退職後の資産計画 85歳まででは安心できない

　乙が日経新聞のサイトで見かけた記事があります。
https://style.nikkei.com/article/DGXMZO30473130U8A510C1000000
「退職後の資産計画　85歳まででは安心できない」というもので、日経マネー2018年6月号の記事を再構成したものだそうです。
　日本人がいよいよ長寿になってきたということで、こんな記事が書かれるようになってきたのでしょう。
　人生100年時代ですから、85歳までを老後として考えていては、その後、生きていけないかもしれません。
　しかし、実際、どうしたらいいか。
　乙の周りにもそういう長寿者がいるわけでもないし、もちろん乙自身初めての経験ですから、今から準備しようがありません。
　とはいいつつも、乙はある意味で楽観しています。年金があるからです。年金は、何歳になってももらえるものですから、仮に85歳を予定していて、それが100歳まで伸びてしまったとしても、特に大きな問題にはならないように思います。
　年金の範囲内で実際に生活できるか。これは、そうなってみなければわかりません。特に贅沢な生活をするわけでもなければ、なんとかなるのではないでしょうか。自宅が壊れたりすると修理代がかかるとかの出費がありますが、日常的には、食費と水光熱費くらいしかかからないように思います。食費も、そんなにかかるとは思いません。米などはまったく食べなくていいし、豆腐と納豆（それに魚と野菜）を主体にした食事をしていけば、タンパク質はそれなりにとれるし、まあ食費もさほどかからないように思います。歳を取れば食費は安上がりになるのかもしれません。
　というわけで、今、投資に回しているものを取り崩しながら生活することを考えると、乙が死ぬまでは何とか資金が持つだろうと考えています。
　病気や怪我はなってみないとわからないですしねえ。

かんたん相続信託

　乙は、オリックス銀行が「かんたん相続信託」
http://www.orixbank.co.jp/personal/trust/inheritance/
http://www.orixbank.co.jp/personal/trust/inheritance/pdf/interest.pdf
というのを用意していることを知りました。
　これは、自分が死んだ後に、妻などに当面のお金を残しておける仕組みです。自分が死ぬと、預貯金や株などが自由に現金化できなくなるので、遺族（の一部）が何やかやと困ることになるかもしれません。
　もしかして、妻にこんなことでお金を残しておいたほうがいいのかと思って、聞いてみたところ、自分の名義で数百万円の預金があるので、乙の葬儀などには困らないという話でした。妻は自分で働いているので、そういうお金を持っているのでしょう。
　というわけで、かんたん相続信託を利用するほどのことはないという結論になりました。
　専業主婦の場合などはこういうのを利用することが必要な場合もあるでしょうね。

孫への教育資金の贈与（２）

　先日の記事
2013.8.4 http://otsu.seesaa.net/article/371026364.html
の続きです。
　教育資金一括贈与非課税制度について、さらに情報収集をしてみました。
　かなり詳しくて、内容が十分理解できるものとしては
http://www.dir.co.jp/research/report/law-research/tax/20130319_006953.pdf
があります。
　信託銀行だけでなく、証券会社や銀行でもいいという話です。証券会社や銀行がそういう制度を取り入れていればという条件付きですが。
　乙の近くでは、みずほ銀行の支店があるので、ここで話を聞いてきました。みずほ銀行では、みずほ信託銀行の教育資金贈与信託に手続きを仲介するという位置づけのようです。
　みずほ信託銀行での説明は
http://www.mizuho-tb.co.jp/souzoku/kyouiku_shikinnzouyo.html
にあります。「学びの贈りもの」という名前です。
　さっそく、みずほ銀行に出かけて、１８ページほどの商品説明書をもらってきました。これはなかなか詳しくて、一通りわかるように書いてありました。
　この教育資金贈与信託では、みずほ信託銀行に学校の授業料などの領収書を提出すると、みずほ銀行の（孫の）普通預金口座にその分の資金が振り込まれるという仕組みです。
　この払出請求手続きは、みずほ銀行（の窓口）ではできないということでした。すぐそこに支店があるのにできないというのはちょっと残念です。
http://kotominori.blog88.fc2.com/blog-entry-639.html
のコメントによれば、可能だということですが、乙が聞いた限りでは不可能といわれました。
　しかし、返信用封筒を１０枚ほどくれるそうなので、それでみずほ信託銀行に郵送すればいいということでした。もしかして、息子の家族がどこかに引っ越すことがあるかもしれません。その場合でも大丈夫ということになります。海外に引っ越すことになると、ややこしくなりますが、まあ、それは考えないでおきましょう。

　余計な話ですが、孫に贈与信託の形で渡した資金ですが、万が一、孫が使う前に死んでしまったら、どうなるのでしょうか。
　商品説明書の４ページには次のような記載があります。「お孫さま等（受益者）が亡くなり、信託が終了した場合には、信託財産は受益者の相続人に相続され、相続税の課税対象となりますので、贈与税は課税されません。」
　「受益者の相続人」は、たいていの場合、親になるはずです。資金が無駄になることはなさそうです。
　乙は、上記の説明の「ので」以降が理解できませんでした。教育に使われなかった資金なのですから、孫の死亡時に「贈与」が発生し、その時点で贈与税がかかり、しかも、死亡によって相続がなされるので、その時点でさらに相続税がかかる（実際には財産が控除額以下なので無税）と思っていましたが、そうではないというのです。不思議です。なぜ、前後が「ので」で結ばれるのかもわかりませんでした。

