2018年06月08日

英文の住所の証明を求められて

 乙が投資している一つのファンドで、マネーロンダリング防止の規制がかかったということで、ファンドの保有者全員に対して、海外の金融機関から手紙が来て、英文による住所の証明が求められました。2通必要だということです。他にも、パスポートのコピーとか、銀行の取引明細とか、用意するものがあったのですが、それらは特に問題なく用意できます。
 さて、住所の証明を英語で行うとき、どうしたいいのでしょうか。以前にも同じ問題を考え、解決したはずですが、忘れてしまいました。
 住所の証明というと、日本では住民票が普通ですが、役所に聞いてみると英文での発行はしていないというのです。
 では、日本語の住民票をもらって、それを英語に翻訳すればいいと思いましたが、その場合は、翻訳者の証明が求められます。翻訳作業自体はむずかしいことでも何でもありませんが、もしかして後で海外から問い合わせが来たら、その対応のほうがずっと手間がかかります。こういうことを考えると、司法書士に依頼するのがいいのかもしれません。しかし、そうなると、手数料がかなりかかりそうです。
 いろいろ考えながら、ネットで類例を検索してみると、銀行の残高証明書がいいということになりました。英文で、口座名義人の住所付きのものを作成してくれるという話です。
 乙の場合は、楽天銀行(手数料 515 円)とみずほ銀行(手数料 756 円)に依頼することにしました。2通が要求されていたのです。楽天銀行は、カスタマーセンターに対する電話1本で済んでしまいました。みずほ銀行のほうは、支店に出向く必要がありましたが、まあ大した手間ではありませんでした。
 新生銀行でも英文の残高証明書を作成してくれるという話ですが、手数料が 1,000 円かかるということだったので、止めておきました。
 こんなことで、何とか書類を用意することができました。
 やれやれ、ホッとしました。
 書類は1週間ほどで自宅に届き、乙から郵便で海外の金融機関に送りました。
ラベル:英文 住所 証明
posted by 乙 at 16:21| Comment(0) | 投資関連の話題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

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