどんな人に読まれているのか、その一部がわかります。なぜこういうところからのアクセスが多いのかは推測しかできませんが、一部、思い当たるフシもないわけではありません。ソニーや東芝は、次世代 DVD の記事を書いた影響かもしれないとかいうことです。いや、東芝は一時株を持っていましたから、その影響でしょうか。日本 IBM からのアクセスが１位とは驚きです。別にＩＢＭの記事を書いたわけではありません。乙の書いた記事で「IBM」を検索してみると、次の２件の記事が見つかります。
2006.4.23 「Google と東芝・松下の株」
http://otsu.seesaa.net/article/16924609.html
2007.6.8 「DIAMONDS TRUST SERIES I (DIA)」
http://otsu.seesaa.net/article/44165419.html
いずれの記事も、IBM との関連はあまりないですし、記事自体が比較的古いため、まさか、こんなことが最近３ヵ月弱の IBM からのアクセスを増やしたとも思えません。
ということは、日本 IBM の皆さんは、自社に関する記事が目当てではなく、乙のブログにアクセスしてきているということになります。
95回の University of Michigan のように、外国からのアクセスもあることがおもしろかったです。たぶん、ミシガン大学に在籍している日本人がアクセスしてくるのでしょうね。
こんな表を見ると、どういうことなのか、いろいろ考えさせてくれます。
続きを読む
これは「なかのひと」というサービスで、乙のブログにアクセスしてきた人のドメインを調べて集計し、どこからのアクセスが多かったかを示すものです。
このサービスでは、地図の形で結果を示すだけでなく、アクセスしてきた具体的なサイト名がわかります。
そこで、さっそく集計してみました。乙が「なかのひと」を設置したのは2008年１月下旬ですから、３ヵ月弱ほど経ったことになります。
その全体の結果（これまでの累計）は、以下の通りです。とりあえず、６０回以上アクセスがあったところを示してみました。
| アクセス数 | アクセス元 |
433 | 日本IBM |
345 | ソニー |
317 | 日本ヒューレット・パッカード |
291 | 帝京大学 |
257 | 東電通 |
230 | 日本電気 |
212 | 富士ゼロックス |
154 | 藤和不動産 |
149 | 東芝 |
142 | 富士通 |
121 | カシオ計算機 |
120 | 公立横浜市立大学 |
120 | 大日本印刷 |
119 | 熊本ドメイン |
114 | 日本ユニシス |
111 | 東京ドメイン |
109 | 大塚商会 |
106 | 一橋大学 |
99 | 三菱UFJフィナンシャル・グループ |
96 | KDDI |
95 | University of Michigan |
94 | アレフネット |
90 | 財務省財務局ネットワーク |
88 | 松下電器産業 |
86 | 日本マイクロニクス |
85 | アロカ |
81 | 京都大学 |
79 | 東京エレクトロン |
78 | ユニコムグループホールディングス |
76 | 東京工業大学 |
73 | 理化学研究所 |
70 | シャープ |
69 | ANDERSON MORI and TOMOTSUNE |
60 | 国土交通省 |
なるほど、ある種のアクセス解析ができるんですね。これはおもしろいと思いました。
乙のブログがどんな人に読まれているのか、その一部がわかります。なぜこういうところからのアクセスが多いのかは推測しかできませんが、一部、思い当たるフシもないわけではありません。ソニーや東芝は、次世代 DVD の記事を書いた影響かもしれないとかいうことです。いや、東芝は一時株を持っていましたから、その影響でしょうか。日本 IBM からのアクセスが１位とは驚きです。別にＩＢＭの記事を書いたわけではありません。乙の書いた記事で「IBM」を検索してみると、次の２件の記事が見つかります。
2006.4.23 「Google と東芝・松下の株」
http://otsu.seesaa.net/article/16924609.html
2007.6.8 「DIAMONDS TRUST SERIES I (DIA)」
http://otsu.seesaa.net/article/44165419.html
いずれの記事も、IBM との関連はあまりないですし、記事自体が比較的古いため、まさか、こんなことが最近３ヵ月弱の IBM からのアクセスを増やしたとも思えません。
ということは、日本 IBM の皆さんは、自社に関する記事が目当てではなく、乙のブログにアクセスしてきているということになります。
95回の University of Michigan のように、外国からのアクセスもあることがおもしろかったです。たぶん、ミシガン大学に在籍している日本人がアクセスしてくるのでしょうね。
こんな表を見ると、どういうことなのか、いろいろ考えさせてくれます。
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2008年04月07日
ジェレミー・シーゲル(2005.11)『株式投資の未来』日経BP社
乙が読んだ本です。「永続する会社が本当の利益をもたらす」という副題が付いています。
大部分はアメリカの話ですが、株式投資について、約５０年の具体的なデータに基づいて書かれているので、しっかりした本だと思います。
序文を読んでいるうちに、引き込まれてしまいました。だって、リターンの追跡調査をしていくと、「新興企業、新興業界、新興国にかぎって、リターンが極端に低くなっている。」(p.xv) などと書いてあるのですから。