孫への教育資金の贈与

　乙が先日別件で三菱UFJ信託銀行に出かけたとき、窓口に教育資金贈与信託「まごよろこぶ」のパンフレットが置いてありました。孫への教育資金が1500万円まで非課税で贈与できるという仕組みです。
　ネットにも広告が出ています。
http://www.lifeplan.tr.mufg.jp/zei/mago/index.html
　パンフレットには大きな文字でこう書いてあります。「手数料無料！ 管理手数料のほか、払い出しにかかる手数料も無料でご利用いただけます。」
　手数料無料と聞くと、ちょっと心が動きます。
　しかし、パンフレットの下の方に小さな文字でこう書いてあります。（ネットの広告には書いてありません。）「次の信託報酬がかかります。【運用報酬：３月・９月の各２５日および信託期間満了日に、金銭信託５年ものの運用収益から予定配当額（予定配当率と信託金の元本により計算される額）等を差し引いた金額。】
　確かに「手数料」は無料なんでしょうが、信託報酬が、何ともわかりにくい表現で書いてあります。
　念のため、乙は、信託銀行に電話して聞いてみました。その説明によると、これは、金銭信託で運用するので、たとえば、運用先から 0.08% の利息をもらって、預金者に 0.05% の利息を付けるとすれば、0.03% を信託銀行がもらうということだそうです。つまり、利用者には表だった負担はないということになります。

　さて、乙の場合に当てはめながら、これを申し込むかどうか、ちょっと考えてみました。
　教育資金は、孫一人あたり1500万円くらいはかかりそうです。
http://www.lifeplan.tr.mufg.jp/zei/mago/qa.html
によると、幼稚園から高校までの教育関連費用は、公立で500万円、私立で1700万円という話です。
　乙の場合、息子の一人が大学に進学したときは、授業料だけで年間200万円かかりました。６年も通ったので、それだけで1200万円かかったことになります。
　したがって、1500万円の贈与というのは現実的です。全部が教育のために使われる（そのような制約が付いている）というのは、祖父母の側にしてみれば、何ともありがたいものです。
　息子にそれぞれ孫が生まれるとして、孫の数を４人と考えましょうか。平成２７年末までに４人生まれるかというのは不透明ですが、まあ、そう仮定しましょう。
　孫によって金額に差を付けるのはよろしくありませんから、平等に贈与するとします。1500万円ずつとすると、４人で合計6000万円です。贈与税を減らすにはまずまずの額でしょう。
　もっとも、今の時点で6000万円を贈与すると、ちょっと大変です。今、自宅を売るわけにも行きません。したがって、あちこちに投資している資金を環流させないと6000万円の現金はすぐには用意できません。つまり、6000万円は金額的にちょっと多いようです。
　一人500万円とすると、４人分合計で2000万円で、これだったら、さほど負担感もなく現金が用意できそうです。現実的にはこんなものでしょうか。
　しかし、一人500万円ならば、こんな制度を使うまでもなく、ときに触れ、年間100万円ずつ贈与すれば、５年ほどで500万円が贈与できてしまいます。ただし、普通の贈与では使用目的が「教育」に限定されません、当たり前ですが。
　とすると、教育資金贈与信託は、どんな人が使うといいのでしょうか。
　まず、祖父母が高齢で、何年もかけて贈与するのが間に合わないような（はっきり言えば死期が近づいている）人でしょう。孫が小学生以下でこれから教育費がかかる家庭である必要があります。贈与する金額が孫一人あたり数百万円というよりは１千万円以上あるといいでしょうから、運用資産数億円レベルの人ではないでしょうか。
http://nissya.com/archives/27670774.html
によると、「三井住友信託銀は２７日までに２１５０件の契約を獲得し、２１３億円の入金があった。三菱ＵＦＪ信託銀も約３５００件、入金額２４２億円の契約を得ている。」ということで、１件あたり平均1000万円といった感じです。

http://www.paci-gakushi.com/money/3469/
によると、「「電通」は孫への教育資金の贈与について、首都圏に住む小学生までの孫がいる５０歳以上の祖父母２０００人を対象にインターネットで調査しました。それによりますと、全体の４５％の祖父母が「贈与したい」、「検討してみたい」と贈与の意向を示しているほか、祖父母と孫が同居している場合、この意向は半数以上の５２％に上っています。また、贈与したいと考えている金額は平均で４８２万円だということです。」とあります。
　乙の場合、孫が３人だとすると、１千万円ずつ贈与すれば、３千万円になります。このくらいがせいぜいですかね。

http://kotominori.blog88.fc2.com/blog-entry-639.html
によると、申し込むなら（乙の場合、2013年９月を過ぎてしまいそうなので）、三菱UFJ信託銀行がよさそうです。
　なお、教育資金贈与信託は、孫一人あたり1500万円までということなので、嫁側の親がもしも教育資金贈与信託をしたいと言い出せば、合計で1500万円という制約があることになります。まあ言い出さないとは思いますが。
　さて、どうするか。悩ましいものです。
　孫が生まれる前に悩むのはおかしいですね。

