乙川乙彦の投資日記

　乙が読んだ本です。新書版の日経プレミアシリーズの１冊です。
　池田信夫(2026.02.17 13:59)『日本人はなぜこんなに貧しくなったのか』
https://agora-web.jp/archives/260217044148.html
というアゴラの記事を読んだので、そこに紹介されていたこの本を読んでみる気になりました。
　「はじめに」の最後には次のような段落があります。

　正直なところ「時すでに遅し」と思っているのですが、それでも本書を書くことによって、少しでも多くの人がそれ【乙注：円が信用を失い、取り戻せなくなること】に備えることができればと思っています。今から14年後にはさすがに私は引退しているでしょうが、街で出会った人に「あの本で助かりましたよ！」と言ってもらえるかもしれないと期待して執筆しました。

　なかなか衝撃的な文言です。
　では、本書を読んで、今後の危機的状況でも「助かる」ためにどうしたらいいか、わかるでしょうか。
　残念ながら乙はわかりませんでした。
　本書中にいろいろな「対策」（今後なすべきこと）が書かれているとも言えますが、それぞれは総理大臣を初めとする政治家が日本を変えるような話になっていて、個人が取れる対策のようなものはほぼ出てきません。本書に書かれた内容と、そういう社会になるときの対策には大きなギャップがあるように思われます。その意味では、全体として、間違ったことを言っているわけではないものの、役に立つ内容ではないような印象を受けました。今後の日本の没落が予想できるならば、個人はどんな対策が取れるのでしょうか。それを個人で考えるのは大変です。いくつかの具体案のようなものが示されていれば、それが可能か否か、有効か否かを考えつつ、その方向に向かう人が出るかもしれませんが、現状の内容では、読んだ後もどうもスッキリしません。
第１章　お金、投資、マーケットのそもそも
　基礎的な概念を説明します。
第２章　なぜ円はこれほどまでに弱くなったのか
　円安の理由は、実質金利がマイナスになったことと、日本から海外への資金流出の増加だと解きます。そんなことを言われても、個人ができる対策なんてありません。
第３章　日本政府の借金はなにが問題なのか
　日本の国債発行残高が増加していることを取り上げ、金利や通貨に歪みが出ていると解きます。
第４章　マイナスの実質金利から抜け出せない円
　実質金利マイナスはお金の大移動をもたらすとしています。現金・預金から株式や不動産・外貨建て資産にお金がシフトしていくということです。
第５章　止められない日本からの資金流出
　日本は貿易赤字国になるということです。日本企業の投資は今後さらに海外に向かうとしています。
第６章　「失われた30年」は、なぜ失われたのか――取り戻すために必要なこと
　昭和の時代の日本型雇用システムから脱却し、日本に投資・生産を取り戻し、構造改革をして、多様性を受け入れようという話です。
　著者の主張は理解できますが、こんなことが本当に実行可能なのでしょうか。誰がどのように実行するのでしょうか。

　というようなわけで、まじめに書かれた本だと思いますが、そこに書かれた提言は、なかなか実現がむずかしいと思われます。
　個人が実行可能な対策という意味では、外貨建て資産に対する投資ということになるのかなあと思いました。乙はすでにそんなことをしています。だとすると、もうそれ以外にできることはないのでしょうか。

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　乙には、２人の息子と５人の孫がいます。
　孫が産まれたときから、孫のために教育資金贈与信託を始めました。そのことは、このブログでも書きました。
2013.8.6 http://otsu.seesaa.net/article/371185723.html
2013.8.4 http://otsu.seesaa.net/article/371026364.html
　孫が産まれたときに 500 万円、中学生になったときに 500 万円で、合わせて 1,000 万円の教育資金を贈与するということをしてきました。
　最近も、３人目の孫が中学校に進学することが決まりましたので、500 万円を贈与しました。
　ところが、この教育資金贈与信託という制度は２０２６年３月いっぱいで終わってしまいます。乙にはとても便利な制度であり、５人の孫で 5,000 万円を無税で贈与できるので、乙が死んだときの相続税の軽減に効果があると考えていました。
　残りの２人の孫には、しかたがないので、小学校２年生から６年生まで５年間かけて毎年 100 万円ずつ贈与することにして、（すでに手続きの終わった）教育資金贈与信託の 500 万円と合わせて 1,000 万円になるようにしようと考えています。
　孫の１人はまだ小学校に入っていませんので、８年計画ということになります。その途中で乙が死ぬと、この計画は実現しません。しかし、まあ、８年くらいは何とかがんばって生き続けるようにしたいと考えています。
　投資を継続していると、資金がだんだん増えていきます。気がつくと、相続税の心配をする金額になってきました。教育資金贈与信託という手はもう使えませんが、代わりに何か対策を考えるほうがいいのかもしれません。（何も対策をしないで）そのままにしておくほうがいいのかもしれません。
　まさか、こんなことで悩むことがあろうとは、乙は思いもしませんでした。