第１章「成長の罠」は、まさに序文に書いてある点を徹底的に追及した貴重な研究成果です。p.10 のＩＢＭとスタンダードオイルの比較も印象的ですが、本書の真髄は、S&P500 の全銘柄を約５０年にわたって追跡調査したところです。（巻末に付表として全データが載っています。）数値データをきちんと集め、その分析結果に基づいて下された判断ですから、これは正しいと思います。
乙はショックを受けました。自分のポートフォリオを見ると、新興国株の比率が高く、
2007.10.15 http://otsu.seesaa.net/article/60730510.html
その中でも、BRICs 諸国にやや重点をおいた投資をしてきたのですが、
2008.1.12 http://otsu.seesaa.net/article/77918615.html
そのやり方はダメだといわれてしまいました。う～ん。データが示されていますから、説得力があります。乙はまさに「成長の罠」にはまっていたのです。そのうち、ポートフォリオの変更が必要なように思います。新興国株の比率を下げるということです。
p.14 高配当株が投資先としていいそうです。p.31 長期投資では配当が大事だとのことです。これらは、すでに聞いた話でしたが、こうしてデータを示されると説得力があります。
第６章「新興の中の新興に投資する新規公開株(IPO)」では、何と IPO に投資してもリターンは決して高くならないとのことです。これも興味深い結果でした。
p.123 設備投資が少ない企業のほうがリターンが高いとのことです。これまた意外でした。
pp.125-128 インターネットがいろいろな企業にどういう影響を与えたかを論じています。なるほど、こうしてみると、IT バブルは確かにバブルだったのです。ネットの経済に対する影響は大きいけれど、どのように影響するかをきちんと理解しておかないと、勘違いの投資をしてしまいそうです。
p.144 配当を再投資することが重要だと説きます。納得できます。
p.160 印象的なグラフが載っています。1929年９月から1954年11月までの S&P 500 のリターンが示されていますが、大恐慌がなかった場合と比較しています。何と、大恐慌がなかったと仮定したときのほうがリターンが低いのです。最初、乙がこのグラフを見たときは、シーゲル氏の間違いではないかと思いました。しかし、これは間違いではありません。大恐慌の株安が起こったときには、配当を株安時に再投資できたからというわけです。これまた意外な指摘でした。
p.168 ここにもまた印象的なグラフが出てきます。S&P 500 のリターンよりも、S&P 10種、あるいはコア10種のほうがリターンが高いということです。となると、個人の場合も、この戦略をとるべきだということになってきます。実際この戦略に従って株式投資する場合は、株式売買手数料が心配になりますが、十分な資産がある場合は、相対的に手数料は下がるわけですから、有力な手法だと思いました。
p.201 ここの図も興味深いものです。1900 年から 2003 年で、アメリカ株のリターンは 6.5%、日本株は 4% という結果です。日本は意外なほど低いし、アメリカは（他の１５ヵ国と比べると）予想外に高くなっています。このような１６ヵ国の株式のリターンを考慮すると、乙が目標とする 7% のリターンというのは、だいぶ期待しすぎの数値のように思えてきました。もう少し低くしないといけないのでしょう。
第１５章「世界的解決 真のニューエコノミー」もまた興味深い章です。今後は、途上国の投資家がアメリカ（の株式）を買うことになるという見通しが書かれています。先進国では、今後は退職者が多くなり、持っている資産を売却して生活することになり、それを買うのが現在の途上国の人々だというわけです。この見通しは当然日本にも当てはまります。これから日本企業も新興国の投資家に買われる時代がやってくるのです。今の日本では、これに対して反発する声が強そうですが、経済的には避けられない運命なのでしょう。
p.262 1992 年から 2003 年まで、ブラジルと中国のＧＤＰ成長率と株式のリターンをグラフ化しています。結論は、ＧＤＰ成長率が高いからといって株式のリターンが大きいわけではないということです。第１章「成長の罠」を国際比較しているわけです。p.264 には、1987年から2003年までの新興成長国のＧＤＰ成長率と株式リターンの関係がグラフとして掲載されています。何と、負の関係が認められるというのです。このことから、成長率の高い国に投資することは、むしろよくないことだとされます。乙は説得されました。
p.275 アメリカ株に投資するなら VTI がいいということです。とにかく広い銘柄に投資することを勧めます。また、p.274 では、非アメリカ株の投資の場合は EFA や EEM をすすめています。なるほど。大いに参考になります。
p.291 本書の結論が書かれています。株式投資で推奨されるポートフォリオです。
インデックスファンド 50%
（うち、米国株 30%、非米国株 20%）
リターン補完戦略 50%
（高配当戦略、グローバル戦略、セクター戦略、バリュー戦略に、各10-15%）
１冊読み進めてきた後では、この結論が納得できることになります。
ともあれ、本書は、乙の投資戦略を変更させるだけのインパクトを持った良書です。株式投資がどんなものか、わかったような気がしました。特に、きわめて長期にわたるデータを示しながら論述されますので、非常に説得力があります。株式投資に関して、基本的な知識がわかったように感じました。（実際は、忘れてしまうことも多いでしょうが。）
こういう本が出版されているアメリカという国がうらやましく思いました。こんなすごい本が出ているとは、さすがにアメリカです。乙は、本書に相当するような株式投資の本（特に日本株を材料にした本）は、見たことがありませんでした。
原書が出てから短期間のうちに日本語の訳書が刊行されたわけですが、これは日本人に大いに恩恵を与える本であると思います。