高齢者が働くと

　乙は、退職まではまだかなり時間があるように感じています。約１０年くらいでしょうか。
　しかし、毎日仕事に忙殺される日々を送っていると、１０年なんてあっという間かもしれません。
　退職した後は、仕事にしばられることなく、のんびりしたいと考えています。
　まあ、それくらいの蓄えは用意できるのではないかと思っているわけです。
　しかし、高齢になっても働くという人もいます。
　しかも、そういう高齢者が中心の会社があると聞くと、「ん？」と感じてしまいます。
http://diamond.jp/articles/-/11306
は、そんな例を報告しています。
　アメリカの会社ですが、８０代、９０代の高齢者を積極的に雇用しているというのは驚きです。
　アメリカには定年制がないため、こういう企業も存続できるのでしょう。
　日本は定年制がありますが、それは一方では年功序列と結びついています。だから、簡単に定年制を廃止できないと思います。アメリカでは、定年がないため、年功序列という考え方も根付いていません。だから、一方ではこういう高齢者企業という存在も可能になっているといえます。
　「高齢者にとって働くこと（の意味と目的）は、単にお金を稼ぐことだけでない。仕事を通して社会に貢献し、自分が必要とされる存在であると実感することが大切なのだ。」
　まあ、そういわれれば、そうかもしれないと思います。
　年齢を重ねると、体力的にきつくなります。「ちなみにこの会社で働くには従業員は19段ある階段を毎日最低１往復しなければならないが、「それができるうちは大丈夫」というのが社長の口癖だ。」とありますので、これで体力の有無を判断しているのでしょう。簡単明瞭な基準です。
　では、こんな会社があったとして、乙はそこで働くでしょうか。働くかもしれませんが、働かないかもしれません。
　お金が十分ある（普通に残りの人生を送るならば死ぬまでの生活資金は十分だ）というときに、働くかどうかは本人の価値観や仕事の中身によるでしょう。
　乙は、働かずに人生を楽しみたいという気持もある一方では、働くことで世の中に役立つ面もあるほうがいいのかなどとも思います。
　迷っています。
　まあ、結論を出すまで、１０年考えてみます。

カンボジアでお手伝いさんを養成する

　乙は、チャーリーさんのブログ(2011.4.2)「カンボジア　お手伝いさんを養成する！！」
http://ameblo.jp/charlie-t/entry-10848644147.html
を読みました。一部引用します。

今、カンボジアでもカンボジア人に対してメイドの教育の学校を作るように
計画を進めています。
片言の日本語をしゃべれ、
日本食を作れ、
日本のマナーがわかり。。
先々の日本の高齢化、老老介護の状況の中、
絶対に必要とされるものだと思います。
といっても最初は日本の法令も厳しいので、
海外に在住する日本人の家庭に対しての派遣となりますが。。
まずは　できること。。
これをどんどん進めていきます。

　これはおもしろいアイディアです。
　これに関連して乙が思うことをいくつか述べます。

（１）カンボジア在住でもいいのではないか
（２）日本で規制緩和ができるか
（３）お互いに話す言語は何か

（１）海外での生活は（場所にもよりますが）安上がりになるケースがあります。こういうお手伝いさんがいるなら、介護が必要な日本人がカンボジアに移動するほうがいいかもしれません。集団移住して日本人村を作るというのも考えられます。お手伝いさんも、カンボジア在住のほうが（家族などと離ればなれにならずに済み）働きやすいとかいうことがあるのではないでしょうか。
（２）日本への入国は「労働ビザ」になるのでしょうが、今だと、制度上、このような単純労働（ホントはそんな単純ではない面もあるのですが）では入国が制限されます。この面では、日本側の規制緩和が重要ですが、政治的に実施できない可能性も高いです。こんなことで割安の労働力が大量に日本に入ってくるとなると、雇用問題など大きな「摩擦」が国内に生まれます。
（３）今は日本（語）に prestige がありますから、カンボジア人で日本語を習おうとする人が多いでしょうが、２０年後、５０年後はどうなんでしょうか。日本（語）に prestige がなくなってきたら、日本人がカンボジア語を習うのが普通になるかもしれません。老人が新しい言語を覚えるのは大変ですが、カンボジア語ができなければ介護が受けられないとなると、日本人もけっこう必死に勉強するのかもしれません。その前に、日本人がちゃんと英語が話せるようになることが先決のように思いますが……。

