日経新聞５月１４日朝刊９面では、2007年の夏のボーナスの予想額として、「トヨタ、最高の143万円」という見出しが躍っています。２位以下を大きく引き離してダントツのトップです。
しかし、株価は、２月２７日の 8350 円をピークにしてだんだん下がっています。
http://money.www.infoseek.co.jp/MnStock/7203.t/schart/
２兆円突破のグッドニュースも株価にはほとんど影響がありませんでした。
乙はトヨタ自動車の株をただじっと保有しているだけですが、
2007.1.11 http://otsu.seesaa.net/article/31218720.html
それにしても、好業績の超一流企業なのに、なぜ株価が下がっていくのか、不思議でした。まあ、いろいろなことが株価に織り込まれているのでしょう。
ところで、団藤保晴さんが「車が売れない現象は若者の指向変化か」
http://dando.exblog.jp/6852421/
という記事をお書きです。その中で、日本自動車工業会のJAMAレポートNo.100「運転者の変化と使用・保有状況」を引用して、次のような表を示しています。
年齢層 1995年 2005年
〜24歳 10% 5%
〜29歳 9% 6%
〜39歳 24% 21%
〜49歳 29% 23%
〜59歳 17% 23%
60歳〜 11% 23%
この１０年間で、運転者の中で若い人が占める比率が下がっているという結果です。このことから（これだけではありませんが）若い人がクルマを持たない傾向があるという結論に至っています。
しかし、上の表は誤解を招きやすいものです。運転者の全体を 100% にして、各年齢層がどれくらいを占めているのかというパーセンテージを出していますが、これでは、最近の少子化の影響をもろに受けてしまいます。若い人が減っているのですから、各年齢層のクルマの所有率が変わらなくても、上の表のようになってしまうのです。
日本自動車工業会のJAMAレポートNo.100を見てみると、図３「ライフステージ別乗用車保有率」
http://www.jama.or.jp/lib/jamareport/100/01.html
という図が載っています。
こちらによると、独身期、家族形成期、家族成長前期、家族成長後期、家族成熟期、結晶期、高齢期に分けて、それぞれの乗用車保有率が過去１２年でどう変化してきたかがわかります。こちらを見ると、高齢期の家庭では乗用車保有率が上がっていますが、独身期の若い人（３９歳以下）では、ほとんど変化していません。
1995=43%, 1997=49%, 1999=41%,
2001=51%, 2003=50%, 2005=46%
という結果です。つまり、若い運転者の比率が少なくなっているのは、少子化の影響であって、若い人がクルマを持たない傾向があるとは言えないということです。
乙なりの結論は、「車が売れない現象は若者の指向変化ではなく、少子化のせいで日本人の人口が減っているからだ」ということです。
もっとも、少子化は日本全体の変化ですから、これでトヨタ自動車の株価の下落が説明できるとも思いませんが。
2007.5.17 この話の続きを
http://otsu.seesaa.net/article/42020351.html
に書きました。
上記の結論は正しくないという趣旨ですので、ぜひご参照ください。
【関連する記事】
やはり地方にとっては、都会では考えられないほどクルマは必需品ですからね。