　乙は、最近、株主優待をねらって日本の会社の株式を買うことが増えました。とはいえ、ETF が投資のメインツールなのは変わらず、あくまで資金の一部で株式投資を楽しむつもりでやっています。その手段の一つが株主優待ねらいの投資です。
　いろいろな株主優待がありますが、乙は外食産業を中心にしています。自社店舗の食事券がもらえて、ありがたいことです。ある程度金額が大きい食事券の場合は、家族数人で食事会というようなこともできますし、そうでなければ、一人で数回食べに行くようなこともできます。
　そんな状況の中で、ジェフグルメカードがもらえる株主優待もいいと思いました。
　ジェフグルメカードがどこで使えるかを調べてみると、
https://www.jfcard.co.jp/shopinfo/use.php
乙がよく行く店も含まれており、使い勝手がよさそうです。食べる店が特定の店（自社の店舗）に固定されないのも好都合です。いろいろな店でいろいろなものが食べられるというわけです。
　そこで、ジェフグルメカードが株主優待としてもらえる会社を探してみました。その結果、イノベーションホールディングス(3484)がいいと思いました。
　さっそく証券会社に入金して、イノベーションホールディングスの株式 500 株の買い注文を出しました。指し値で現在の株価よりもちょっと安い金額を指定し、GTC (Good Till Cancel) ということで一番遅い日付を指定して、買い注文を出したわけです。
　その後、そういえば乙は以前にもジェフグルメカードの株主優待をねらって株式を買ったことがあることを思い出しました。何という会社だったか、記憶していなかったので、証券会社で保有銘柄一覧を見ながら探してみました。すると、何とイノベーションホールディングスの株をすでに買っていたことがわかりました。
　株主優待は、それがもらえる最低限の株式数を買うべきであり、それ以上を買ってもあまり効率がよくないことが多いものです。
　そんなことで、翌日には買い注文の「取消」の操作をしました。
　なぜ、自分の持っている株と同じものを（すでに持っていると気づかずに）買い注文を出してしまったのでしょうか。いくつかの理由が思い当たりました。
　第１に、乙が保有している株式の種類が多いということがあります。ごく一部の資金で個別銘柄の株を買っているわけですが、それでも（ETF を含め）４５銘柄があります。保有株のリストを見るとズラリと会社名が並びます。１０銘柄くらいであれば記憶しているものかと思いますが、多くなってくるとだんだん記憶があいまいになりやすいものです。
　第２に、「イノベーションホールディングス」という名前になじみがなかったことがあります。
https://www.ihd.co.jp/
　この会社は不動産関係であり、事業内容としてはグループ経営管理をやっています。一般消費者とつながりが深いわけではなく、はっきりいえば世間的には知名度がない会社です。となると、覚えにくいということにつながります。
　第３に、第２の観点と重なりますが、イノベーションホールディングスは外食産業ではないということがあります。外食産業の場合は、会社の名前と店の名前が一致することが多く、覚えやすいとともに、実際店に足を運ぶので、印象がはっきりしています。外食産業でないと、会社に足を運ぶことなんてありえないわけです。
　第４に、イノベーションホールディングスの場合に、株主優待をもらうために１年以上かかる点があります。株を購入後、１年以上経たないと株主優待がもらえません。乙がイノベーションホールディングスの株を買ったのは１年以上前ですが、まだ１回も株主優待をもらっていません。あと数ヶ月で最初の株主優待がもらえるはずです。株主優待ねらいで株を買った場合、株主優待をもらわないと、どうしても株を持っているという意識が薄くなります。
　そんなことで、いくつか思い当たる理由はありますが、もしかして乙が加齢とともに記憶力が落ちていることがあるのかもしれません。自分で自分のことに気づくのはむずかしいことです。しかし、実際こうなると大変です。対策として名案があるわけではありませんが、自分の周りのことを記録し、絶えず確認するような生活態度が必要なのかもしれません。

