2011.3.26 http://otsu.seesaa.net/article/192536783.html
しかし、これは被災者たちにはなかなか受け入れがたい話です。
それに関連して、いろいろ思うところがあります。
被災者の方々は、引越の経験が少ないのではないかということです。だから、よその土地に行って住むことを嫌うのです。いや、そういうのが嫌いだから、ずっと前から、自分の生まれ育った土地に住んでいるのかもしれません。
乙は、大学に入るときに故郷を離れて東京に住みました。両親から離れてひとり暮らしでした。親から仕送りはもらっていましたが、一応独立生計でした。ある意味で大きな不安がありましたが、やってみればそれはそれでおもしろいものでした。就職も、妻との出会いも、乙が東京に住んでいなければ、ありえない話でした。東京は、そのようなよそからの出身者が集まってくる都市なのです。若い人を集める力があるということです。逆に、東京には東京出身者が少ないものです。三代以上続く「江戸っ子」なんて、ほとんどいません。
乙は、あるとき、中学校の同窓会に出たことがありました。数十年ぶりに会った元のクラスメイトと話をしてみて感じたのですが、地元に住んでいる人がかなりの割合でいたのでした。まあ、それも一つの選択肢ですし、他人がその判断をどうこういうことがおかしいのはわかっていますが、話をしながらことばの端々にずいぶんと内向き思考だなあと感じたことを思い出します。そういう内向き思考だから故郷を離れてよその土地で暮らすことは選択肢に入らないのでしょう。（言い過ぎでしょうか。）
自分の知らない土地に出向いて、そこで働き、生計を立てる。それはそれで意味のあることだと思います。
若い人には、ぜひチャレンジしてほしいと思います。（こんなことをいわなくても、事実上そうなりつつあり、だから若い人が外に出て行って地方の小さい村が限界集落になったりするわけですが。）
地方の、しかも非都市部にいくと、住民の高齢化率が非常に高いことに気づきます。住んでいる人の半数以上が６５歳以上などという集落もざらにあります。今回の被災者がどうだったのか、詳しくは知りませんが、東北地方の海岸部であれば、おそらく高齢者がかなり多いだろうと思われます。
歳をとれば、どうしても融通が利かなくなります。それまでの生活習慣を変えることは大変です。引越も、できればしないで済ませたいでしょう。実際、引越をするとそれが高齢者のストレスになる例もあります。ということは、元の場所で元の暮らしを取り戻したいと考える人が多数になります。
人間は、さまざまな違った考えを持ちますが、性別・年齢・住所（出身地）によって大きく異なります。裏返すと、性別・年齢・住所（出身地）が同じ人は似たような考え方をするものです。
今回の被災者に、東北地方沿岸部の高齢者が多いとしたら（そしてたぶんそうですが）、被災者の声を集めれば、元の町に住みたいという声が圧倒的でしょう。でも、本当にそれでいいか、個人的な感情とは別に、大所高所から考えてみる必要がありそうです。
ところで、もしも、東京が直下型地震で壊滅的被害を受けたら、乙はどうするか。死んでしまえば話は簡単ですが、生き残った場合はその後を考えなければなりません。東京に残って復興に力を尽くすのも一つの生き方ですが、さっさと東京に見切りを付けて、早期リタイヤを前提に（勤務先の被害も相当でしょう）、他の地方に逃げ出すかもしれません。いっそのこと外国に行くかもしれません。
何と非国民的な発想なのでしょう。
でも、個人としては一つの判断として十分あり得る話だと思っています。
ラベル：引越
【関連する記事】
- 年金制度と働く年齢
- 中国からの日本企業の撤退は大変だ
- 菅総理は東日本大震災で何をするべきだったのか
- 震災からの復興
- 国会議員の歳費と５０万円の減額
- 名古屋市議会の議長選出
- 電気料金の値上げの一種としてのピークロード・プライシング
- 震災復興計画はむずかしい
- 東京電力の電力消費量
- 「消費の自粛」という第４の災害
- 電気料金の値上げは基本料金で？
- さまざまな義援金
- 円高が進む
- 東北関東大震災に関連して電気料金値上げや電力消費税は
- 名古屋の市議会議員選挙
- 武富士創業家が怨嗟の的？
- 中国の深刻な環境汚染
- 公務員が極端に少ない市＝サンディ・スプリングス
- 赤字国債発行が否決されると
- ワタミの渡邉美樹氏、都知事選に出馬
考え方にも共鳴できるんですが、
地方でずっと生まれ育ち、中高年に至った方々に、
他の地域での生活再建を迫っても、
まず適応は無理かと思います。
自分の両親を見れば分かります。
となると、
被害が甚大な地域を再度居住できるようにするのは、
経済合理性に欠けると言うか、
日本の財政的に無理だとすれば、
集団疎開みたいな形しかないかなあ？と思います。
集落単位での引越し。
しかし、それも難しいだろうなあ・・・
そうですね。両親という実例がありました。
けっして故郷から離れようとしなかったのですが、地元がなぜいいのか、よくわかりませんでした。
友達がいる、親戚がいる、お墓がある、などなどと述べ立てていました。
しかし、山田町のような壊滅的被害を受けたところなどは、いっそ集団疎開してもいいのではないかと思えてきます。（地元の方には受け入れがたいかもしれませんが。）
結局経済的な基盤があるかどうかが、移住するかどうかの大きな判断材料になるのではないでしょうか？
被災地の高齢者の方達には、もう一度生活の基盤を立て直す気力も体力も残っていないと思います。
もしかしたら、世界の他の国とは違う日本人の行動様式が根本にあるのかもしれませんが、今回の震災は、少子高齢化の歪みを一気に表面化させてしまったと思います。
若いときに東京に出てくるときは経済的な基盤はないわけですが、おっしゃりたいことは「経済的な基盤がないと移住ができ、あると移住が困難」ということでしょうか。
しかし、今回の大震災によって経済的な基盤がなくなった人が多数いるわけですから、その意味では移住のチャンスということになろうかと思います。
ちょっと説明不足ですみません。
「経済的基盤がある」というのは、よその土地に行っても収入を確保できるあてがある、あるいはしばらく収入がなくても生活できるだけの蓄えがあるという意味で書きました。
今回の震災で、地方の問題とか高齢化の問題とかが、よりはっきりした形で明らかになってしまったと思っています。
あ、なるほど。乙は逆にとらえてしまいました。
確かに、おっしゃる意味では、被災者の中には経済的基盤が弱い方が多いように思われます。
高齢者の場合は、経済力にバラツキが多いわけですが、地方在住者は相対的に経済的弱者が多いように思います。
だからこそ、元への復興がむずかしいという話になるわけです。
よそに逃げていくという選択肢も、経済的基盤があればこそなのかもしれません。