乙川乙彦の投資日記

　乙は BMOGAM に連絡して「Thames River Global Emerging Markets Fund」の解約の手続きをしました。そして数ヶ月が経ち、乙の銀行口座に入金がありました。銀行からメールが来て、その事実を知りました。
　無事に資金が戻ってきて一安心といったところです。
　しかし、ここで問題が発生しました。「Thames River Global Emerging Markets Fund」の毎月の運用報告書によると、運用停止になる直前の乙の残高は２万ドル以上になっていました。ところが、入金された金額は１万ドルを少し超える程度であり、全然違います。
　さっそく BMOGAM にメールで連絡して、この違いはどうして起こったのか、説明を求めました。
　しかし、なかなからちがあかない事態になりました。
　その後、１週間ほどして、再度銀行からメールが来て、２万ドル以上が入金されたということでした。
　この段階で、わかりました。乙は「Thames River Global Emerging Markets Fund」の解約の手続きをしたつもりだったのですが、BMOGAM は「Thames River High Income Fund」と「Thames River Global Emerging Markets Fund」の両方を解約したのでした。どういうわけか、二つのファンドの最終的な残高分の資金が銀行に着金したのが１週間ほどずれてしまったのでした。
　乙は、「Thames River Global Emerging Markets Fund」が運用停止したので、これは資金をバックさせるしかないものの、「Thames River High Income Fund」のほうは、数年後に解約することでいいと思っていました。ですから、こちらは今回解約する必要がなかったのですが、１回の解約手続きで二つのファンドの解約ということになったのでした。
　まあ、少し早めの現金化を行ったようなものです。あまり大きな問題でもないので、これで良しとしましょう。

　海外ファンドに投資するべきでない第７の理由は、投資開始から解約まで、問題なく遂行される保証がない点にあります。
　本当に投資家の考えているとおりに実行できるでしょうか。実行できて当たり前なのですが、意思疎通がうまくいかないようなトラブルがありうるということです。
　そういうトラブルも含めて、さまざまな経験をすることが楽しいという面もありますが、やはり面倒だし、できれば経験したくないというのがホンネです。

　乙は BMOGAM に連絡して「Thames River Global Emerging Markets Fund」の解約の手続きをしました。
　その後、数ヶ月が経過しました。乙はその間不安でした。本当に資金が乙にバックされ、銀行口座に入金されるのだろうかということです。
　考えてみると、海外ファンドは、自分の資金を運用会社の銀行口座に送金することで投資が始まります。投資開始はいわば簡単です。問題は、その資金が無事に戻ってくるかという点です。
　運用会社が、まじめに資金をバックしてくれればいいのですが、書類が不備だとか、送金にはこれこれの情報が必要だとか、いろいろ言ってきて、送金してくれなかったらどうなるのでしょうか。そんなやりとりをしている途中に、連絡が切れてしまったら、どうなるのでしょうか。現代社会では電子メールによる連絡が一般的ですが、乙からのメールは先方に確実に届いているのでしょうか。またそのメールに対して先方が返信しなかったらどうなるのでしょうか。
　普通の証券会社に口座を開いて、そこから投資している場合は、いざというときでも投資家の資金自体は確保されていると思いますが、海外ファンドでは、そこが確実ではありません。資金が無事に手元に戻ってくるまでは、信用リスクが伴います。
　運用会社も変わることがあります。仲介業者（代理店）も変わることがあります。それでも最低限のコミュニケーションができるでしょうか。
　たかだか数年程度で投資を止めるなら、まだ担当者などは変わらないでしょうが、乙のように１０年以上も経過すると、担当者が変わることがあります。投資開始当時の担当者は退社してしまって、メールアドレスもなくなっているのは不思議でも何でもありません。そんな場合でも、十分な連絡はできるのでしょうか。
　しかも、それらの連絡はすべて英語で行わなければならない場合があります。
　１３年前、乙はそういうことを特に負担ではないと思っていました。しかし、１３年が過ぎて、乙の勤務先が変わり、働き方も変わってくると、必ずしもそうではなくなってきました。