　乙が読んだ本です。
　乙は、最近、日本株の中で株主優待を行っている株を買うことが増えました。そういう投資法を優待株投資というのだそうです。似た手法で、配当がたくさん出る株に投資する高配当株投資というのもあります。
　そういう投資法もあるのだと改めて認識したので、その方面の情報を手っ取り早く知りたいと思ったところ、本書に出会いました。
　本書は、優待株と高配当株にしぼって、そういう株に投資するということはどういうことか、株の初心者でもわかるようにやさしく説明しています。まあある意味での入門書といった内容です。

第０章　優待株と高配当株の魅力とは？
　「まえがき」のような章で、優待株と高配当株がどんなものかを説明します。
第１章　株式投資を始めよう
　株式投資全般の手ほどきです。もっとも、短い中にあれこれ詰め込んでいるので、ちょっとわかりにくいかもしれません。
第２章　おいしい優待株を楽しもう
　株主優待の全体の解説です。優待投資のメリットを述べ、優待の例を挙げ、優待投資の注意点についても説明しています。丁寧でわかりやすい記述だと思います。
特別レポート　使われなかった優待品はどこへ行く？
　チケットショップやオンライン売買サイトの紹介ですが、さらには子ども食堂のようなものまで取材していて、かなり徹底した取材をしています。
第３章　お得な高配当株を探そう
　高配当株の全体の解説です。配当とは何かから始まって、配当利回りや配当性向、総還元性向などについて述べます。高配当株投資の注意点にも目配りをしています。
第４章　ベテラン投資家に「マイ投資術」を聞いてみよう
　４人ほどの投資家へのインタビュー記事です。それぞれ自分なりの視点があり、著者と考え方が異なる点もあるので、それぞれに参考になります。

　全体を通読すると、優待株・高配当株について十分な知識が得られます。乙は、インデックス投資がメインですが、一部優待株に投資している状況です。そんな人間でもおもしろく読めました。
　投資方針にはいろいろなものがあり、まったく違った考え方でいろいろな人が投資を行っているのだと感じました。
　なお、著者は日経新聞社の記者ということで、自分で個別株に投資することはできないようです。だから本書には「経験談」がまったく書いてありません。せっかく知識がある人の場合、ずいぶんもったいないような気がします。ルールですからしかたがありませんが。

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　１年の計は元旦にありといいますが、乙の場合、今後３０年を生きる（百歳を超える！）として、それまでに保有している資産がどんなふうに変化していくのか、マネープランを計算してみました。
　年金は、今もらっている金額がずっとそのままとします。投資の収益として年２％を仮定します。その他、雑所得が１年で５０万円くらいあるものと考えます。
　支出の方は、いろいろ考えられます。日常生活費は１年あたり３００万円とします。毎年１回は妻と海外旅行をするとして１５０万円を予定しておきます。自宅の修理費・管理費として毎年１００万円を考えておきます。クルマは 2035 年に 400万円の新車を買うとします。老人ホームへの入居費として 2040 年に３千万円×２人を考えます。他に、３人の孫への贈与１千５百万円を考えておきます。
　妻へは 2033 年（妻の退職時）から毎年２００万円を渡すものとします。
　だいたい乙の老後の生活はこんな感じでしょう。
　投資元本の額を変えて、３０年後までを計算してみると、以下のようになります。