　こういうお手伝いさんがたくさんいる状態になれば、乙は、老後にカンボジアに移住してもいいかなと思います。

HIS がタイまで 4800 円の片道航空運賃を設定

　HIS がタイまで 4800 円の片道航空運賃を設定したということがあちこちでニュースになっています。以下はその一つに過ぎません。
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/110209/biz11020911550019-n1.htm
　日本からタイまで片道何と 4,800 円です。驚きの価格というべきでしょう。これは海外格安航空（ＬＣＣ）に十分対抗できる価格設定です。
　京都新聞の記事
http://www.xn--1lqy47cp1sigp.jp/economy/article/20110209000101
によれば、「広告に起用している人気女性アイドルグループ「AKB48」にちなみ料金を4800円に設定」とのことです。えっ！ そんなことで決めてしまっていいのですか。まあ航空運賃なんて、価格はあってなきがごときものですから、テキトーでもいいのでしょう。
　実際は、片道運賃が 4,800 円でも、燃油サーチャージが１万円かかったりしますから、トータルではそんなに安くなるわけではないのでしょう。それにしても、今までの常識をくつがえす価格設定だと思います。
　こうして、日本とアジアが安く結ばれるようになってくると、老後は海外で生活するという選択肢がいよいよ現実味を帯びてきます。
　滞在のコストを下げ、いざとなったら日本に出かけていって、用事を済ませるというライフスタイルが可能になります。日本国内のちょっと田舎に住むよりはいっそ海外に住んだほうが便利で楽しいかもしれません。

参考記事：
2010.11.25 スカイマークが欧州路線に就航
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/170591466.html
2010.10.30 ＰＴと海外格安航空（３）
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/167655309.html
2010.10.1 ＰＴと海外格安航空（２）
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/164286716.html
2010.7.30 中国格安航空 日本に就航
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/157893108.html
2009.10.16 羽田空港のハブ空港化と成田空港の利用法
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/130372736.html
2008.9.19 高城剛(2008.6)『70円で飛行機に乗る方法』（宝島社新書）宝島社
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/106780453.html
2008.2.18 ＰＴと海外格安航空
　　　　http://otsu.seesaa.net/article/84564177.html

老後は海外で暮らす？

　１月１８日の朝、ふと NHK のニュース番組「おはよう日本」を見ていたら、老後は海外で暮らす日本人が増えているという話をやっていました。
http://www.nhk.or.jp/ohayou/special/20110117.html
http://www.nhk.or.jp/ohayou/
を見ると、「ジャパンシンドロームをのりこえろ�A　海外で安心な老後を　日本を離れる高齢者たち」とあります。
　さらに NHK のサイトを検索すると、
http://www.nhk.or.jp/pr/keiei/shiryou/soukyoku/2010/12/004.pdf
のような計画のようです。
　番組では、タイのチェンマイに住む退職後の夫婦の例が取り上げられていましたが、100�uの広いマンション（プール付き）に住み、家賃は月 45,000 円程度ということでした。毎月２０万円で十分生活していけるという話です。ほぼ年金だけで生活でき、貯金はほとんど取り崩していないという話でした。
　チェンマイでは、日本語の通訳がいる専門的な病院もあり、狭心症を抱える人（実は乙もそうなのですが）が受診していました。
　９５歳になる自分の親を介護するためにタイに引っ越した人もいました。介護は人件費であり、日本では人件費が高いから結局家族の負担になってしまうというわけです。タイでは、住み込みの家政婦を月 15,000 円程度で雇うことができるから、その人に、老親の食事や入浴の介護もやってもらうという考え方です。日本で暮らすよりもずっと快適なように思いました。
　タイでは、日本からのロングステイ組が年間 27 億円の経済効果をもたらしているということですが、将来的にはこれが 90 億円にもなると予想されています。
　このような状況を考えると、老後はタイで暮らすというのは有力な選択肢になりそうに思います。
　番組では、老後の海外生活を紹介するイベントを取材していましたが、たくさんの人が押しかけていると言うことです。
　暗い日本に住んでいても、明るい話にはなりにくいですからねえ。
　今の仕事が終われば（定年退職すれば）、海外での生活もすばらしいと思っています。パソコンだけ持って行き、本でも書きながら（そのころにはいわゆる「本」ではなくなっていると思いますが）のんびり暮らすのも選択肢の一つでしょう。ついでにブログを書くのもいいでしょう。「乙川乙彦のタイ日常生活」などというのはどうでしょうか。
　しかし、乙の場合は、妻に海外生活の拒否感が強い（日本国内に友人が多い）ので、ここが一番のネックになりそうです。

ＰＴと海外格安航空（３）

　乙は、老後の生活の一形態として、ＰＴも考えています。
2010.10.1 http://otsu.seesaa.net/article/164286716.html
　先日、日経ビジネスオンラインの記事
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20101025/216804/
を読んでいたら、中国の LCC 春秋航空の「次の手」として「高齢者優先席」を設ける話が出ていました。
　春秋航空の王董事長の合理主義は興味深いものがあります。この人の「新しい発想」には脱帽です。LCC を運営している人がこんな考えを持っているとなれば、いよいよ LCC の未来は明るくなります。

