2009.12.3 http://otsu.seesaa.net/article/134565332.html
2009.12.2 http://otsu.seesaa.net/article/134477485.html
2009.11.30 http://otsu.seesaa.net/article/134292992.html
2009.11.29 http://otsu.seesaa.net/article/134198101.html
2009.11.26 http://otsu.seesaa.net/article/133921112.html
今回は、今までのまとめを書いておきます。
乙は、現在のところ、この問題に関して、確たる結論は持っていないのですが、少なくとも、シーゲル氏の主張には疑問の余地があると考えています。
疑問の根拠は、以下の通りです。
(1) シーゲル氏は、２４ヵ国のデータから、ＧＤＰ成長率と株式のリターンには逆相関が成立するという結論を出していますが、それは必ずしも正しくないと思います。中国だけが例外なのかもしれません。中国を省くだけで、２３ヵ国のデータは逆相関があまりなくなってしまいます。
(2) シーゲル氏は、２４ヵ国のデータの中から、中国とブラジルを取りだして、ＧＤＰ成長率と株式のリターンが関係ないことを、周辺事情も踏まえながら、主張していますが、そもそも、中国とブラジルの数値が何に基づいているのか、疑問があり、この主張は単純に首肯するべきでないと思います。
今回は、シーゲル氏の本に基づき、ブラジルと中国について調べてみましたが、本当はその他の国々についても数値を追いかけるべきだったかもしれません。そして、シーゲル氏の図16-2
2009.11.29 http://otsu.seesaa.net/article/134198101.html
に当たるものを自分で作るというのが正しい態度でしょう。
しかし、乙には時間がなく、自分で検証するのは現在のところ無理です。
将来的に、退職でもして時間の余裕ができたら、やってみたいテーマではあります。いや、退職後では遅すぎますね。
もちろん、日本の個人投資家として、日本円でのリターンを中心に据えた考察を行いたいところです。
誤解のないように付け加えておきますが、
2009.11.26 http://otsu.seesaa.net/article/133921112.html
で述べたように、新興企業、新興セクターなどに関するシーゲル氏の綿密な調査については、乙は何も疑問には思っていません。しかし、新興国については疑問に思っているということです。
新興企業、振興セクターに当てはまる傾向（規則性）がなぜ新興国に当てはまらないかということについては、説明が困難です。
前者は同一国の中での比較であるのに対し、後者は国家間の比較になるので、前者が相互の比較が簡単なのに対し、後者は相互の比較がむずかしいのではないかと考えています。しかし、これは説明になっていません。
以前は、為替レートの問題がからんでいるのではないかなどと考えていたのですが、今回、改めて調べてみると、そんな単純なことではありませんでした。
この問題については、さらに考えていきたいと思います。
有名な話なので、それに反論するのも気が引けて、ちょっと矛先がにぶるような感じがしました。
この問題については、あと１〜２回くらいブログ記事として書いてみたいと思っていますので、今後ともよろしくお願いします。