目からウロコが落ちるとは、まさに本書のような本のことをいうのでしょう。本書は、300 ページを越える長さで、読むのに時間がかかりますが、それだけの内容が詰まっています。株式投資をするすべての人におすすめできる本だと思います。
大部分はアメリカの話ですが、株式投資について、約５０年の具体的なデータに基づいて書かれているので、しっかりした本だと思います。
序文を読んでいるうちに、引き込まれてしまいました。だって、リターンの追跡調査をしていくと、「新興企業、新興業界、新興国にかぎって、リターンが極端に低くなっている。」(p.xv) などと書いてあるのですから。
第１章「成長の罠」は、まさに序文に書いてある点を徹底的に追及した貴重な研究成果です。p.10 のＩＢＭとスタンダードオイルの比較も印象的ですが、本書の真髄は、S&P500 の全銘柄を約５０年にわたって追跡調査したところです。（巻末に付表として全データが載っています。）数値データをきちんと集め、その分析結果に基づいて下された判断ですから、これは正しいと思います。
乙はショックを受けました。自分のポートフォリオを見ると、新興国株の比率が高く、
2007.10.15 http://otsu.seesaa.net/article/60730510.html
その中でも、BRICs 諸国にやや重点をおいた投資をしてきたのですが、
2008.1.12 http://otsu.seesaa.net/article/77918615.html
そのやり方はダメだといわれてしまいました。う～ん。データが示されていますから、説得力があります。乙はまさに「成長の罠」にはまっていたのです。そのうち、ポートフォリオの変更が必要なように思います。新興国株の比率を下げるということです。
p.14 高配当株が投資先としていいそうです。p.31 長期投資では配当が大事だとのことです。これらは、すでに聞いた話でしたが、こうしてデータを示されると説得力があります。
第６章「新興の中の新興に投資する新規公開株(IPO)」では、何と IPO に投資してもリターンは決して高くならないとのことです。これも興味深い結果でした。
p.123 設備投資が少ない企業のほうがリターンが高いとのことです。これまた意外でした。
pp.125-128 インターネットがいろいろな企業にどういう影響を与えたかを論じています。なるほど、こうしてみると、IT バブルは確かにバブルだったのです。ネットの経済に対する影響は大きいけれど、どのように影響するかをきちんと理解しておかないと、勘違いの投資をしてしまいそうです。
p.144 配当を再投資することが重要だと説きます。納得できます。
p.160 印象的なグラフが載っています。1929年９月から1954年11月までの S&P 500 のリターンが示されていますが、大恐慌がなかった場合と比較しています。何と、大恐慌がなかったと仮定したときのほうがリターンが低いのです。最初、乙がこのグラフを見たときは、シーゲル氏の間違いではないかと思いました。しかし、これは間違いではありません。大恐慌の株安が起こったときには、配当を株安時に再投資できたからというわけです。これまた意外な指摘でした。
p.168 ここにもまた印象的なグラフが出てきます。S&P 500 のリターンよりも、S&P 10種、あるいはコア10種のほうがリターンが高いということです。となると、個人の場合も、この戦略をとるべきだということになってきます。実際この戦略に従って株式投資する場合は、株式売買手数料が心配になりますが、十分な資産がある場合は、相対的に手数料は下がるわけですから、有力な手法だと思いました。
p.201 ここの図も興味深いものです。1900 年から 2003 年で、アメリカ株のリターンは 6.5%、日本株は 4% という結果です。日本は意外なほど低いし、アメリカは（他の１５ヵ国と比べると）予想外に高くなっています。このような１６ヵ国の株式のリターンを考慮すると、乙が目標とする 7% のリターンというのは、だいぶ期待しすぎの数値のように思えてきました。もう少し低くしないといけないのでしょう。
第１５章「世界的解決 真のニューエコノミー」もまた興味深い章です。今後は、途上国の投資家がアメリカ（の株式）を買うことになるという見通しが書かれています。先進国では、今後は退職者が多くなり、持っている資産を売却して生活することになり、それを買うのが現在の途上国の人々だというわけです。この見通しは当然日本にも当てはまります。これから日本企業も新興国の投資家に買われる時代がやってくるのです。今の日本では、これに対して反発する声が強そうですが、経済的には避けられない運命なのでしょう。
p.262 1992 年から 2003 年まで、ブラジルと中国のＧＤＰ成長率と株式のリターンをグラフ化しています。結論は、ＧＤＰ成長率が高いからといって株式のリターンが大きいわけではないということです。第１章「成長の罠」を国際比較しているわけです。p.264 には、1987年から2003年までの新興成長国のＧＤＰ成長率と株式リターンの関係がグラフとして掲載されています。何と、負の関係が認められるというのです。このことから、成長率の高い国に投資することは、むしろよくないことだとされます。乙は説得されました。
p.275 アメリカ株に投資するなら VTI がいいということです。とにかく広い銘柄に投資することを勧めます。また、p.274 では、非アメリカ株の投資の場合は EFA や EEM をすすめています。なるほど。大いに参考になります。
p.291 本書の結論が書かれています。株式投資で推奨されるポートフォリオです。
インデックスファンド 50%
（うち、米国株 30%、非米国株 20%）
リターン補完戦略 50%
（高配当戦略、グローバル戦略、セクター戦略、バリュー戦略に、各10-15%）
１冊読み進めてきた後では、この結論が納得できることになります。
