週刊東洋経済 2006.12.9 特集：落ちる中間層

　乙が読んだ雑誌です。12月4日発売です。
　今号の特集には「日本の事務系サラリーマンは半減する！」や「ワーキングプアより深刻なホワイトカラーの没落」といった副題が付いています。
　アメリカでは、インターネットが普及して、中間層の仕事がインド人や中国人に取られてしまっているという話です。今や企業は何でもアウトソーシングを考えるんですね。英語は国際語ですから、他国在住であっても、優秀な人材がたくさんいて、そういう人が英語を使ってくれて、安い給料で働いてくれれば、それは働いてもらえることになるわけでしょうね。p.47 にあるように、インド人の家庭教師がインドからIPテレビ電話でアメリカの子供たちを指導するというのを知り、人件費の差を考えれば、こういう選択も当然あるだろうと思いました。
　アメリカでは、新聞記者・製造業・コールセンター・旅行代理店・秘書・会計士・プログラマーなどが大量に職を失いつつあるという話を読み、雇用情勢に大変化が起こりつつあるのだと感じました。
　日本でも、大学教授がクビになり、公務員が非常勤職員として低給料で働く例が増えているとのことです。雑誌としては、日米の両ケースを関連付けて話をおもしろくしたいのでしょうが、この話はかなり違う話です。たとえば、p.54 には 2004-14 年の間に米国で伸びる仕事の一覧表がありますが、ここには、小売販売員・看護師に続いて第３位に大学教員があがっており、なかなかアウトソーシングができない職種と考えられています。
　日本ではことばの壁があるので、アメリカのようにはならないという見方もできます。世界的に見て日本語を学ぶ人の数はそれほど多くないので、（インターネットを通じて）日本人の仕事が外国人に取って代わられる可能性はあまり高くないように思います。
　しかし、中国などでは、日本語教育が盛んだという話ですから、日本人だっていつまでも安心していられるというわけではありません。こうして、日本も産業構造がだんだん変わっていくのかもしれません。
　いずれにせよ、インターネットの普及が産業構造を変えるほどの影響力を持つということが大変おもしろかったです。これから就職していく若い人たちは、まさに荒海に乗り出していく事態なんですね。若い人にはもっとがんばってもらわないといけないわけですが、さて、これからの日本はどうなるのでしょうか。
　乙が普段接する若い人を見ていると、若い人は今ひとつ努力が足りないような気がしています。少子化の影響でちやほやされて育ってしまったのでしょうか。団塊の世代のように、人口が多ければ、何でも競争が起こり、その中でもまれて強い人間に育っていったのだろうと思いますが、今は社会が変わってしまいました。
　どうも、日本に明るい未来を感じにくいというのが乙の感覚です。投資先として考えても、日本は成熟社会ですから、魅力は少ないかもしれません。