２３歳になったときからドルコスト平均法で毎月１回日経平均を買い続けたと仮定した場合、現在６５歳未満の人は全員含み損を抱えてしまっているという話で、６５歳以上の人だけが含み益があるという話です。
前田氏は、記事の中で「物価上昇による目減り分も考慮すれば、戦後生まれにとって株式市場は資産を減らす場所だった。政府が「貯蓄から投資へ」と背中を押しても、賢い個人が動かないのは当然であろう。」と述べています。４１年間もドルコスト平均法を続けてきて、それでもマイナスとは一体どういうことだといいたくなる気持ちもわかります。
木田知廣氏のマネカレ指数
2009.3.2 http://otsu.seesaa.net/article/115015523.html
のように 2006 年からの（たった３年の）ドルコスト平均法でもマイナスになってしまうという話とはスケールが違います。４１年間ですよ、４１年間。
しかし、前田氏のコラムをあまり単純に信じて、「だからドルコスト平均法は儲からないんだ」と結論づけてはいけません。
なぜならば、前田氏の計算は、株価の水準として３月９日の終値（日経平均株価がバブル崩壊後の安値を更新したとき）を基準にしているからです。たまたま安値を更新した日の株価で計算したからこういう結論になったのです。ちょっと株価が上がれば、前田氏の計算は大きく変わってしまい、結論も違ってきます。（株価が下げても結論は変わりますが。）つまり、ドルコスト平均法による運用結果は、どの時点で評価するかで結論が大きく動くのです。
安値を記録した日を基準に考えて「だからダメなんだ」と主張するのは、一方的です。
いろいろな日を基準に考えて、ドルコスト平均法が有利か不利かを見るべきです。半年前だったら、結論が大きく異なるのはわかってもらえるでしょうね。それだけ、今の株価が異常なのです。
メルマガ「一緒に歩もう！小富豪への道」
http://archive.mag2.com/0000141697/20090310150001000.html
では、前田氏の記事に同調して、ドルコスト平均法に関して悲観的な見解を述べています。
定番のドルコスト法すら、日本株に当てはめるとほとんど無力で、長期投資によって日本人は資産を失ってゆくばかり、上記の計算結果はそのことを示しています。
言い換えれば、長期投資の有効性をひたすら信じ、もっとも有効と考えられたドルコスト平均法で投資を行っても、65歳以下の人は全て投資に失敗したということです。
しかし、そんなに気にすることはないというのが乙の考えです。