ともあれ、本書は、乙の投資戦略を変更させるだけのインパクトを持った良書です。株式投資がどんなものか、わかったような気がしました。特に、きわめて長期にわたるデータを示しながら論述されますので、非常に説得力があります。株式投資に関して、基本的な知識がわかったように感じました。（実際は、忘れてしまうことも多いでしょうが。）
こういう本が出版されているアメリカという国がうらやましく思いました。こんなすごい本が出ているとは、さすがにアメリカです。乙は、本書に相当するような株式投資の本（特に日本株を材料にした本）は、見たことがありませんでした。
原書が出てから短期間のうちに日本語の訳書が刊行されたわけですが、これは日本人に大いに恩恵を与える本であると思います。
目からウロコが落ちるとは、まさに本書のような本のことをいうのでしょう。本書は、300 ページを越える長さで、読むのに時間がかかりますが、それだけの内容が詰まっています。株式投資をするすべての人におすすめできる本だと思います。
ラベル：ジェレミー・シーゲル 株式投資
2008年04月06日
トラックバックの削除
最近、乙のブログにトラックバックがかなり多く寄せられます。しかし、乙のブログでは、トラックバックは全部管理人の承認制になっていますので、こちらで一方的に削除しているものが多数あります。
トラックバックは、コメントと同様に、ブログを有益なものにするしくみだと思っていますが、現在では、スパムが多くなっているようです。単純なスパムなのか、有意義なトラックバックなのか、境界線はしばしばあいまいです。
スパムでなくても、乙がトラックバックを削除する典型例として、次のようなものがあります。
乙の書いた記事（の一部）を引用して、同じようなテーマで他の人の書いた記事も引用して、自分のブログに１０～２０本くらい並べているのです。他者からの引用は（出典=URLを明示していれば）許せるけれど、しばしばそういう記事は出典さえも明示していないのです。それだけで著作権法に抵触しますよ。
また、他者のブログ記事を何本も並べるだけというのは、いかにも能がありません。そんなことは検索エンジンですぐにでもできてしまうことです。たぶん、実際に検索エンジンで検索して、引っかかったものを適当に切り貼りしただけなのでしょう。集めたブログ記事の総体（あるいは個々のブログ記事）に対して、自分がどう思うのか、ひとこと、考えを述べなければ、ブログは無意味なものになってしまいます。
そういう記事を書いている人は、単に他人の書いた記事を利用して自分のサイトに閲覧者を引き寄せようとしているだけです。誘導したその先に何があるのか、乙は知りませんが、アフィリエイトなどで儲けようとしているのでしょうか。さらに変な（実はそれこそが目的の）有害サイトに誘導しようとしているのでしょうか。
逆にいえば、そういう記事を書いている人からのトラックバックは、真の意味のトラックバックではなく、単に、自分のブログへの来訪者を増やすためのきっかけに過ぎません。
乙がそういうトラックバックを「承認」するということは、乙のブログを訪問してくださった方を、そういう変な（失礼！）ブログに誘導することの片棒を担ぐことになります。したがって、乙は、そういうところから来たトラックバックは基本的に削除しています。
というわけで、最近は、せっせせっせとトラックバックを削除している毎日です。
乙の書いた記事に直接関連する内容を含むトラックバックだけを「承認」していることにご留意下さい。
こういうところに書いてもムダかもしれませんが、最近、あまりに多いので、ひとこと不満を述べました。
トラックバックは、コメントと同様に、ブログを有益なものにするしくみだと思っていますが、現在では、スパムが多くなっているようです。単純なスパムなのか、有意義なトラックバックなのか、境界線はしばしばあいまいです。
スパムでなくても、乙がトラックバックを削除する典型例として、次のようなものがあります。
乙の書いた記事（の一部）を引用して、同じようなテーマで他の人の書いた記事も引用して、自分のブログに１０～２０本くらい並べているのです。他者からの引用は（出典=URLを明示していれば）許せるけれど、しばしばそういう記事は出典さえも明示していないのです。それだけで著作権法に抵触しますよ。
また、他者のブログ記事を何本も並べるだけというのは、いかにも能がありません。そんなことは検索エンジンですぐにでもできてしまうことです。たぶん、実際に検索エンジンで検索して、引っかかったものを適当に切り貼りしただけなのでしょう。集めたブログ記事の総体（あるいは個々のブログ記事）に対して、自分がどう思うのか、ひとこと、考えを述べなければ、ブログは無意味なものになってしまいます。
そういう記事を書いている人は、単に他人の書いた記事を利用して自分のサイトに閲覧者を引き寄せようとしているだけです。誘導したその先に何があるのか、乙は知りませんが、アフィリエイトなどで儲けようとしているのでしょうか。さらに変な（実はそれこそが目的の）有害サイトに誘導しようとしているのでしょうか。
逆にいえば、そういう記事を書いている人からのトラックバックは、真の意味のトラックバックではなく、単に、自分のブログへの来訪者を増やすためのきっかけに過ぎません。
乙がそういうトラックバックを「承認」するということは、乙のブログを訪問してくださった方を、そういう変な（失礼！）ブログに誘導することの片棒を担ぐことになります。したがって、乙は、そういうところから来たトラックバックは基本的に削除しています。
というわけで、最近は、せっせせっせとトラックバックを削除している毎日です。
乙の書いた記事に直接関連する内容を含むトラックバックだけを「承認」していることにご留意下さい。
こういうところに書いてもムダかもしれませんが、最近、あまりに多いので、ひとこと不満を述べました。
2008年04月05日
投資信託の毎月積立（３）
昨日書いたようなことで、
2008.4.4 http://otsu.seesaa.net/article/92156333.html
毎月５万円を以下の三つの投資信託に投資することに決めました。