　こんなことでＰＴが実現するのかもしれません。

ＰＴと海外格安航空（２）

　乙は、老後の生活の一形態として、ＰＴもいいかなと思っています。
2008.2.18 http://otsu.seesaa.net/article/84564177.html
　その際に、必要になるのは、海外と日本の間を行き来する格安航空会社(LCC)です。
　もちろん、今の航空会社も利用できますが、それでは運賃が高くて、あちこち飛び回るということはすなわちお金がかかってしまうということになります。
　最近、やっと日本でも LCC が活躍しそうになってきました。
　アジアの各国と日本を結ぶ路線が実現しそうです。一部はすでに就航しています。
2010.7.30 http://otsu.seesaa.net/article/157893108.html
　日本の航空会社も LCC に対抗して、子会社などでの参入を考えているようです。
　まあ、それでもいいですが、まずは、航空行政のあり方から変えて（いやここが大問題ですが）、もっとさまざまな LCC を誘致するのが先でしょう。
　乙は、日本の国内路線だって、別に JAL や ANA に独占させる必要はないのであって、海外の航空会社に運行してもらえばいいと思っています。つまりは JAL も ANA もつぶれてけっこうですということです。
　LCC の運行によって、アジア各国からの訪日観光客は増えるでしょう。日本に対する経済効果もあるでしょう。
　しかし、一方では、LCC によって日本から海外に行きやすくなるという面も見逃すべきではありません。
　乙は、あまりあちこち旅したわけではないのですが、安く楽しく生活できそうなところはたくさんあると聞いています。そういうところを順次回りながら、老後の生活＝世界旅行 というのも楽しいのではないかと思っています。
　乙が退職するまで１０年以上ありますが、そのころはどうなっているのでしょうか。
　いよいよ円高が進んでいれば、日本円でもらう年金は、海外で生活する場合、外貨では使い切れないような（笑）金額になるかもしれません。まさに海外在住老人たちバンザイという世の中になります。
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老後資金は 60 歳で 3000 万円で十分か

　かえるの気長な生活日記
http://kaeru.orio.jp/blog/2010/05/603000.html
を見ていたら、60 歳の定年退職時に 3000 万円を持っておこうという話が出ていました。
　かえるさんは、85 歳まで生きること、年金が 65 歳から適当な金額もらえること、などの諸条件を勘案して、きちんと計算しています。
　乙は、こういう計算をしていません。
　老後の生活は、なかなか計画通りには行かないだろうと思っています。
　仕事にしたって、個人ごとに大きな差があり、乙の場合は、定年が普通の企業よりも遅くなっています。それに合わせて老後の生活設計を考えなければなりません。
　さらに、資産が多くなればなるほど、できることが多くなりそうだし、子供などにも残してやりたいし、せっかくだから 85 歳といわず 90 歳かそれ以上まで生きてみたいとも思います。
　明るい夢ばかりではありません。（乙自身や妻の）病気や事故や介護などで意外な出費があるかもしれません。子供がそれなりの資金を必要とするかもしれません。（親がそこまでめんどうを見る必要はないという見方もありますが。）考えても何ともわからない部分が多々あります。
　そんなことで、乙はかえるさんよりももっと多くの老後資金を用意することを目指しています。まあ、具体的な金額はきちんと決めていないのですが、……。
　以前書いたブログ記事
2008.9.6 http://otsu.seesaa.net/article/106037323.html
では、「乙の老後は（海外に行くとしても国内で生活するにしても）少なくとも１億円〜２億円くらいを投資しながら生活したいと思っています。」としました。目指すところはこんなものでしょうか。
　いや、正確にいうと、「目指す」のではなく、自然とこんなことになるだろうという「見通し」です。

年を取ってからの買い物は大変か

　秋田での調査がありました。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/3092
６５歳以上の 1,192 人の回答なので、それなりに信頼できると思います。
　記事は、上野泰也氏によるもので、「買い物難民」の厳しい実情が把握できたとしています。
　しかし、乙は、この調査からまったく違う読み取り方をしました。

　買い物の際に困っていることを２つまで選択してもらう回答ですが、「特になし」（44.4%）が目を引きます。こう回答した人は、もう一つを回答しているとは思えないので、約半分の人は困っていないと見ることができます。
　困っているものの中で 20% 以上の人が指摘したのは「徒歩圏内に行きたいお店がない」（33.5%）「家族の協力がないと行きたい時に買い物ができない」（23.6%）「重い物が持てないため一度に少量しか購入できない」（20.2%）の３項目です。さすがに、秋田市のような地方中核都市では、徒歩圏の商店街はさびれてしまう傾向が強いと思います。「家族の協力」がないと買い物しにくいことはあるでしょうが、逆に、家族の協力があれば大丈夫とも読めます。「重いものが持てない」もその通りですが、このあたりも、本当に持てないような重いものなら配達してもらう手もあるように思いました。
　というわけで、うまくネットスーパーが利用できれば、年を取ってからの買い物も、かなり大丈夫のように思いました。もちろん、どこに住んでいるかという条件も重要ですが。あ、秋田市でネットスーパーが利用できるかどうかは知りません。