　年　　 １億円　 １.２億円　１.５億円　 ２億円
──────────────────────────────────────
2026年　9604万円　11644万円　14704万円　19804万円
2027年　9711万円　11791万円　14913万円　20115万円
2028年　9820万円　11941万円　15126万円　20432万円
2029年　9931万円　12094万円　15343万円　20755万円
2030年　9534万円　11740万円　15054万円　20575万円
2031年　9639万円　11889万円　15270万円　20901万円
2032年　9746万円　12041万円　15490万円　21234万円
2033年　9145万円　11486万円　15004万円　20863万円
2034年　9042万円　11430万円　15019万円　20995万円
2035年　8529万円　10965万円　14626万円　20721万円
2036年　8414万円　10899万円　14633万円　20850万円
2037年　8297万円　10831万円　14640万円　20982万円
2038年　8177万円　10762万円　14647万円　21116万円
2039年　8055万円　10692万円　14654万円　21253万円
2040年　1811万円　 4500万円　 8542万円　15273万円
2041年　1562万円　 4304万円　 8427万円　15293万円
2042年　1308万円　 4105万円　 8310万円　15313万円
2043年　1049万円　 3902万円　 8191万円　15334万円
2044年　 784万円　 3695万円　 8069万円　15355万円
2045年　 514万円　 3483万円　 7945万円　15377万円
2046年　 239万円　 3267万円　 7818万円　15399万円
2047年　 -42万円　 3047万円　 7689万円　15421万円
2048年　-328万円　 2822万円　 7557万円　15444万円
2049年　-620万円　 2593万円　 7423万円　15467万円
2050年　-918万円　 2359万円　 7286万円　15491万円
2051年 -1222万円　 2121万円　 7146万円　15515万円
2052年 -1532万円　 1878万円　 7003万円　15540万円
2053年 -1848万円　 1630万円　 6858万円　15565万円
2054年 -2170万円　 1377万円　 6710万円　15591万円
2055年 -2499万円　 1119万円　 6559万円　15617万円

　こうしてみると、乙の場合、資産１億円では老後資金として不足します。１億２千万円あればトントンでしょうか。息子たちには（自宅などの不動産以外は）何も残さないも同然です。１億５千万だと、まあ余裕を持って生きていけます。死ぬときには数千万円が残りますから、息子たちに相続させるにも十分と言えそうです。２億円だとあまり資産が減ることがありません。
　計算の詳細は省略しますが、資産が２億５千万円あると、死ぬときまで資産は全然減りません。

　個人の生活レベルは人それぞれですし、生き方もそれぞれです。しかし、こういうシミュレーションを試算してみると、自分の場合の今後の人生が見えてくるようになります。
　株式投資では、資金を世界の株に分散しておけば、大暴落を食らうようなことはめったにないと思いますが、それでも半額になってしまうようなことがあるかもしれません。運用資金が３億円くらいあると、半額が吹き飛んでしまった場合でも１億５千万円が残りますから、それなりの生活が維持できそうです。
　投資家としては、資金３億円くらいを目指しておけば十分だろうと思います。それ以上資産を大きくしても、あまり大きな差はなかろうと考えます。

　乙は「株主優待で食事をする」という題名のブログ記事を書いたことがあります。
2025.4.22 http://otsu.seesaa.net/article/514407321.html
　その中で「株主優待についていろいろ調べて、もうこれ以上は株主優待（食事券）目当ての株の購入はしないと考えるようになったので、乙の株主優待の一覧を示すことにしました。」と書いたのですが、その後も、外食産業を中心に個別株を買ったりしたので、株主優待ねらいの株が増えてしまいました。
　上の記事に書いた部分を省いて、新たに購入した株を以下に示します。