(1) 三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）２万円（楽天証券）
(2) 住信-STAM グローバル株式インデックス・オープン １万円（SBI イートレード証券）
(3) 住信-STAM TOPIX インデックス・オープン ２万円（SBI イートレード証券）
さっそく、実際に購入手続きをしてみました。(2) と (3) は、積立購入が簡単にできました。しかし、(1) はうまく行きませんでした。
三菱 UFJ 投信のサイトではその存在を確認できるのですが、
http://www.am.mufg.jp/fund/top/260294.html
「販売会社情報」欄には何も書いてないのです。
ちなみに 三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（毎月分配型）のほうは
http://www.am.mufg.jp/fund/top/260223.html
楽天証券で購入できると書いてあります。しかし、信託報酬が高いし、毎月の分配は避けたいものと考えると、これでは不満です。
また、楽天証券のサイト
http://fund-station.rakuten-sec.co.jp/index.html
で検索しても、「毎月分配型」は見つかるのですが、「年１回決算型」のほうは見つかりません。もしかして、まだこの投資信託の取り扱いの体制が整っていないのでしょうか。
ちなみに、カブドットコム証券で検索してみても、今購入できるのは毎月分配型
http://kabu.com/item/fund/03311074.asp
だけです。
というわけで、「三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）」をやめて、「住信-STAM グローバル債券インデックス・オープン」にすることにしました。これなら、３本とも同じ証券会社で購入できますから、管理の手間がかかりません。コストの違いも、前者が「信託報酬 0.630%、信託財産留保額 なし」というのに対して、後者は「信託報酬 0.672%、信託財産留保額 0.05%」ということで、ごくわずかの違いしかありません。信託報酬の 0.042% の違いというのは、投資信託の見えないコストを考えると、誤差の中に埋もれてしまうくらいの小さな差のように思えます。
結果的に、SBI イートレード証券で、３種類の投資信託を毎月積み立てることになりました。
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2008.4.4 http://otsu.seesaa.net/article/92156333.html
毎月５万円を以下の三つの投資信託に投資することに決めました。
(1) 三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）２万円（楽天証券）
(2) 住信-STAM グローバル株式インデックス・オープン １万円（SBI イートレード証券）
(3) 住信-STAM TOPIX インデックス・オープン ２万円（SBI イートレード証券）
さっそく、実際に購入手続きをしてみました。(2) と (3) は、積立購入が簡単にできました。しかし、(1) はうまく行きませんでした。
三菱 UFJ 投信のサイトではその存在を確認できるのですが、
http://www.am.mufg.jp/fund/top/260294.html
「販売会社情報」欄には何も書いてないのです。
ちなみに 三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（毎月分配型）のほうは
http://www.am.mufg.jp/fund/top/260223.html
楽天証券で購入できると書いてあります。しかし、信託報酬が高いし、毎月の分配は避けたいものと考えると、これでは不満です。
また、楽天証券のサイト
http://fund-station.rakuten-sec.co.jp/index.html
で検索しても、「毎月分配型」は見つかるのですが、「年１回決算型」のほうは見つかりません。もしかして、まだこの投資信託の取り扱いの体制が整っていないのでしょうか。
ちなみに、カブドットコム証券で検索してみても、今購入できるのは毎月分配型
http://kabu.com/item/fund/03311074.asp
だけです。
というわけで、「三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）」をやめて、「住信-STAM グローバル債券インデックス・オープン」にすることにしました。これなら、３本とも同じ証券会社で購入できますから、管理の手間がかかりません。コストの違いも、前者が「信託報酬 0.630%、信託財産留保額 なし」というのに対して、後者は「信託報酬 0.672%、信託財産留保額 0.05%」ということで、ごくわずかの違いしかありません。信託報酬の 0.042% の違いというのは、投資信託の見えないコストを考えると、誤差の中に埋もれてしまうくらいの小さな差のように思えます。
結果的に、SBI イートレード証券で、３種類の投資信託を毎月積み立てることになりました。
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2008年04月04日
投資信託の毎月積立（２）
昨日書いたような経緯
2008.4.3 http://otsu.seesaa.net/article/92055448.html
があり、乙は「妻が将来的に使う分」と考えて、５万円を毎月投資信託で積み立てることにしました。
では、具体的に、投資信託をどう選び、いくらずつ購入したらいいか。それを考えてみると、藤田郁雄(2006.4)『みんなの投資----投資信託でゆっくり確実に資産をつくろう』