　また、木下敏之氏の記事ですが、「地方都市で廃屋が放置されているのはなぜか」という記事がありました。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/3188
　この記事にあるように、田舎に住んでいると大変ですが、田舎住まいを避ければ、実はさほど大変ではないのかもしれません。
　これからの日本は、人口縮小時代ですから、「町を縮める」ような政策が必要になります。つまり、個人の側でも、人口の多いところについていく（引っ越していく）ような選択が必要なのかもしれません。
　少なくとも、骨粗鬆症化した郊外の一戸建てに住んでいると、年を取ったときに大変だと思います。
　乙は、都内在住者ですが、まあ、今のライフスタイルを大きく変えることはなさそうなので、年を取ってからも、それなりに快適に過ごせそうな気がしています。

　上記二つの記事からの結論としては、年を取ったら、家族（子供などの若い世代）と一緒に都会で生活しようということです。
　うまくいくかどうかは別として、乙はこれを目指します。

長生き確率表

　乙は何歳くらいまで生きられるでしょうか。
http://tknottet.sakura.ne.jp/pension/LivingProb.php
によると、何歳くらいまで生きられるか、確率としてですが、簡単にわかります。
　８０歳以上まで生きられるようで、あと２０年以上もあります。
　そのころ、退職したあと、何をしているでしょうか。
　実際のところ、今も忙しくて、現在の普段の生き方から「仕事」が全部なくなったら、ちょうど過ごしやすいのではないかなどと感じています。
　ネット内の記事を読みながら、本を読みながら、ブログを書きながら、投資を継続しながら、……さて、自分の老後の生活が今ひとつ具体的にイメージできません。乙は何をしているのでしょうか。ひたすら走り続けるだけでしょうか。

早期リタイアの可能性

　遊民さんが、「早期リタイアの判断基準」
http://koutou-yumin.seesaa.net/article/135032895.html
という記事をお書きです。
　「素敵なセミリタイア」のページ「セミリタイアに必要な貯金はいくら？」も読みました。
http://blog.livedoor.jp/a08098859911/archives/1069979.html
　遊民さんのように、資産額と生活コストの比で考えるというのはひとつの考え方として理解できます。
　もっとも、この場合、生活コストの算出がけっこうむずかしいようにも思います。今のままのコストでいいかというと、年を取ってくるとそれが違ってくるだろうというのが乙の感覚です。したがって、「今」の生活コストを基準に考えるよりも、少し多めに用意する必要があるということになります。
　自分の寿命まで資産がなくならないようにすれば、それでいいという考え方もできますが、しかし、一方で、リスクのある資産で運用を続けるとすれば、ある時期に、今回のサププライムローン問題のような、何だか過去に経験しなかったような「事件」が発生するかもしれません。資産が、とんでもないタイミングで急減することもありうるわけです。そうなっても、無事に生き延びられるようにするためには、ここでも「余裕」が必要です。（安全資産だけで運用すれば、こういうことを考えなくてもよくなりますが、……。）
　乙は、以上の二つのことから、純粋な生活コストよりも多めに見積もって生活する必要があるのではないかと考えています。どれくらい多めに用意するべきかがはっきりしないのですが。
　そんな生活をして、死んでも資産が残ったら、……。そのときは子供に使ってもらえば済む話です。遺産相続ということです。

　これとは別に、乙の場合は、仕事の価値（というよりも仕事をすることの価値）を考えます。これも人生の中でそれなりの意味をもつということです。
　仕事を通じて、いろいろな人々のお役に立ちたいということです。もしも、年を取った乙でも他人様のお役に立てるならばという前提です。もうお役御免でお払い箱にしかならないかもしれません。そのときは、自由気ままの老後を迎えればいいという話です。
　仕事は仕事で意味のあることですから、たとえば、給料が今の 1/5 になることがわかっていても、それでも仕事をやめないかもしれません。（あまりに給料が少なすぎることを理由にやめるかもしれません。）このあたりは、まだ具体的に考えたことではないので、よくわかりません。

ＰＴで居宅を持つならバヌアツ？

　乙がウェブで見かけた記事です。
http://diamond.jp/series/yucasee_money/10012/
　ＰＴ（パーマネント・トラベラー）になるために

国籍を持つ国（パスポートを持つ国）
ビジネスを営む国（所得を得る国）
居宅を持つ国（住所として家を持つ国）
資産運用を営む国（銀行、証券口座を持つ国）
余暇を過ごす国（自分の趣味、生きがいを実現する国）

の五つを区別するのはわかるのですが、その中の「居宅を持つ国（住所として家を持つ国）」として、木村昭二氏はバヌアツをあげています。
　ふと気になって、以前読んだ木村昭二(1999.2)『税金を払わない終身旅行者』総合法令出版
2008.2.17 http://otsu.seesaa.net/article/84370050.html
を見てみました。
　国の５区分も、バヌアツの話も、全部この本に出ていました。254ページあたりです。
　なあんだ。元ネタがばれてしまいましたね。
　ウェブの記事は DIAMOND ONLINE のシリーズですが、この本とどれくらい違うのか、注目していきたいと思います。

