http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/trend/yamazaki/20100423-OYT8T00361.htm
山崎氏は大学を例に挙げて、こういう商品に手を出す例としています。
乙の知っている範囲では、財団法人関連でもこういうものを購入している例が多いと思います。
2007.12.17 http://otsu.seesaa.net/article/73067545.html
山崎氏のいうとおり、大学でも財団法人でも、仕組み債に関してまともな計算ができないのでしょうね。
乙が某証券会社から持ち込まれた説明文書を読んだときにも、一読しただけではどこに問題点があるか、すぐにはわかりませんでした。あれこれ考え、ネットで検索したりして、どうにかわかってきましたが、それでも、たとえば金融機関の儲けが計算できるほどにはなっていません。オプションの価値の計算などはなかなかむずかしいです。本当はそこまでできてはじめて「理解した」といえると思うのですが、……。
ともあれ、こういうものには手を出さないというのが個人投資家のできることです。
山崎氏は、「「仕組み債」をはじめとする（中略）仕組み商品については、少なくとも価格設定の計算を徹底的に開示させるか、そもそもこうした商品の販売を禁止するかのどちらかが必要だろう。特に日本の場合、プロも含めて、投資家の理解のレベルを考えると、仕組み商品の販売自体を禁止する方がいいのではないか。」と主張していますが、乙もまったく同感でした。
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