乙川乙彦の投資日記

　乙は、DIAMOND online で読みました。
　山崎元氏が「お金は「増やし方」より「使い方」こそ大切だ」という記事をお書きです。
https://diamond.jp/articles/-/326645
2023.7.26 5:30 の記事です。
　死ぬときにたくさんお金を残してもしかたがないし、若いときに守銭奴的に節約生活をして資金を貯めて FIRE を実行するというのもいかがなものかという趣旨です。
　実際、投資金額がある程度になると、今後の自分の一生を考えても、使いきれないように思えてきます。となると、お金の有意義な使い方を自分で考えることになります。これが意外とむずかしいのです。自分のお金の使い道は自分で決めるしかありません。自分の価値観で有意義な使い方をするのがいいわけですが、自分の価値観は自分一人にしかわかりません。だから、自分で決めるしかないのです。
　乙は、自分のお金の使い方を自分なりに考えていますが、その程度では死ぬまでにとても全部を使いきれません。
　子供や孫になにがしかの援助をするのもいいですが、せいぜい合計で数千万円程度でしょうか。あまり多額の援助は子供や孫の自立心を失わせることにもなりそうで、それはそれで心配です。
　そんなことで、家族以外に対する使い道を考えることになります。
　今は、まだ元気なので、趣味を中心にお金を使ってもいいだろうと思います。とはいえ、乙の趣味ではそんなに多額のお金を使うようなことはなさそうです。将棋盤や駒に金をかけるなんてもったいないことだと思っています。パソコンを買い換える程度では数十万円もあれば十分です。クルマを買ったとしてもせいぜい数百万円くらいのものを買うことになりそうです。海外旅行にでも行くのでしょうかね。行き先にもよりますし、何人で行くかにもよりますが、数百万円くらい考えておけばまかなえそうです。毎年１〜２回行けば、それなりの額になりそうです。
　これから８０代くらいになったら、健康上の問題などで、そろそろ乙の行動にも制約が出てきそうですから、そうなる前に、ふさわしい使い道をそれなりに考えておくくらいでいいのかもしれません。
　そんなことを考えると、お金の使い方は、本当にむずかしいものだと思います。

　昨日書いたブログ記事の続きです。
2023.7.26 http://otsu.seesaa.net/article/500156878.html
　上記の記事では、1386 UBS ETF 欧州株（MSCIヨーロッパ）が上場廃止になるということで、７月２１日に特定口座から払い出されたという話を書きました。
　その後、乙に郵送されてきた「特定口座内保管上場株式等払出通知書」を見て、不思議な感覚になりました。
　乙は何回かに分けてこの ETF を購入しているのですが、１回ごとにその「取得価額」が書かれています。最初の３回分だけを明示します。237,677 円、61,336 円、30,668 円です。
　で、６月３０日の取引残高報告書を見てみると、特定口座内に 1386 の記載があり、そこの「お買付約定金額」を見てみると、最初の３回分は以下の通りです。254,200 円、64,000 円、30,400 円。
　取得した日付（お預り年月日）は完全に一致しているのに、二つの書類で金額がズレているのです。
　なぜこんなことになるのでしょうか。
　乙としては、取引残高報告書の数字のほうが信頼できます。たとえば、第２回の購入額 64,000 円については、数量８口、お買付単価 8,000 円とあるので、8,000 円×8口＝64,000 円となります。これが絶対正しいと思います。では、払出通知書の 61,336 円はいったいどこから計算されて出てきたのでしょうか。書類ではこれがまったく説明されていませんでした。
　乙は、これが疑問に思えたので、SBI 証券に電話して、尋ねてみました。電話口に出てこられたオペレータの方もすぐにはわからないようで、あれこれ調べたり（もしかして上司に聞いたり？）して、最終的には１時間以上かかりました。
　結論はこうです。払出通知書のほうは、全部の ETF の取得から平均取得単価を計算し、それにそれぞれの（１回ごとの）口数をかけて表示しているとのことです。なるほど、１円単位の細かい金額になっているのはそれが理由だったのですね。
　こうして、乙の疑問は氷解しました。
　とはいえ、担当のオペレータもすぐには答えられないくらいの難問でした。
　納得できない（わからない）ことがあったら、聞いてみることが大事だと思います。
　そういえば、SBI 証券で自分の口座の状況をオンラインで見てみると、何回かに分けて（追加して）同じ銘柄を購入した場合、取得単価は平均値で表示され、取得金額は合計値で表示されます。それと同じことなのですね。
　むしろ、取引残高報告書の書式が個々の取引を全部示すという意味ではくわしすぎるのかもしれません。