　海外ファンドに投資するべきでない第６の理由は、運用会社・仲介業者との連絡は大丈夫かという問題点があることです。

　今回の話とは違いますが、数年前に、乙がメイヤー社の担当者にメールで問い合わせをしたことがありました。なかなか返事がないので、会社宛てにメールしたところ、その担当者はすでに退社していたということがありました。担当者が退社しても、特に連絡をくれるわけでもないようです。投資家の側が気をつけていなければならないようです。

　さて、乙が１３年にわたって投資してきたファンドの一つ「Thames River Global Emerging Markets Fund」が突然運用停止になったので、乙はまず仲介業者（代理店ともいいます。メイヤー社です）に連絡して、解約の手続きをすることにしました。自分の資金を取り戻すことは必須の作業です。自分の資金が雲散霧消することだけは避けなければなりません。
　メイヤー社は、もともと日本で営業していた会社ですが、その後、タイに移転しました。乙の勝手な推測ですが、日本で営業することが、もしかして金融庁あたりににらまれたのかもしれません。日本では、各種規制があるので、営業しにくいのかもしれません。
　タイに移転しても、日本語で連絡できることはありがたい話ですから、仲介業者の存在価値はあります。こういう海外ファンドの場合、運用会社が取る信託報酬から仲介業者に手数料の一部が流れているはずです。
　メイヤー社の担当者の話によると、ファンドを解約するにあたって、メイヤー社に依頼して手続きを進めると、メイヤー社に対して手数料５万円がかかるという話です。１万ドルの投資とすれば、約１００万円ですから、５万円ということは資金の５％に相当することになります。
　この段階で、乙は自分の失敗に気がつきました。投資を始める際に、解約時の手数料として、いくらくらいかかるのかをまったく確認していなかったのでした。まさか、そんなことに手数料がかかるとは思いもよらなかったというべきでしょう。
　解約の手続き一切が日本語でできることを考えると、５万円はそんなものかもしれません。しかし、手数料として考えると、５％というのは非常に高いと思います。
　そんなことを考慮して、乙は BMOGAM に直接英語で連絡して、認証付きのパスポートのコピーを用意し、書留で送ったのでした。
　パスポートの認証には 15,000 円の手数料がかかりました。この件はブログ記事に書きました。
2019.1.30 http://otsu.seesaa.net/article/463918694.html
それでも５万円よりはずいぶんと安いものです。

　海外ファンドに投資するべきでない第５の理由は、ファンドの解約時に思いのほか手数料がかかることがあるという点があります。

　乙は、１３年にわたって、二つの海外ファンド「Thames River High Income Fund」と「Thames River Global Emerging Markets Fund」に投資を継続していました。運用会社は、「Thames River」から「Nevsky」に変わり、さらに「F&C」に変わりました。しかし、毎月運用報告書を送ってくるスタイルは変わらず、運用が継続していました。
　乙は、あと数年は投資を継続しようと考えていました。そのころには乙の退職が視野に入ります。退職してからファンドを解約するつもりでした。
　二つのファンドは、さらに「BMOGAM」に譲渡されました。
　そんな中で、２０１８年の秋のことですが、突然「Global Emerging Markets Fund」が運用停止になってしまいました。毎月の運用報告書を見ていたら、「High Income Fund」のほうは以前と変わらなかったのですが、「Global Emerging Markets Fund」のほうの数字が突然「０」になってしまったのです。
　運用報告書では「redemption」（解約）と書いてありました。redemption というのは、投資家の側から申し出て、ファンドの運用を停止し、自分の分の資金を引き揚げることを意味します。乙はそのようなことを一切しなかったのに、勝手に「redemption」になってしまったのです。
　乙は驚いて、さっそく代理店と運用会社に連絡して、善後策を講じました。
　その後の話は後日にしましょう。
　この段階で、海外ファンドにかなり大きな不信感を抱きました。
　海外ファンドに投資するべきでない第３の理由は、運用会社が点々と変わることがある点です。連絡先の確保はなかなかしんどい問題かもしれません。
　第４の理由として、突然運用が停止されることがある点です。一般の国内ファンドでも同様のことがあると思われるので、海外ファンドの問題点とするのは言いすぎかもしれません。しかし、特に何の連絡もなく、突然の運用停止になるのは困ります。何の連絡もないという点が問題です。乙のほうから連絡しなかったら、資金はどうなるのでしょうか。
　もしも、乙が運用報告書をチェックする間隔がもっと離れていて、たとえば年１回とか、数年おきだとしたら、どうなるのでしょうか。乙が病気で入院したり、死亡したりした場合、相続人が解約することができるのでしょうか。連絡先はちゃんと確保されているでしょうか。これはかなり大きな問題点のように思いました。