・メディア工房(3815) （基準月＝８月）
　QUOカードpay 4,000 円分

・ガーデン(274A) （基準月＝２月、８月）
　壱角家 江古田店

・ティーケーピー(3479)（基準月＝２月）
　ベイサイドホテル アジュール竹芝の三つのレストラン

・(株)イノベーションホールディングス（3484）（基準月＝３月）
　ジェフグルメカード１万円分

・アイ・ケイ・ケイホールディングス(2198) （基準月＝４月）
　レストラン「ラ・ロシェル」（南青山店、山王店）

・梅の花グループ(7604)（基準月＝４月、１０月）
　食事代金の２割引のカード

・フジオフードグループ本社（2752）（基準月＝６月、１２月）
　かっぽうぎ 竹橋パレスサイドビル店

・ワイズテーブルコーポレーション(Y's)(2798) （基準月＝２月、８月）
　PIZZA SALVATORE CUOMO 池袋西口

・ユナイテッド＆コレクティブ(株)(3557) （基準月＝２月、８月）
　てけてけ 竹橋パレスサイド店

・イートアンドホールディングス(2882) （基準月＝２月、８月）
　大阪王将

・東京會舘(9701) （基準月＝３月、９月）
　東京會舘

・グルメ杵屋(9850) （基準月＝３月、９月）
　杵屋麦丸 竹橋パレスサイドビル店

・ロイヤルホテル(9713) （基準月＝３月、９月）
　ホテル内の直営のレストランが２割引

　QUO カード pay やジェフグルメカードがもらえる株も含まれていますが、それぞれいくつかのレストランや食堂で使えるようになっています。
　こんなことで乙は株主優待を楽しんでいます。
　株主優待で食事をするようになると、当然ながら現金を使うことが減ります。支出が減ったことと同じで、消費生活の面でプラスになります。
　また、株主優待は、それがもらえる最低株数だけ購入するのがよく、株を５倍購入したからといって株主優待が５倍になるわけではありません。つまり、必然的に多様な会社の株を購入することにつながり、結果的に分散投資が実現します。
　乙としては、外食産業だけでなく、もう少し他の分野の株を購入することを心がけてみようかと考えているところです。

　あるとき、乙が机の引き出しの奥の方を見たら、三井住友信託銀行（新宿支店）のカードが出てきました。ＡＴＭで現金を引き出すためのカードです。乙は、三井住友信託銀行と取引があったなどということをすっかり忘れていました。カードの発行日から考えると、20年以上前のことだったようです。
　こういうのはそのまま捨ててしまってもいいと思うのですが、もしかして口座に残金があったりすることもあるかもしれないと思いました。そこで、銀行の問い合わせの窓口に電話をかけ、乙の事情を説明してみました。すると、口座自体が休眠口座になっていて、通常の取引ができない状態にあることがわかりました。休眠口座というのは、10年以上だったかの期間、まったく入出金がなく、使われなくなった口座のことです。そして、口座には44円があるということでした。記録によれば、投資信託の売買なども（昔は）行っていたとのことです。44円は利息か何かだと思われます。
　口座に44円があっても何もできません。口座の解約のために銀行に出向けば、電車賃だけでオーバーしてしまう額です。しかし、こういう口座を残しておくのは、乙の家族のためによくないと思い、終活の一環として口座を解約しようと思いました。
　電話で聞くと、口座の解約は郵送でできるということです。銀行まで出向く必要すらありません。そこで、そのまま電話で口座を解約し、後日、必要書類を送ってもらいました。10日ほどで書類が届き、それに記入して返送しました。その後、乙の別の銀行の口座に44円が振り込まれて手続きは終わりました。
　少しだけすっきりした気分になりました。
　簡易書留による返送（料金受取人払い）が指定されていましたので、郵便局の窓口まで返信の郵便物を持参しましたが、むしろそれが面倒に感じました。

　乙は、NISA を利用しています。
2023.11.21 http://otsu.seesaa.net/article/501518704.html
　現金決済・つみたて投資枠10万円と現金決済・成長投資枠20万円で、毎月30万円を積み立てています。
　つみたて投資は、一度設定すると、あとは忘れていても毎月一定額を投資に回すことができて、大変便利です。
　７月に、乙が NISA 口座を設定している SBI 証券で、保有資産一覧を見ていたときのことです。NISA 成長投資枠で、2025 年の分として 100 万円の枠が残っていることに気がつきました。そのとき、なぜ 100 万円の投資枠が余っているのか、疑問に思いました。乙は、つみたて投資枠は毎月一定額の積立投資をしているのですが、成長投資枠は（積立投資でなく）毎年１回適当な額を投資信託の購入に充てているものと勘違いしました。そこで、100 万円の成長投資枠でオルカンを購入することにしました。
　SBI 証券で買い注文を出してから、よく考えてみると、毎月２０万円ずつを定期的に購入していることを思い出しました。100 万円の枠が余っているというのは、８月から１２月までの５ヶ月分×20 万円がこれから積立投資されるということだったのです。
　そんなことを思い出し、100 万円のオルカンの購入をキャンセルしました。朝のうちだったので、特に問題もなく買い注文をキャンセルできました。
　何もしないで放っておけば、毎月 20 万円ずつオルカンが積み立てられるはずなのです。
　こういう「ほったらかし投資」（そう言っていいのかどうか、よくわかりませんが）をしていると、そもそもこういう形で投資を続けていることを忘れてしまうことがあるというわけです。設定してから、何もせずにずっとそのままにしておくと、どのように設定したのかを忘れることがあるのかもしれません。毎月自分でパソコンを操作して購入手続きをしていれば、そのことを忘れることはないでしょうが、「積立投資」を設定して、ほったらかしにすると、何かのときに勘違いが起こるかもしれません。まさか、そんなことがあろうとは、乙は思いもしませんでしたが、加齢が進んで、もしかしてボケが始まったのかもしれません。積立投資は便利ですが、自分で意識的に「投資行動」しているわけではないので、何かのときにうっかりしやすいのかもしれません。
　いやはや、いい経験になりました。
　積立投資は、一般的に好ましい方法ですし、特に問題ではないのですが、何年にもわたって「何もしない」というのは、数年前に何をどう設定したかを忘れるといううっかりミスが起こりえます。これは、乙にとって新発見でした。こんなことが起ころうとは思いもしませんでしたが、乙の加齢もだいぶ進んできたことですし、こういううっかりが日常生活の中でも増えつつあるような気がしています。注意深く生活するしかありませんが、何かいい手段を考えておくほうがいいのかもしれません。
　ちなみに、乙は Interactive Brokers で ETF を順次解約し、毎月一定額を日本の銀行の口座に送金しています。年金と合わせれば十分な生活資金になります。若干余るようなので、それを日本国内での投資に振り向けている状態です。
　この定額送金を毎月自動的に繰り返して行うやり方もあるようですが、乙はそれを取り入れず、手作業で日本への送金を指示しています。「自動処理」にすることで何かしらの「うっかり」があるといやなので、あえて手作業を噛ませているというわけです。全自動が必ずしも一番楽というわけではないと信じています。