　乙は、SBI 証券で 1386 UBS ETF 欧州株（MSCIヨーロッパ）を購入して、ずっと保管してきました。３年くらいになるでしょうか。
　５月ころに、この ETF の受託者の三菱UFJ信託銀行から手紙が来て、信託契約を変更するので、異議がある人は６月１９日までに申し出るようにという連絡がありました。これはいったい何のことか、よくわかりませんでした。どうも、この ETF の運用が終了するようです。まあ、特に異議などはないので、乙はそのままにしておきました。
　その後、７月２１日に SBI 証券から手紙が来て、乙が保有していた 1386 UBS ETF 欧州株 が特定口座から払い出されたとのことでした。ネットで SBI 証券にアクセスしてみると、確かに乙の特定口座に入っていたはずの 1386 の ETF が消えており、一般口座のところに移されていました。しかし、そこの現在値も評価損益も「--」とだけ書かれており、いわば、口座内から完全に蒸発してしまったことに等しい状態です。
　おそらく、５月の手紙にあったように、９月１日以降に「残余財産の給付」が行われることになると思われます。５月の手紙を再度確認してみると、乙は配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に設定しているので、領収証か払出証書が自宅に送られてきて、ゆうちょ銀行か郵便局に行って残余財産給付金を受け取ることになります。
　乙はゆうちょ銀行に口座を持っていますが、ほとんど残高がなく、日常的に使っていません。ネットバンキングも行っていません。そこにしかるべき金額が入ってしまうと、使うのが面倒くさそうに思えます。現金として受け取ることになると、それはそれで心配です。自宅に多額の現金を置いておくことはしない主義です。郵便局で現金を受け取って、１万円札の分をすぐに銀行の ATM から自分の口座に入れてしまうのが正解かもしれません。
　それに加えて、特定口座扱いではない（一般口座扱いになる）ので、税金の申告は自分で行う形になりそうです。こんな経験（一般口座での取り扱い）は初めてなので、来年の確定申告は若干気がかりです。

　４年ほど前に、「新生銀行で外国からの送金を受け取る手数料がかかる？」という記事を書きました。
2019.7.21 http://otsu.seesaa.net/article/468161470.html
　乙は、そろそろ、外国に置いてある資金を順次国内に戻そうと思いました。今後は定期的にこんなことをしていくつもりです。私的年金のようなものです。
　先日、久しぶりに Interactive Brokers から SBI 新生銀行に円を送金してみました。
　資金は無事に着金したのですが、「*07*ヒシムケジムテスウリヨウ　2,000円」が引かれていました。まあ、キャッシュバックだから、すぐに同額の入金があるだろうと思ったのですが、数日経っても入金がありません。そこで、SBI 新生銀行に問い合わせてみました。
https://www.sbishinseibank.co.jp/retail/gaika/remit.html
　このページにあるように、「キャッシュバックは入金日の翌月末までに」行われるということで、最大２ヶ月かかるということです。なぜこんなに時間がかかるのか、納得いきませんが、まあ、手数料をほぼ無料にしてくれるわけですから、文句を言わずにしばらく待ってみることにしましょう。