　乙が投資していた二つのファンド「Thames River High Income Fund」と「Thames River Global Emerging Markets Fund」は、毎月、運用報告書を送ってきました。１３年ほどの経験ですから、全部で１５０通ほどになります。
　郵便（航空便）による送付でした。まあ、そういう手間をかけられるだけの手数料を取っているというべきでしょう。その運用報告書について、乙は、シェア数量×シェア単価＝総額の形でパソコンに打ち込みながら整理していました。総額だけでもいいのかもしれませんが、もう少し詳しく記録していました。
　二つのファンドでは、数ヶ月ごとに分配金が出ました。それは、そのまま再投資されます。その分、シェア数量が増えますが、シェア単価が下がります。かけ算すると、だいたい分配金が出る前と同じくらいの金額になるわけです。
　さて、そのような記録を１５０回ほど続けてきたところ、そのうちの１回で、計算が合わない例が発生しました。
　数年前のことであり、記録はすでに残っていないので、乙の記憶で書いています。
　投資家の側の利益になるような変更でした。シェア数量が突然増えて、過大に書かれていました。「Thames River Global Emerging Markets Fund」のほうだけです。たしか１％くらいの誤差だったように思います。しかし、こちらが損するようなことではないので、特にことを荒立てずに、そのままにしていました。その後は、何事もなかったかのように運用報告書が送られてきました。
　このときは、たまたま投資家が儲けるような形になりましたが、逆のパターンもあり得るでしょう。それについては、運用報告書で透明な形で全部を記すべきだと思います。なぜこうなるのか、まったく説明がありませんでしたので、乙はかなり不満に思いました。
　そんなわけで、海外ファンドに投資するべきでない第２の理由は、運用報告書が正確でないことがある点です。
　もしかすると、乙が誤解しているのかもしれません。しかし、若干の不信感を抱いたのは事実です。

　乙は、投資を開始してからまもなく、海外ファンド（ヘッジファンドとも言われたりします）に投資してきました。十数年投資してみた経験に基づいて、自分なりの結論に至りました。海外ファンドには投資するべきでないということです。
　なぜそのような結論に至ったか、それを順次書いておきましょう。すべて乙が直接経験したことを書いておきます。今後、海外ファンドに投資する人がいるかもしれません。そういう人に対して、ある意味で警告するような内容になります。
　世間では、海外ファンドがいかに有利かということで投資をあおるようなことがあるように思います。
　乙の経験では、必ずしもそうではありません。いろいろな側面があります。これから投資しようとする人のお役に立てば幸いです。
　そのために、ファンドの具体例を出す必要があります。ここで取り上げるのは「Thames River High Income Fund」と「Thames River Global Emerging Markets Fund」です。そういう海外ファンドに投資してきたことについては、このブログで何回か記事にしたことがあります。
　「Thames River High Income Fund」については、以下のような記事を書いてきました。
2010.10.3 http://otsu.seesaa.net/article/164488780.html
2008.10.22 http://otsu.seesaa.net/article/108429304.html
2006.7.22 http://otsu.seesaa.net/article/21181688.html
　また、「Thames River Global Emerging Markets Fund」については、以下のような記事を書いてきました。
2010.10.5 http://otsu.seesaa.net/article/164713604.html
2007.10.18 http://otsu.seesaa.net/article/61200405.html
2006.7.24 http://otsu.seesaa.net/article/21300522.html
　乙の場合、いずれも１３年ほどの運用経験があることになります。このたび、両方のファンドを解約し、乙の銀行口座にしかるべき金額が振り込まれました。最終的には両方ともプラスの運用になりました。その経験に基づいて、何回かに分けてブログ記事にします。