　乙は、妻の資金を預かって、妻の名義の（旧）NISA 口座で運用してきました。
　三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ、三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ、三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅの三つの投資信託でした。これらを積立購入してきたわけです。
　（旧）NISA の５年間の非課税期間を過ぎましたので、これら三つの投資信託が（旧）NISA 口座から特定口座に払い出されます。そこで、特定口座で３件を売却して、（価額の上昇分の２割を乙がもらい）残りの全額を新 NISA で運用することにしました。
　１月ころに処理しました。実は前年も同じ処理をしました。
　やってみると、実はなかなかむずかしい処理であることがわかりました。
　数年間にわたって投資信託を積み立てましたので、いろいろな時期に購入しています。その中の一部が特定口座に払い出されたことになります。同じ投資信託を積立購入すると、それらは合算されて一つの投資信託を購入したかのように表示されます。つまり、払い出された投資信託の分の取得金額を求めることが面倒なのです。
　まず、投資信託を売却すると「約定履歴紹介」ということで、証券会社から次のような表示がありました。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
約定数量＝245,593
約定単価＝36,756
受渡金額＝902,702
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
約定数量＝97,906
約定単価＝69,421
受渡金額＝679,673
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
約定数量＝305,760
約定単価＝17,897
受渡金額＝547,219

　これらの金額で投資信託を売却したということです。
　課税はないので、これらの金額をそのまま受け取ることになります。
　次に、現在表示される投資信託（金額/旧NISA預り）の表示（５年経っていないもの）を見てみます。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
保有口数＝506,916口
取得単価＝18,835
基準価額＝37,139
取得金額＝954,776
　評価額＝1,882,635
評価損益＝+927,859
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
保有口数＝188,617口
取得単価＝24,324
基準価額＝69,183
取得金額＝458,791
　評価額＝1,304,908
評価損益＝+846,117
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
保有口数＝701,783口
取得単価＝14,157
基準価額＝17,925
取得金額＝993,514
　評価額＝1,257,946
評価損益＝+264,432

　ここの「取得単価」が、５年前に投資信託を購入したときの基準価額でした。
　これに基づいて、今回の三つの投信の購入時の価格を求めます。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
　245,593口÷10,000×18,835＝462,574 円
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
　97,906口÷10,000×24,324＝238,147 円
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
　305,760口÷10,000×14,157＝432,864 円

　売却時の口数がはっきりしているので、この金額が購入時の金額ということになります。
　ここで、評価損益を計算します。

三井住友ＴＡＭ−日本株式インデックスｅ
　902,702−462,574＝440,128
三井住友ＴＡＭ−外国株式インデックスｅ
　679,673−238,147＝441,526
三井住友ＴＡＭ−外国債券インデックスｅ
　547,219−432,864＝114,355