　乙は 2023 年３月末で退職しました。ごく一部の仕事が残りますが、忙しい毎日とは一応縁が切れました。
　そこで、４月からは年金を受け取る手続きをしました。最初の振込は５月か６月ころになるという話です。
　というわけで、こちらのブログも、今までとはだいぶ内容が変わります。
　今までは、もっぱら資産を積み上げてきたのですが、これからはそれを取り崩す生活に入ります。
　まあ、当面の生活費としては銀行に置いてある預金で特に不安はありませんし、年金もそれなりにもらえるはずですから、老後の生活費に困ることはないと思います。むしろ、３０年くらいで資金ゼロを目指すことの方が大変そうです。何といっても、いろいろと積み上がってしまいましたから。
　一番の心配（というか関心事）は、乙の場合、海外に置いてある資産が多いので、それを順次国内に戻すことです。そのままにしておいて乙が死ぬと、遺産を整理する妻や子供が苦労するかと思います。国内の金融機関であれば、まあ常識的に何とかなるでしょう。
　というわけで、資産を取り崩す（現金化する）とともに、海外に置いてある分を国内に戻す処置も必要になります。
　そんなに急いで処置をする必要もありませんが、たとえば、２ヶ月に１回とかのペースで、海外から国内への資金の移動をおこなうことになります。だいたいの感覚としては、１５年くらいで海外の分がゼロになるくらいでいいのではないかと思います。今後そのくらいは生きているだろうと思います。
　毎月の生活費として使うよりは多めに海外から引き揚げますから、結果的に、国内の証券会社に資金を若干積み上げる形になるかと思います。
　こんなことを考えつつ、毎日の生活を楽しむ予定です。

　乙は、DIAMOND ONLINE の記事で、山崎元氏の「「高齢者はリスクを下げろ」の定説に待った！親子“2世代運用”のススメ」というのを読みました。
https://diamond.jp/articles/-/294314
(2022.1.26)
　内容に大いに共感するものがあったので、少しだけコメントしておこうと思います。

世間では、高齢になったら株式のようなリスク資産を減らし、債券や預金のような安全な資産の比率を増やした方がいいと言われている。しかし、今回はこの定説に待ったをかける。そして、親と子どもが協同して親の資産の運用を行う「2世代運用」をおすすめしたい。

　乙は、７０代になったら、年金をもらいながら、証券会社や銀行に置いてある資産を取り崩しつつ、生活していこうと考えています。
　そろそろ仕事を辞める時期になるので、つまりは資産を積み上げる時期は終わりますが、７０代になった段階で、さて、積み上がった資産がいくらあるかが一番重要なポイントです。ブログでは、具体的な金額は書けませんが、すでに８桁電卓では計算できない状態に達しています。
　この資産を取り崩していくと、１００歳まで生きるとしても大丈夫なようです。１００歳といえば７０歳から３０年ですが、今までの生活を継続するくらいは十分可能です。
　株式はリスクが高いのはその通りですが、仮に、資産の半分が吹っ飛ぶことがあったとしても、だから何なのでしょう。資産の７〜８割が消えてしまっても、普段の生活を継続していくならば、特に問題ではないように思います。十分な資産があれば、ハイリスクな投資でも特に問題とは思いません。
　となると、預金や国債などに投資する意味はあまりないように思えます。乙の場合、高齢になったとしても、リスクを下げる必要はなく、高リスクな株で運用してもいいのではないかと考えています。そういう状態で、使いきれなかった資産は遺産として妻と息子に渡すということになります。
　しかし、そうなる前に、認知症の問題、運動機能の低下の問題などが起こることがありうるので、事前に妻や息子に十分な情報を伝えておく必要がありそうです。この点は、今まで乙の配慮が十分でなく、山崎氏の記事で乙が触発された部分です。
　今まで、いつ乙が（不慮の事故などで）死んでも資産が取り戻せるようにしてきました。各金融機関に分散している資産をどうやって取り戻すかは、大事なメモとして書いておき、乙が死んだ場合に読むようにといって厳封の上、妻と息子に手渡してあります。最低限、そのメモを見れば何とかなるようになっています。メモは定期的に更新しています。
　それだけでは足りないという警告だと思って山崎氏の記事を読みました。
　１０年に１回くらいは家族会議を開いて、こういう話をしてもいいのかもしれませんね。子供に投資の話をして、どうやればいいかを伝えることは、自分の金融資産を伝えていくのと同様に、大事なことのように思えてきました。
　法定後見の制度は、今、重要な問題になってきており、特に、弁護士などの法定後見人が大した仕事もしないのに手数料を取ってしまう（しかもそういうことを家庭裁判所が後押しする）ような「事件」が各地で起きています。何としてもこんなことにしてはいけません。