　海外ファンドに投資するべきでない第１の理由は、手数料（運用報酬）が高いことです。それについては、二つの記事ですでに書いています。
2006.7.22 http://otsu.seesaa.net/article/21181688.html
2006.7.24 http://otsu.seesaa.net/article/21300522.html
　申込手数料が５％ということで、最初に送金した額から５％引かれて運用が始まります。その後も、実に高い手数料（信託報酬 1.5% 1.75%、それに加えて成功報酬 20%）がかかります。しかし、最終的には投資家側から見てプラスの運用になっているのですから、そのこと自体はすごいことだと思います。乙の場合でも、最終的にプラスの運用になりました。
　しかし、こんな高い手数料がかからなければ、最終的な投資家の利益がもっと高いものだったかもしれません。乙は、投資を開始するときに、この手数料がそんなに高いものだとは思わなかったのですが、その後、いろいろな投資を経験するにつれて、とんでもなく高いものだと思うようになりました。

　今日はここまでにしておきましょう。

　海外ファンドの解約時など、パスポートの認証が求められるようです。
　乙は、メイヤー社の担当者から、メイヤー社でも認証できるが、国内で司法書士にやってもらってもいいという話を聞きました。そこで、実際に当たってみた結果について書いておきます。
　自宅に近い司法書士事務所３ヵ所に聞いてみました。それぞれの対応は次の通りでした。

Ａ事務所
　そういうことはやったことがない。行政書士が扱っているのではないか。
Ｂ事務所
　司法書士ではダメだ。公証役場ではないか。
　その後、先方から電話があって、都庁のパスポートの発行所に聞いてみるべきだと聞きました。
Ｃ事務所（司法書士・行政書士）
　うちの事務所では、書類を預かって、公証役場に持って行くだけだから、手数料を省く意味で、公証役場に直接持参するのが良い。
　その後、先方から電話があって、行政書士でも発行できると訂正されました。ただし、国際業務に詳しい行政書士でないと、実際上認証はできないという話でした。

　こんなわけで、乙は公証役場に電話して聞いてみました。
　パスポートの認証は、公証役場でやってくれるという話です。
　そのために乙が自分で宣言書を書きました。実際は、ネットにあるものに手を加えました。
http://www.shinbashi-notary.com/shoshiki.html
このサイトの中の「13. パスポートコピーの認証用のDeclaration ・ 宣誓書」です。自分の名前を追記すればそれだけで完成します。
　さっそく、バスに乗って公証役場まで行き、交渉人の面前で日付と署名を書きました。どの国宛てのものか、聞かれました。国によって書式が異なるのだそうです。
　その上で、乙の宣言書が正しいということを認めるという公証人の証明（英語付き）をもらいました。
　手数料 11,500 円を払って終わりです。
　パスポートの認証というのはけっこう高いものなのですね。
　ということでは、あまり投資金額が低いと、こういう手数料が全然見合わないものになるということです。気をつけなければなりません。１万ドル投資したとして１％もかかってしまうわけです。

　乙がたまたま見かけた記事ですが、山崎元氏がダイヤモンド・オンラインに「高齢者が金融機関のカモにされずに資産を守る方法」という大変おもしろい記事をお書きです。
https://diamond.jp/articles/-/178457
(2018.8.29)
　数千万円の運用資産をお持ちの８０代夫婦にアドバイスということで、具体的に記述されています。
　リスクを取らない方針というのは、まさに山崎氏が述べているとおりです。
　こういう形の相談というのは、あまり表に出てこないことが多いと思いますが、実はとても切望されているものではないでしょうか。こういうアドバイスがどこにもないからです。だから、高齢者が銀行にカモにされてしまうようなことが起こるわけです。
　山崎氏が書かれていることは至極まっとうです。とてもいいアドバイスです。
　ただし、乙は、このような方策は採りません。高齢になっても、もう少し、ハイリスク・ハイリターンをねらいたいと考えているためです。乙が８０代になったころの金融資産が一体いくらになっているか、何とも予想が付きませんが、まあ、記事中のこの夫婦くらいはありそうです。でも、個人向け国債よりは株式 ETF で運用している比率が高いでしょうねえ。いざとなったら、資産の８割が吹っ飛んでも、何とか生きていけるのではないかと考えているほうなので、ハイリスク・ハイリターンでいいということです。
　このような判断ができるためには、８０代になるよりもずっと前に、何冊か何十冊か、可能ならば何百冊かの投資関連本を読み、自分の資産を考慮し、投資方針を考え、自分で投資のことをあれこれ経験しておく必要がありそうです。乙は、そのようなことを何十年かしてきたので、（たとえば、このブログの投資関連本は４３８冊を数えます）自分なりに考えて金融機関とも付き合っています。だから、乙は金融機関のカモになっていないつもりです。
　山崎氏の記事は、そういうことをあまりしてこなかった（考えてこなかった）人向けのアドバイスということだと理解しています。