円高と海外生活

　DIAMOND ONLINE で、ちょっと気になる記事がありました。
http://diamond.jp/series/analysis/10071
金融危機で「夢の海外暮らし」が一変してしまったというのです。
　旅行作家の千葉千枝子氏の書いたものです。
　記事を読むと、円を全て現地通貨に替えて資産が目減りした「年金難民」がいるというのです。乙の感覚では、まず、ここがおかしいと思います。全財産を現地通貨建てに両替するものでしょうか。
　通貨の分散は、投資の基本です。（記事中の人物は「投資」していたわけではないかもしれませんが。）現地通貨建てに両替するのは、財産の一部にとどめておくべきです。円高になろうと、円安になろうと、あまり困らないようにしておかなければなりません。全財産を両替する人は、もともと資産が十分ではなかったのかもしれません。だとすれば、そもそも海外生活は初めから無理だったのではないでしょうか。

　台湾では、日本の厚生年金を米ドル建てで受け取るという話ですが、台湾元に両替すると、目減りするというのです。これまた乙は理解できませんでした。だって、年金は日本円で支払われるはずで、それを米ドルなり現地通貨なりに両替するだけですから、米ドル建てで受け取る場合でも、円高（ドル安）ならば受け取る米ドルが多くなるのではないでしょうか。
　本来、問題は、年金の支給時の日本円と、生活費として使用する台湾元との両替レートで決まるだけの話で、米ドルが高かろうと安かろうと、ほとんど影響しないと思うのですが、……。

　ともかく、老後を海外で送ろうとすると、情報が少なく、いろいろと混乱しそうです。乙は海外生活も視野に入れているので、このあたりにもアンテナを張っておこうと思います。

老後の生活がどんなものか、想像できません。

　乙は、まだまだ１５年くらいは働き続ける予定で、毎日忙しくしています。
　しかし、いつかは今の職場を辞める時期がくるでしょう。
　退職後（老後）の生活は、どんなものになるのでしょうか。
　早めにセミリタイアした人のブログ
http://blog.livedoor.jp/a08098859911/archives/763151.html
で「「毎日が盆と正月」になった。単純に生き甲斐がなくなった。」などと書いてあるのを見ると、「おや？」と思います。
　乙は、今の状態でセミリタイアしても、やるべきことがたくさんあって、それ以上にやりたいことがたくさんあって、生きがいだらけのように感じています。今の普段の生活の状態から「勤め先に行って仕事をする」を全部キャンセルしてしまっても、時間が足りないのではないでしょうか。
　それでも、１５年後には「盆と正月」になってしまうのでしょうか。
　乙が今いろいろと忙しいのは、周りの人たちから「今の勤め先で○○の仕事をしているから△△を頼もう」などと思われているのでしょうか。そんなことはないと思います。
　乙の場合、ある意味では、すぐにでもセミリタイアしてしまってもいいと思いますが、まだまだ金融資産が少ないですし、あと１５年くらいは給料をもらい続けないと、安心して老後を迎えることはむずかしそうなので、今後ともがんばるつもりでいます。
　勤め先が倒産したら……いきなりセミリタイア生活ですね。それはそれで踏ん切りが付けられていいのかもしれません。でも、１５年分の給料がなくなってしまっては、将来計画としては大幅に狂ってしまいます。やっぱり同業他社に再就職するのでしょうか。できますかね？

老後は何をするべきか

　乙は、出井康博(2008.6)『年金夫婦の海外移住』小学館
2008.9.8 http://otsu.seesaa.net/article/106185575.html
あるいは、安田誠(2008.7)『外こもりのススメ―海外のほほん生活』幻冬舎
2008.9.6 http://otsu.seesaa.net/article/106037323.html
などを読んで、老後の生活について、考えるようになりました。今は仕事を持っていますから、毎日忙しく走り回っていますが、退職して、仕事がなくなった後、何をするべきかということです。
　考えてみると、なかなか難問です。
　趣味を楽しめばいいという考え方もあります。趣味ですか。ブログを書くことも趣味ですかね。投資も趣味ですかね。だとしたら、老後も忙しいままのように思います。乙は、ブログと投資以外の趣味は少ないけれど、好きなことはいくつかあります。映画を見ることも好きですし、旅行に行くことも好きです。スポーツはあまりしませんが、スキーなどは好きな方です。子供のころから馴染んでいるゲーム類もあります。
　老後は時間がたっぷりありそうだから、ここで新しい趣味にのめり込んでもいいかもしれません。（しかし、今までのものを大事にしてもいいでしょう。）
　でも、趣味の世界に生きるというのは本当に幸せな人生なのでしょうか。ここがよくわかりません。
　家族と共に生きるというのもありです。子供にさらに孫が生まれれば、それはそれで２度目の子育てのようなものです。今度は楽しめそうです。でも子供は、口出しする親を煙たがるかもしれません。
　こうして老後を考えてみると、乙は仕事一筋だったような気もしています。
　ということで、退職後も、仮にお金にならなくても、仕事の延長のようなものを行うという考え方もあり得ます。それまでの乙の経験の蓄積を生かせれば、他人のお役に立てそうに思います。お金を取らないコンサルタントのようなものでしょうか。もっとも、他人から相談されるかどうか、必ずしも自信があるわけではありませんが。
　本を書くのもいいかもしれません。でも、これは仕事の延長でしょうか？
　ともあれ、老後の生活を考えてみると、意外に難しいものだと思いました。いざ、そのようになってみなければ、何ともわからないような気がしています。１３年後には、そういう生活に入っていくはずですが、……。