　乙は、香港の HSBC にアクセスするときに、Security Device を使ってきました。
2014.6.29 http://otsu.seesaa.net/article/400569284.html
こんな記事を書いていますので、７年半も使っていることになります。何回も使っているので、操作にも慣れています。
　こういうハードウェアによるセキュリティは、安心そのものだと思います。
　さて、先日、インターネットバンキングをしようと思って、Security Device の電源ボタンを押したところ、反応がありません。何回やってもダメです。おそらく電池が切れたのでしょう。
　そこで、HSBC 香港にメールを書いて、事情を説明しました。
　すると、電池切れだろうということが書いてありました。
　それに加えて、今は Security Device を使っておらず、Mobile Security Key (MSK) というのを使うのだそうです。スマホあてにSMSでキーが届くとのことです。乙はスマホを十分使いこなしていないので、そんなのが送られてきて大丈夫なのか、かなり心配しました。
　さらに、MSK を使うために、アプリをスマホにダウンロードする必要があるというのです。これもちょっとしたハードルです。それで終わりではなく、その先の手続きに関しては、HSBC 香港に電話して、オペレータから指示を聞くようにというメールでした。
　乙の自宅の電話で国際通話をしようとしたら、NTT によって発信が規制されていることがわかりました。国際通話ができないようになっていたのです。まずはこれを解除するところからやりました。
　次に、HSBC 香港に電話しました。しかし、これが大変むずかしいものになりました。
　まず、乙の自宅の電話機の調子が悪いということがあります。長時間（といっても１０分か２０分程度）電話していると、突然切れてしまうのです。これは以前から感じていました。また、電話機の音質がイマイチで、ちょっと話が聞き取りにくくなっています。こんな電話機を使って英語で話をすることになり、乙は久しぶりに緊張しました。
　HSBC のオペレータとやり取りしたのですが、先方はかなりなめらかな英語を話し、こちらも英語がわかることが前提で、普通に話してくるのですが、この英語での会話がなかなか大変でした。しかも、途中でスマホに SMS で連絡があり、６桁の数字を送ってきたりするのですが、それをバックするようにと言われても、キーボードから６桁を押すのか、電話で６桁の数字を読み上げるのか、わかりにくく、何回も聞き直してしまいました。
　こういうことがあるので、Phone banking はしたくないわけです。メールならば、必要に応じて何回も読んで意味がわかりますが、直接話すとなると、１回で理解し、適切に対応しなければなりません。これはなかなかハードルが高いです。
　話している途中で切れてしまうことが何回かありました。そのたびに、電話し直して、オペレータとやり取りです。
　先方から電話がかかってきたとき、乙の電話は親子電話になっていて、１階でパソコンの前に座ってスマホも見ながら、子機でいろいろやり取りするならいいのですが、２階で親機の受話器を取り上げてしまったときもありました。こうなると、外線とつながったまま、通話を保留にして、１階で子機を取り上げる必要があるわけですが、そんな操作は何十年もしたことがなく、どうやればいいか、とっさにはわかりません。
　いろいろ苦労していたら、Security Device を再発行する手段があるといわれました。これは大助かりです。今までと同じ使い方で HSBC にアクセスすることができます。さっそく再発行を依頼しました。電話なので、本人確認のために、いくつか質問されたりするわけですが、回答を間違えないようにしないといけません。このあたりも慎重に考えて、英語をしっかり聞き取りながら対応しました。
　一応、再発行依頼までできたように思うので、一安心です。
　１時間以上の電話になりましたが、終わったときには、緊張のせいでのどがカラカラになっていました。あまりこういう経験はしたくないものです。
　個別の事情があるときには、電話で連絡するというのもわかりますが、なるべくメールで済ませられるようになっているとありがたいと思います。しかし、メールではなりすましが容易なので、電話でということになっているのでしょうね。