　乙の取り分は、利益の２割ということですので、
　（440,128＋441,526＋114,355）×0.2＝199,202
となります。

　次に、妻の再投資金額を計算します。
　新 NISA では、「成長投資枠」で三菱UFJ-eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）を購入することにします。
　（902,702＋679,673＋547,219）−199,202＝1,930,392 円

　つまり、新 NISA 口座で新しい投資信託を 1,930,392 円分購入するといいということになります。
　ずいぶんややこしい計算をしていますが、なぜそういう計算が必要か、説明しましょう。
　投資信託を（たとえば毎月）積立購入していく場合、そのときどきの基準価額が変動するので、個別の購入ごとに購入時の基準価額を記録しているのは大変です。そこで、それまでに購入した分の基準価額と、１回の積立の購入代金を勘案して、基準価額を揃えて、口数を増やす形で購入したことにします。
　解約する（あるいは特定口座などに払い出す）場合、５年前の１年間に購入した口数だけを解約する（あるいは払い出す）形で精算します。その後の購入分は旧NISAの非課税期間が残っているので、そのまま継続します。
　解約の場合は売却に該当するので売買記録が残るのですが、払出の場合は売買ではないので売買記録はありません。そこで、上記のような計算で購入時の基準価額を求め、そこからの上昇分ということで現時点での「儲け」を算出したわけです。
　こんな計算（および解約と購入）を毎年１回行う必要があるということです。あと３年（３回）同じ手続きが必要です。
　こんなことをして、旧 NISA 口座で運用していた資金を新 NISA 口座に移し替えることができるわけです。

　あるとき、乙の自宅あてに SBI 新生銀行からハガキが来て、Bright 60 に入りませんかという勧誘がありました。６０歳以上の口座開設者が対象で、いくつか特典があるということだったので、まあ申し込んでもいいかなと思いました。
　ネットにも、Bright 60 の説明があります。
https://www.sbishinseibank.co.jp/lp/b60/
　このページで「入会申込はこちら（無料）」をクリックしてみました。
　「Bright 60入会申し込みフォーム」というページに飛び、いろいろな項目を入力フォームに記入することになります。以下「必須」となっているところを見ていきます。

1.SBI新生銀行の店番号・口座番号
2.生年月日
3.メールアドレス

　これらを記入するのは当然でしょう。

4.現在の趣味をお聞かせください（複数選択可）。

　サービスというか、情報提供の範囲を効果的なものにするために、こんなことを聞くのでしょうね。

5.現在ご利用中の銀行の数をお聞かせください。
6.普段主にご利用されている銀行についてお聞かせください(複数選択可)。

　おや、他行の情報も必要でしょうか。しかもどの銀行を主に使っているかを書くように言われますが、このあたりは個人情報になってきます。SBI新生銀行にこういう情報を提供する意味がわかりません。

9.現在の家族構成(同居の有無問わず)をお選びください（複数選択可）。

　このあたりは個人情報そのものであり、銀行にこんなことを知らせることにはかなり躊躇を覚えます。

10.ご自身の総資産（不動産等を含む）をお聞かせください。
11.自宅以外の不動産をお持ちですか。
12.資産運用状況についてお聞かせください。

　これらは完全に個人情報であり、銀行に知らせることは、銀行側からいろいろな余計な（乙にとってという意味で）セールスを引き起こすだけであり、つまり危険を呼び寄せるということです。こういう情報は知らせない方がいいと思います。

13.現在、不要な物品の整理や財産の整理などの終活を行っていらっしゃいますか。
14.相続に関してご不安な点があればお聞かせください（複数選択可）。

　これも完全な個人情報であり、こんなことを知らせることは、むしろ危険なだけのように思います。
　申込フォームを見ることで、銀行側がこういう情報を求めているということが明らかになりました。こういう個人情報を（無料で）提供することに比べて、得られるメリット（特典）はわずかだと言えます。
　こう考えて、乙は Bright 60 に申し込まないことにしました。「君子、危うきに近寄らず」ということです。
　情報提供料として SBI 新生銀行が乙に 500 万円を提供するとかいう話ならば、上のような個人情報を提供してもいいかもしれません。しかし、銀行側としては、とてもそんなにコストをかけられないでしょう。ということでこの話はおしまいです。