2006.11.24 http://otsu.seesaa.net/article/28149986.html
がピンときました。この本では、毎月５万円の資金を日本株２万円、外国株１万円、外国債券２万円に割り当てるということが書いてあります。乙もこれは正しいと思います。
藤田氏の本は２年前に書かれたものですから、現在では、もっといろいろな投資信託が出ており、この本に出てくる投信を選べばいいということではないと思います。そこで、改めて何に投資するか、乙なりに現時点で考えてみました。
まずは、外国債券です。
藤田氏は、「中央三井外国債券インデックス」を推薦しているわけですが、今は、もう少し違ったものが出ています。これについては、NightWalker さんのブログが詳しいと思います。
http://nightwalker.cocolog-nifty.com/money/2008/03/post_17f0.html
５種類の投資信託を比較しています。その結果、信託報酬が一番安いものを選ぶということで、三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）に決まります。乙の場合は、楽天証券で購入すればいいということになります。
次に、外国株です。藤田氏は、「ステート・ストリート外国株式インデックス」（信託報酬 0.9975%）を推薦していますが、こちらも、ずいぶんと状況が変わってきています。
http://shinkansen-19641001.cocolog-nifty.com/kodama/2007/11/stam_f9d3.html
http://nightwalker.cocolog-nifty.com/money/2007/11/stam_7e3d.html
などの記事にあるように、「住信-STAM グローバル株式インデックス・オープン」にすれば、信託報酬は 0.777% と、さらに下がります。
最後に、日本株ですが、藤田氏は「TOPIX オープン」（三菱UFJ投信 信託報酬 0.651%）をすすめているわけですが、「住信-STAM TOPIX インデックス・オープン」にすれば、信託報酬は 0.483%で済んでしまいます。
というわけで、４月からこの３種を積み立てることにしました。
なお、
http://fundstory.blog87.fc2.com/blog-entry-219.html
によれば、SBIイー・トレード証券を使うことで、後者の二つは自動積立が可能になったとのことです。これで、手間が少なくて済みます。
2008.4.3 http://otsu.seesaa.net/article/92055448.html
があり、乙は「妻が将来的に使う分」と考えて、５万円を毎月投資信託で積み立てることにしました。
では、具体的に、投資信託をどう選び、いくらずつ購入したらいいか。それを考えてみると、藤田郁雄(2006.4)『みんなの投資----投資信託でゆっくり確実に資産をつくろう』
2006.11.24 http://otsu.seesaa.net/article/28149986.html
がピンときました。この本では、毎月５万円の資金を日本株２万円、外国株１万円、外国債券２万円に割り当てるということが書いてあります。乙もこれは正しいと思います。
藤田氏の本は２年前に書かれたものですから、現在では、もっといろいろな投資信託が出ており、この本に出てくる投信を選べばいいということではないと思います。そこで、改めて何に投資するか、乙なりに現時点で考えてみました。
まずは、外国債券です。
藤田氏は、「中央三井外国債券インデックス」を推薦しているわけですが、今は、もう少し違ったものが出ています。これについては、NightWalker さんのブログが詳しいと思います。
http://nightwalker.cocolog-nifty.com/money/2008/03/post_17f0.html
５種類の投資信託を比較しています。その結果、信託報酬が一番安いものを選ぶということで、三菱ＵＦＪ 世界国債インデックスファンド（年１回決算型）に決まります。乙の場合は、楽天証券で購入すればいいということになります。
次に、外国株です。藤田氏は、「ステート・ストリート外国株式インデックス」（信託報酬 0.9975%）を推薦していますが、こちらも、ずいぶんと状況が変わってきています。
http://shinkansen-19641001.cocolog-nifty.com/kodama/2007/11/stam_f9d3.html
http://nightwalker.cocolog-nifty.com/money/2007/11/stam_7e3d.html
などの記事にあるように、「住信-STAM グローバル株式インデックス・オープン」にすれば、信託報酬は 0.777% と、さらに下がります。
最後に、日本株ですが、藤田氏は「TOPIX オープン」（三菱UFJ投信 信託報酬 0.651%）をすすめているわけですが、「住信-STAM TOPIX インデックス・オープン」にすれば、信託報酬は 0.483%で済んでしまいます。
というわけで、４月からこの３種を積み立てることにしました。
なお、
http://fundstory.blog87.fc2.com/blog-entry-219.html
によれば、SBIイー・トレード証券を使うことで、後者の二つは自動積立が可能になったとのことです。これで、手間が少なくて済みます。
2008年04月03日
投資信託の毎月積立（１）
ちょっと前に、妻が「毎月お金をちょうだい」と言ってきました。乙のところは結婚以来ずっと夫婦別会計なので、こんなことを妻が言い出すのは不思議だと思って妻に尋ねてみると、数年先ないし１０年先にまとまった出費を考えているので、そのために毎月貯金していきたいというのです。金額は毎月５万円だとのことです。