　乙のところにみずほ銀行からダイレクトメールが来ました。
　アメリカン・エキスプレスの「プラチナ・カード」の勧誘のパンフレットが入っていました。
　いろいろなサービスが受けられるというのがあちこちに書いてあります。クレジットカードの更新のときは有名ホテルに１泊無料招待とか、初回入会で２万ポイントとか、すごい話があふれんばかりです。
　こういうクレジットカードは年会費が高いだろうなあと思いましたが、年会費の金額を探すのが大変でした。いろいろ探し回ったところ、パンフレットの裏表紙に明記してありました。年会費 130,000 円＋消費税です。
　乙はビックリしてしまいました。１３万円ねえ。１３万円ですよ。毎年ですからねえ。こういう年会費が払える人はそれなりの人なのでしょうねえ、きっと。
　１３万円あったら、いろいろな旅行ができ、いろいろおいしいものが食べられそうです。
　まあ、価値観（何に価値を見いだすか）は人さまざまですから、こういうプラチナ・カードを使う人がいてもいいでしょうが、乙は、年会費無料のクレジットカードで十分だと考えています。

　乙は HSBC に口座を開設して、香港での投資に活用しています。
　さて、先日、HSBC からメールが来て、ケータイの番号を登録せよというのです。

From mid July, you'll need a valid mobile phone number and email to receive notifications when you trade online.
We're strengthening our cybersecurity for online investments. From mid July, it will be mandatory to notify our customers of account activities including trade executions, system log ons and password resets.
You'll need to update your contact details to continue making investment transactions via online or mobile banking. The new measures apply to securities, unit trusts, equity linked investments, bonds, certificates of deposit, margin FX trading and Wayfoong Statement Gold.

　いやはや、何とも厳しいものです。
　HSBC では、個別の口座ごとにセキュリティデバイスが郵送されていますから、乙としては、それを使ってネットバンキングをすれば、口座は守られると考えています。ログインするときに、セキュリティデバイスを押して番号を表示させ、それをネットで入力するとログイン完了となるわけです。それ以上のセキュリティは不要だと考えます。
　もしかすると、デュアルパスワードという「甘い」仕組みを導入したことで、セキュリティデバイスを使わなくてもログインができるようになっていることが問題なのかもしれません。
　乙がなぜケータイの番号を登録しないかというと、いきなり香港から電話がかかってきて、英語であれこれ聞かれたりすると迷惑だし、それ以前に、そもそも普段からケータイに出ないようにしているし、外出するときでも必ずケータイを持って出るわけではないということがあります。つまりケータイに電話の着信があっても、実用的ではないのです。
　そういう利用のしかたをする人間にとっては、ケータイの番号を登録せよというのは、この番号に電話をかけるよ（そしてそれで何かを確認するよ）という意味に等しいわけで、正直なところ、困ったわけです。
　ともあれ、ネットバンキングができなければ、自分の資金が動かせなくなるのと同じことで、大きなデメリットになります。資金を出し入れするためにだけ香港に行くというのは現実的ではありません。
　しかたなく、ネットでケータイの番号を登録しました。
　さっそく、ケータイにあててＣメールが流れてきました。
　なるほど、ケータイの番号をというのはこういうことだったのですね。
　乙の心配しすぎであり、少しだけ安心しました。