2009.7.26 http://otsu.seesaa.net/article/124274436.html
あまり頻繁にファンドの転換をすると、手数料が発生するという話です。
念のため、運用会社の BlackRock にも尋ねてみましたが、乙は該当しないようでした。単純に頻度だけで決まるものではなく、そのたびに動く資金量にもよるとのことなので、乙のような少額の個人投資家は、まず該当しないということです。
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ヘッジファンド苦戦
日本対象の昨年度 残高1兆2000億円減
株式を中心に日本の資産に投資するヘッジファンドが苦戦している。2007年度の運用成績は年度べースで過去最悪を大幅に更新した。成績悪化を嫌気した顧客の解約もかさみ、年度末の運用資産は一年前に比べ約1兆2千億円減ったもようだ。足元では資金流出に歯止めが掛かりつつあるが、本格的な資金流入に転じるには運用成績の安定が条件になる。
調査会杜のユーリカヘッジ(シンガポール)が、日本の資産だけを組み込んだ約260本のヘッジファンドを集計した。投資対象の約9割が株式で、割安株を買い、割高株を空売りする「ロング・ショート」と呼ばれる運用方式が大半を占める。
07年度の運用成績はマイナス8.6%となり、同杜が調査を始めた00年度以降では最悪だった。米国の信用力の低い個人向け住宅融資(サブプライムローン)問題の深刻化で、年度後半に株式相場が急落したことが響いた。サブプライムローン問題の余波で投資家のリスク回避姿勢も強まり、解約も相次いだ。ファンドに資金を貸し付けていた金融機関の資金引き揚げも起きたようだ。
この結果、07年度末の運用資産は226億5千万jと一年前に比べ107億6千万j減った。年問の平均為替レート(1j=114円)で換算すると、約1兆2千億円減ったことになる。減少は二年連続だが、減少額は06年度に比べ1.5倍強に膨らんだ。
株式市場ではヘッジファンドの解約に伴う換金売りが、昨年後半以降、株価の上値を抑えてきた。ただ、3月下旬以降の相場回復で「換金目的とみられる売りは止まった」(欧州系証券トレーダー)との指摘もある。安定運用志向が強い国内の年金基金はまだ日本株ヘッジファンド投資に及び腰だが、運用成績がプラス基調になれば再び投資に動く可能性もある。
相場の上昇期はインデックス投信よりアクティブ型投信とのことだが、そもそもこの記事は生存バイアスを考慮していないようだ。もともと成績が良くなければ、長期間生き残ることが難しい。そういった生き残ったアクティブ投信とインデックス投信を比較すること自体、あまり意味を見出せない
「AllAbout北川邦弘の資産運用のノウハウ」 の2007年11月12日の記事 「インデックスファンドは負けないというウソ」の中で、インデックスファンドが市場の指数に対し5年間でMSCI世界株の場合17%も負けているという記事を見てびっくりしてしまいました。また同じく2005年9月13日の記事「TOPIX連動型ETF配当の怪」ではETFでは配当が大口投資家に搾取されていると書いてあり(かなり前の記事なので今は こういうことはないのかもしれませんが・・)インデックス型のETFへの考えが揺らいでしまいました。
New Europe Properties(ニューヨーロッパプロパティーズ)は、チェコやハンガリー、ポーランドといった市場経済化が急速に進む東欧諸国の収益不動産に投資する、東欧の不動産ファンド。いうなれば東欧のREIT(リート)。
2004年後半に運用開始以来、13〜15%で順調なリターンで推移している。
正確には、チェコ30%、ポーランド30%、スロバキア29%、ハンガリー6%、ブルガリア5%というポートフォリオになっている。
現在のファンド規模はEUR140Mなので、まだそれほど大きくはない。
2006年からは、安定推移するベースファンドを元に、2倍、3倍のレバレッジオプションが運用開始された。レバレッジ資金は欧州主要銀行から、それぞれ2年、3年FIXレートで調達する。
期待リターンはレバレッジ2倍オプションが19〜20%、3倍が24〜26%となろう。
現在EU経済圏はその規模を急速に拡大しており、世界経済に大きな影響を与え、EURは基軸通貨として、その地位を固めつつある。先進国の多い西ヨーロッパと旧共産圏の東ヨーロッパには、通過は統合されたとは言え、経済力や個人所得にはまだ大きな開きがあるが、それだけに今後の東欧の成長は、EU 経済が発展するにつれ、期待が大きい。
東欧では、オフィスやレジデンスの需要が過去20年間で最も活性化しているという。
最低投資額・・・EUR15,000、USD20,000、GBP10,000。
年間管理手数料・・・1%
パーフォマンスフィー・・・無し
ファンド設立・・・BVI(英領ヴァージン諸島)
ファンド本社・・・プラハ(チェコ)
配当受取型と再投資型がある。
投資は、ベース通貨がEURだが、通貨ヘッジでUSD、GBPでも投資可能。
手軽な金額から、安定した不動産ファンドに投資できることもあり、非常な人気を博している。
証券取引等監視委員会は投資家から出資を募るファンドの運用業者すべてを9月から検査対象にする方針だ。特に一般投資家が出資するファンドには、リスク管理や出資勧誘の仕方などを包括的に検査し、投資家保護に反する行為の有無を点検。違反なら金融庁に処分を勧告する。存在感が高まっているファンドの実態をつかむとともに市場の信頼確保をめざす。
9月の金融商品取引法施行で企業買収ファンド、ヘッジファンド、不動産ファンドなど様々なファンドが新たに業者規制の対象となる。個人など一般投資家の出資者数が50人以上なら金融庁に登録、49人以下なら届け出の義務が生じる。これを受けて検査をどうするかが焦点だった。
マン・インベストメント社の旗艦ファンド AHL Diversified は、世界同時株安の週はマイナス8%の下落でした。同ファンドは600億ドルの運用規模ですから、運用の方向転換は簡単ではないと思います。他にも同じ手法のクアドリガ社の旗艦ファンド Super Fund は、2月、3月と続けてマイナス10%、2カ月のトータルでマイナス20%です。これでは、ヘッジファンドの意味がありません。ヘッジファンドは、危険性をヘッジする、つまり、下げ相場でもそれなりの成績を出すことが求められているからです。株式と連動する成績だったりしたら、ヘッジファンドらしさはなくなってしまいます。
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