　乙は「市民風車ファンド2006」に投資していました。
2006.5.3 http://otsu.seesaa.net/article/17324264.html
　その後、毎年分配金が出ました。そのうち２回についてはブログに記事を書きました。
2007.6.23 http://otsu.seesaa.net/article/45659163.html
2009.7.6 http://otsu.seesaa.net/article/122896394.html
　さて、2021年３月３１日で第１６期が終わり、最終的に元金が返ってきて、分配金も受け取り、これで口座の残高がゼロ円になりました。
　最終的に５０万円の投資が 614,188 円になって返ってきたことになります。
　ただし、114,188 円の利益分配金の約２割が税金で持って行かれたことになります。東日本大震災の復興分の増税があるので、あまり厳密な数字ではありません。
　単純に計算すると、614,188/500,000=1.228 ということですから、１年あたり 0.8% 程度の利益があったことになります。低金利の世の中ですから、これでもたくさん利益を受け取ったことになると考えていいでしょう。まずはめでたし、めでたしといったところです。
　実際、ときの経過を経験してみると感じます。１５年なんてあっという間です。１５年先なんて、実はすぐそこなのです。
　乙も歳を取りましたから、今から市民風車ファンドに出資するようなことはしないつもりです。今から１５年先というと生きているか死んでいるか、わかりません。あちこちに投資するよりは、だんだん投資先を絞りつつ資産を集約してわかりやすくしなければなりません。このあたりは、乙の投資の出口戦略ということで、たまにこのブログに書いておくことにしましょう。