毎月の積立ならば、負担感なく順次積み立てられるから、大いに結構なのですが、乙のようにいろいろ投資している立場からいうと、積立の手段が貯金というのはどうにもばからしいように思えます。この低利率の時代です。貯金していてもほとんどお金が増えることはないでしょう。投資は不確実なもので（つまりリスクがあるということで）、大きく増えることもありますが、減らしてしまうこともあるわけで、支出予定が決まっている場合にはあまりおすすめできるものではないのですが、支出予定といっても時期がはっきり決まっているわけではなく、しかもそれまでの期間がけっこう長いように思えます。そこで、乙は、積立貯金ではなく、積立投資にしたらどうかという提案をしました。
妻もそれでよいということだったので、積立の条件を考えました。次の３点です。
[1] 毎月５万円を積み立てる。
[2] 積立期間は、目安として５年ないし１０年とする。
[3] 国内の金融機関で運用する。
[3] については、説明が必要かもしれません。妻の言い分によれば、外国の証券会社では、いざというとき（典型的には乙が死んだとき）お金が取り戻せるか心配だし、将来的にこの金は日本で使うことがわかっているので、海外での投資はしないということです。
乙の感覚では、妻の言い分は変で、一番有利な証券会社を（国内、海外の区別なく）選ぶべきだと思いますが、まあ、ここは妻が言い出した積立ですから、妻の主張を受け入れることにしました。それに、海外（の ETF）で投資するとなると、やや問題がありそうに思いました。
(1) 乙の名義で海外で運用すると、購入する金融商品を区別することがむずかしく、乙の本来の資金との区別が付けにくい。
たとえ計算上のことだとしても、実際上めんどうなことになりそうです。
(2) 毎月５万円だけだと、海外で運用すると、端数が出たりして、やりにくい。
両替する場合でも、たった５万円ではやりにくいですし、乙の資金と一緒にして両替したりすると、妻の分と乙の分とを計算上区別するのがかなりややこしくなります。
また、その資金で ETF を買うというのも、（少額過ぎて）けっこうやりにくいと思います。分配金が出た場合に、それを乙の分と区分して扱うとなると、これまた計算がめんどうです。
このような条件で考えてみると、毎月５万円の積立というのは、国内で販売している投資信託を利用するのがいいだろうと思いました。少額ですから、他の手段はとりにくいのです。
というわけで、４月から投資信託を毎月５万円ずつ積立することにしました。
毎月の積立ならば、負担感なく順次積み立てられるから、大いに結構なのですが、乙のようにいろいろ投資している立場からいうと、積立の手段が貯金というのはどうにもばからしいように思えます。この低利率の時代です。貯金していてもほとんどお金が増えることはないでしょう。投資は不確実なもので（つまりリスクがあるということで）、大きく増えることもありますが、減らしてしまうこともあるわけで、支出予定が決まっている場合にはあまりおすすめできるものではないのですが、支出予定といっても時期がはっきり決まっているわけではなく、しかもそれまでの期間がけっこう長いように思えます。そこで、乙は、積立貯金ではなく、積立投資にしたらどうかという提案をしました。
妻もそれでよいということだったので、積立の条件を考えました。次の３点です。
[1] 毎月５万円を積み立てる。
[2] 積立期間は、目安として５年ないし１０年とする。
[3] 国内の金融機関で運用する。
[3] については、説明が必要かもしれません。妻の言い分によれば、外国の証券会社では、いざというとき（典型的には乙が死んだとき）お金が取り戻せるか心配だし、将来的にこの金は日本で使うことがわかっているので、海外での投資はしないということです。
乙の感覚では、妻の言い分は変で、一番有利な証券会社を（国内、海外の区別なく）選ぶべきだと思いますが、まあ、ここは妻が言い出した積立ですから、妻の主張を受け入れることにしました。それに、海外（の ETF）で投資するとなると、やや問題がありそうに思いました。
(1) 乙の名義で海外で運用すると、購入する金融商品を区別することがむずかしく、乙の本来の資金との区別が付けにくい。
たとえ計算上のことだとしても、実際上めんどうなことになりそうです。
(2) 毎月５万円だけだと、海外で運用すると、端数が出たりして、やりにくい。
両替する場合でも、たった５万円ではやりにくいですし、乙の資金と一緒にして両替したりすると、妻の分と乙の分とを計算上区別するのがかなりややこしくなります。
また、その資金で ETF を買うというのも、（少額過ぎて）けっこうやりにくいと思います。分配金が出た場合に、それを乙の分と区分して扱うとなると、これまた計算がめんどうです。
このような条件で考えてみると、毎月５万円の積立というのは、国内で販売している投資信託を利用するのがいいだろうと思いました。少額ですから、他の手段はとりにくいのです。
というわけで、４月から投資信託を毎月５万円ずつ積立することにしました。
2008年04月02日
アフィリエイトに関する考え方（補足）
ブログのアフィリエイトについては、すでに乙のブログで書いたことがあります。
2007.9.2 http://otsu.seesaa.net/article/53608438.html
この方針により、乙はアフィリエイトサービスを受けるつもりはありません。
しかし、Amazon のアフィリエイトだけは、本の表紙の写真を紹介するために、ブログ中の各記事に付けています。
乙がアフィリエイトを付けているのは、それぞれの本に関して１回だけですから、大した量ではありません。しかし、投資関連本のカテゴリーで 200 を越える記事を書いたために、それぞれの本は１回しか登場しなくても、合計するとそれなりの量になってしまうようです。
最近、Amazon からアフィリエイトの支払いのメールがきて、ＨＰでちょっと自分の残高を確認したところ、乙の場合、１ヵ月あたりで 2000 円程度の収入になっています。こんなに多いとは意外でした。