ＰＴに必要な資産額と日本の金融機関の口座について

　ＰＴを考える上で、どれくらいの資産が必要かということは考えておく必要があります。
　相当に資産がないとＰＴはできないからです。
　これに関して、PALCOM さんの意見が有意義だと思います。
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-435.html
では、５億円以下の資産では、ＰＴになるのは非常に非現実的だとしています。
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-437.html
では「節税を目的とするのであれば、税金がかからない国の居住者になればよいのであって、必ずしもPTにならなくてもよい」と述べています。これには賛成です。
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-451.html
では、「節税を主目的としているわけではないが、短期的に所在国を変えるような生き方が好き」な人もいるとしています。これはこれで生き方の一つですが、かなり大変な生き方でもあります。しかし、やってみると意外におもしろいかもしれません。
　ただし、問題が一つあります。ＰＴの場合、日本に置いてある資産がどうなるのかということです。海外に全部移さなければならないのでしょうか。
http://palcomhk.blog79.fc2.com/blog-entry-452.html
にあるように、国内証券口座を開設して、そこで金融商品を購入しても、それが外国に持ち出せないようでは困ります。
　この点、まずは、乙が一番最初に口座を開設したみずほ銀行に電話で聞いてみました。すると、銀行口座を解約する必要はないとのことでした。投資信託などもそのまま保有していて問題はないそうです。ただし、連絡先は日本国内に限定されるとのことで、つまりは、息子などに連絡のときの代理人を頼まなければなりません。
　ついで、新生銀行にも電話で聞いてみました。住民票を除籍して（つまり国内の住民票を抜いて）海外に居住する場合（ＰＴならば当然こうなるわけですが）、国内の代理人を立ててほしいとのことでした。口座残高などの報告書の郵送先が国内に必要だということです。また、投資信託は、海外に居住している間は「ブロック」という手続きで、購入ができなくなるとのことです。帰国したら、ブロックを外すので、通常通りに購入できるということになります。海外居住中も、投資信託の解約は、書類を郵送すればできます。通常ならば、ネットで簡単に解約できるわけですが、海外居住者の場合はちょっとだけ手間がかかるということになります。
　また、両銀行とも、送金などはネットバンキングで行いますから、国内に住んでいようと、外国に住んでいようと、十分にできるということになります。
　というわけで、少しはめんどうといえばめんどうですが、外国に暮らしていても、問題はなさそうに思いました。
　そういえば、退職後は年金生活になると思いますが、年金の振込先（受取口座）は海外の銀行口座でもいいのでしょうか。国内の口座でないとたぶんダメなんですよね。しかし、ネット経由で資金の移動ができれば、国内の銀行でも、何ら問題はないということになります。海外送金の手間と手数料がかかるのがシャクですが。
　いざ、海外で生活するようになったら、国内の口座はほとんど解約して、現金を海外の銀行に送金するほうがいいでしょう。海外の銀行でも円が預けられるのですから。

ＰＴと海外格安航空

　ＰＴを考える上では、航空運賃は切実な問題です。
　それと関連して、先日テレビでやっていた海外格安航空の話には驚きました。「ガイアの夜明け　大空の格安競争　〜国際線で巻き起こる低価格旋風〜」です。
http://www.tv-tokyo.co.jp/gaia/backnumber/preview080129.html
にこの話の概要があります。
　こういう格安航空会社をＬＣＣ（ローコストキャリア）と呼ぶのだそうです。
　それにしても、国際線の航空運賃が320円とか聞くと、開いた口がふさがりません。バスではないのですよ。
　こういう会社が日本に入ってくるとなれば、日本の航空業界はどうなるのかという心配があります。成田の着陸料に限らず、日本は何にせよ高コストな国ですから、まあ、国土交通省あたりの規制で、そんな格安運賃にはできないのでしょうが、それにしても相当なインパクトでしょう。
　そして、もう一つ、乙が考えたのは、ＰＴが現実化するかもということでした。
　アジアのどこかに住んで、ＬＣＣであちこち旅行する。こんな老後もいいような気がしています。
　ＬＣＣの実際の乗り方は、
http://okwave.jp/qa3731799.html
が詳しいです。
　テレビ番組で取り上げられた海外格安航空の話は、相当に話題になったようで、あちこちのブログに書かれています。
http://blog.livedoor.jp/ca_na_dream_skyward/archives/51375501.html
http://kamezo.cc/blog/entry/43873
http://d.hatena.ne.jp/yasbay/20080201
http://ameblo.jp/cm115549901/entry-10068914627.html
http://hikoukihito.blog99.fc2.com/blog-entry-27.html
http://g-san.at.webry.info/200801/article_7.html
http://macaunews.blog73.fc2.com/blog-entry-486.html
http://blogs.yahoo.co.jp/higashidake/53274665.html
http://www.tt.em-net.ne.jp/~soy7686/
http://plaza.rakuten.co.jp/kuu2000/diary/200801290000/
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