　今回の話は、昨年書いた一連の記事（海外ファンドには投資するべきでない（１）〜（６））の続きです。
2019.5.16 http://otsu.seesaa.net/article/465724868.html
2019.5.15 http://otsu.seesaa.net/article/465705931.html
2019.5.14 http://otsu.seesaa.net/article/465665237.html
2019.5.13 http://otsu.seesaa.net/article/465643674.html
2019.5.12 http://otsu.seesaa.net/article/465629440.html
2019.5.11 http://otsu.seesaa.net/article/465612764.html
　今回は、乙が投資していた Man AP 2XL USD-Class C Shares
2007.10.4 http://otsu.seesaa.net/article/58734981.html
のその後を結末を書いておきましょう。
　このファンド、だんだん成績が悪くなり、元本を割った状態が長く続きました。
　そうしたら、独自の運用が停止され、Man AP USD-Class C Shares に合併されました。何と驚きです。もう投資を継続する意味もなくなったと思いました。
　しかし、損失が出ているファンドにも活用するすべがあるものです。しばらく先に、乙が定年を迎えて、年金生活に入ってから、各種の ETF などを解約しつつ生活していくことを想定していますが、その際、赤字のファンドも解約して、プラスの利益部分を圧縮することができます。その分の税金を支払わずに済むということです。乙は、そんなことを考えて、そのままにすることにしました。
　すると、今度は、Man AP USD-Class C Shares の運用が停止されてしまったのです。その後の一切の処理は BNYMellon という銀行が行うことになりました。
　乙は、しばらくそのままにしておいたのですが、Man 社から何かを言ってくるわけでもないし、代理店(Global price)が何かを言ってくるわけでもありません。数ヶ月以上経ち、心配になったので、代理店に連絡してみたところ、メールが届きません。解約時には代理店に連絡することになっていました。調べてみたところ、何と、代理店はすでに廃業していたのでした。投資が継続している間は代理店も運用会社 Man Investment からなにがしかの手数料（報酬）を受け取っていたはずですが、そんなことは無関係なようで、儲けにならないと見ると、会社をたたんでしまうのでしょう。いや、これは乙の憶測であって、別の事情が関係していたのかもしれません。とにかく、代理店が廃業しても、顧客に今後どうすればいいか、連絡してこないのですね。
　こうなると、BNYMellon に連絡してファンドを解約するしかありません。乙から連絡して、数ヶ月かけて無事解約でき、元本を割った状態ではあるものの、現在、乙の銀行口座にしかるべき金額が振り込まれたので、正常に解約できたということになります。
　この数ヶ月間で大変だったことというと、各種書類を英語で書いて送付したのですが、その中のパスポートの認証をめぐって、受け付けないといわれたことでした。パスポートの認証は、公証人役場で以前にもやったことがあります。
2019.1.30 http://otsu.seesaa.net/article/463918694.html
　今回も同様に１万円以上の費用を払ってパスポートの認証をしてもらったのですが、それを受け付けないと言われてしまいました。証明(certification)の部分が、パスポートのコピーと同じ紙の上に書かれていればいいのですが、乙の送付した書類では別葉になっている点が問題視されました。もちろん、紙の入れ替えなどの偽造を防ぐために、ホッチキスで綴じられた数枚の書類に一定の文字列がパンチ（穴開け）されているのですが、それではダメだというのです。
　乙は、BNYMellon の係員と英語で何通もメールのやり取りをしました。日本の実情や、これしか発行できないことなどを乙が縷々説明したのです。実にヒヤヒヤものでした。
　最終的に、解約できたので、事なきを得たのですが、この経験から、海外ファンドの危険性を感じてしまいました。以下のようなことです。
　一つには、海外ファンドに投資するのは簡単だけれど、解約は簡単ではなく、ファンドの運用をきちんと定期的にフォローしていないと、自分の投資したファンドがどうなっているか、追求がむずかしくなることがあります。
　次に、運用が停止された場合でも、特にファンド会社から何かを言ってくるわけではなく、また当然運用資金が自動的に戻ってくるものでもなく、自分から解約を申し出ないと、何もしてもらえないということです。
　さらに、日本のパスポート認証の手続きが世界的に受け入れられているかどうか、不明な場合があり、もしかして書類の準備が大変になってしまうことがあり得るということです。
　乙の場合、日本の住所の証明も（英語で）求められましたが、これには銀行の残高証明書を英文で発行してもらって済ませました。しかし、こういう手段も、知っていればできますが、知らないとどうしようもないかもしれません。
　特に、乙が死亡したりボケたりして、家族が代理で行うということにでもなれば、ややこしい話を英語でしなければならず、そんな面倒なことならば、投資した金額が返ってこなくてもいいやと考える人がいても不思議ではありません。
　もしかすると、ファンド会社がそれをねらっているなどということもあるかもしれません。今回のようなケースでファンドの解約しないままうやむやに終わるケースがどれくらいあるでしょうか。１割程度だったとしても、ファンド会社にとっては大きいと思います。

　乙は、2005年９月に申し込みましたので、１４年間投資を継続したことになります。結果的に損失になりましたが、いい勉強になりました。こういう経験を１４年前の乙に（タイムマシンで過去に戻って）アドバイスしてやりたい気分です。

　乙のところに新生銀行から手紙が来て、2019年12月16日より、新生銀行で外国からの送金を受け取る手数料がかかるという内容でした。
　今まで無料でできていたことです。そして、手数料は日本円の場合で２千円とのことです。いやあ、高い！
　これは困ったことになったと思いました。
　しかし、手紙をよく見ると、外国送金の受領時点のステージが「新生ゴールド」であれば、この手数料分がキャッシュバックされるという形になっています。乙は一安心しました。新生銀行でのステージが「新生ゴールド」だからです。新生ゴールドにしておくと、他行への振り込みが安くなるので、それをねらって、わざわざ一つだけ野村インデックス・国内債券という投資信託を（定期的に）購入しています。
　それにしても、事務手数料というのはこんなにもかかるものなのでしょうか。
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