乙は、写真掲載料を Amazon に払ってもいいと思っているのですが、逆に、わずかながら収入になっているんですね。
ブロガーとアフィリエイトは、お互いが持ちつ持たれつなのかもしれません。
2007.9.2 http://otsu.seesaa.net/article/53608438.html
この方針により、乙はアフィリエイトサービスを受けるつもりはありません。
しかし、Amazon のアフィリエイトだけは、本の表紙の写真を紹介するために、ブログ中の各記事に付けています。
乙がアフィリエイトを付けているのは、それぞれの本に関して１回だけですから、大した量ではありません。しかし、投資関連本のカテゴリーで 200 を越える記事を書いたために、それぞれの本は１回しか登場しなくても、合計するとそれなりの量になってしまうようです。
最近、Amazon からアフィリエイトの支払いのメールがきて、ＨＰでちょっと自分の残高を確認したところ、乙の場合、１ヵ月あたりで 2000 円程度の収入になっています。こんなに多いとは意外でした。
乙は、写真掲載料を Amazon に払ってもいいと思っているのですが、逆に、わずかながら収入になっているんですね。
ブロガーとアフィリエイトは、お互いが持ちつ持たれつなのかもしれません。
2008年04月01日
保有するアメリカ株の ETF を分類すると
乙が保有しているアメリカ株の ETF を、連動する指数（株式の種類）で分けてみましょう。
次のようになります。
大型株
DIA（ダウ工業株30種）
IVV（S&P 500）
SPY（S&P 500）
IWD（ラッセル 1000 のバリュー株）
PRF（FATI 1000）
SDY（S&P の高配当株）
DVY（高配当株）
大型から小型まで
VTI（Wilshire 5000）
中小型株
VXF（Wilshire 4500）
IJH
IJR
IWM（ラッセル 2000）
IWN（ラッセル 2000 のバリュー株）
QQQQ（NASDAQ 1000）
VBR（小型バリュー株）
こうして並べてみると、今さらながら、アメリカ株だけでも、ETF にたくさんの種類があることに感心します。
乙が保有しているアメリカ株の ETF は、ごく一部でしかありませんが、アメリカ市場では、投資家が迷うくらいの選択肢を用意しておいて、「何でも投資してください」という態度が見えます。
乙は、アメリカ株の業種別の ETF にはいっさい手を出していないのですが、それでも、こんなにバラエティがあるわけです。アメリカ市場は、ある意味で世界の市場ですから、世界中のマネーを招き入れているのでしょう。したがって取引額も大きいし、さまざまな株投資が可能なように用意ができると思われます。
日本市場は、これに比べると、まったくのローカル市場で、上場されている ETF は「お粗末」なものでしかありません。これを増やそうにも、世界中のマネーからそっぽを向かれている現状では、次から次へと ETF が上場されるなどということは考えにくいです。もしも、そうなっても（東証はそうしたいようですが）十分な取引実績が上がるのでしょうか。ETF が 1000 種類もあって、それぞれに活発に取引されている日本市場は夢ですが、乙は、こういう夢が実現できるかどうか、大いに疑問です。単なる夢になってしまいそうです。
それはともかく、こうしてアメリカ株の ETF を並べてみると、それぞれのウェイトをどれくらいにするべきか、わからなくなります。やはり、大型株あたりを買い増していくのでしょうか。それともあれこれをそれぞれに買い増していくべきでしょうか。どうせ大した違いはないようにも思いますが、いざとなると迷ってしまいます。
次のようになります。
大型株
DIA（ダウ工業株30種）
IVV（S&P 500）
SPY（S&P 500）
IWD（ラッセル 1000 のバリュー株）
PRF（FATI 1000）
SDY（S&P の高配当株）
DVY（高配当株）
大型から小型まで
VTI（Wilshire 5000）
中小型株
VXF（Wilshire 4500）
IJH
IJR
IWM（ラッセル 2000）
IWN（ラッセル 2000 のバリュー株）
QQQQ（NASDAQ 1000）
VBR（小型バリュー株）
こうして並べてみると、今さらながら、アメリカ株だけでも、ETF にたくさんの種類があることに感心します。
乙が保有しているアメリカ株の ETF は、ごく一部でしかありませんが、アメリカ市場では、投資家が迷うくらいの選択肢を用意しておいて、「何でも投資してください」という態度が見えます。
乙は、アメリカ株の業種別の ETF にはいっさい手を出していないのですが、それでも、こんなにバラエティがあるわけです。アメリカ市場は、ある意味で世界の市場ですから、世界中のマネーを招き入れているのでしょう。したがって取引額も大きいし、さまざまな株投資が可能なように用意ができると思われます。
日本市場は、これに比べると、まったくのローカル市場で、上場されている ETF は「お粗末」なものでしかありません。これを増やそうにも、世界中のマネーからそっぽを向かれている現状では、次から次へと ETF が上場されるなどということは考えにくいです。もしも、そうなっても（東証はそうしたいようですが）十分な取引実績が上がるのでしょうか。ETF が 1000 種類もあって、それぞれに活発に取引されている日本市場は夢ですが、乙は、こういう夢が実現できるかどうか、大いに疑問です。単なる夢になってしまいそうです。
それはともかく、こうしてアメリカ株の ETF を並べてみると、それぞれのウェイトをどれくらいにするべきか、わからなくなります。やはり、大型株あたりを買い増していくのでしょうか。それともあれこれをそれぞれに買い増していくべきでしょうか。どうせ大した違いはないようにも思いますが、いざとなると迷ってしまいます。
